大阪梅田駅 (阪神)
大阪梅田駅* | |
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阪神大阪梅田駅と阪神百貨店梅田本店 | |
おおさかうめだ Osaka-Umeda | |
(1.1km) 福島 HS 02► | |
所在地 | 大阪市北区梅田三丁目大阪駅前地下街6 |
駅番号 | ○HS 01 |
所属事業者 | 阪神電気鉄道 |
所属路線 | 本線 |
キロ程 | 0.0 km(梅田起点) |
駅構造 | 地下駅 |
ホーム | 5面4線 |
乗降人員 -統計年次- |
166,821人/日 -2017年- |
開業年月日 | 1906年(明治39年)12月21日 |
乗換 |
大阪梅田駅 (阪急) -阪急神戸本線・宝塚本線・京都本線 地下鉄 - 地下鉄御堂筋線 東梅田駅(地下鉄谷町線) 西梅田駅(地下鉄四つ橋線) 大阪駅(東海道本線・大阪環状線) 北新地駅(JR東西線) |
備考 | * 2019年10月1日より「大阪梅田」に改称。 |
大阪梅田駅(おおさかうめだえき)は、大阪府大阪市北区梅田三丁目にある阪神電気鉄道の駅である。駅番号はHS 01。
概要
本線の起点であり、同線から分岐している阪神なんば線の大阪難波駅とともに大阪側のターミナル駅として機能している。旧梅田駅時代から、大阪難波駅と同様に大阪側のターミナル駅であることを明確にするため、車内アナウンスでは「大阪、大阪梅田・終点です。」のように案内されてきたほか、阪急の梅田駅と区別するため「阪神梅田駅」と呼ばれたこともあった。駅自動放送においても同様で、阪急の乗り入れる新開地駅や高速神戸駅、乗り入れ先の山陽電鉄線内では「阪神梅田」、阪神線内では「大阪梅田」の呼称が用いられた。
切符売り場には、往復乗車券専用の自動券売機が設置されている。甲子園球場でイベント(プロ野球公式戦など)が開催される日には大阪梅田駅 - 甲子園駅間の、また尼崎競艇開催時には大阪梅田駅 - 尼崎センタープール前駅間の、十日えびす大祭では大阪梅田駅 - 西宮駅間の往復乗車券が、それぞれ発売される(それ以外のイベントの開催がない時や、イベント開催日でもイベント終了時点では往復乗車券専用の券売機は電源が切られ、タッチパネルにはカバーが掛けられている)。また、往復乗車券に関しては、高校野球開催時に満員通知が出た際に限り、甲子園駅との往復乗車券には往路用・復路用ともに縦書きで「(満員)」という表記が加えられる[1]。なお、プロ野球開催時にはこの(満員)表記はなされないが、阪神甲子園球場・大阪ドームともに入場券が前売り完売した場合は大阪梅田駅以外も含めて試合当日は全ての自動改札機に「(プロ野球の)入場券をお持ちでない方は球場にご入場いただけません」という貼り紙がなされる。ちなみに、券売機上に掲示されている路線図型の運賃表には阪神の路線の中では唯一大阪難波駅は記載されておらず、阪神なんば線では桜川駅までが記載されている[2]。
阪神大阪梅田駅 - 阪神神戸三宮駅間を経路に含む通勤定期券を所持している場合、その定期券で阪急大阪梅田駅、阪急神戸三宮駅でも乗降することができる。逆に、阪急大阪梅田駅 - 阪急神戸三宮駅間を経路に含む通勤定期券(IC定期含む)を所持している場合でも、阪神大阪梅田駅、阪神神戸三宮駅で乗降することができる。なお、定期券の券面記載の経路に含まれていない側の途中駅で降りる場合や今津駅での乗り継ぎの場合は別途運賃が必要となる。
本線(武庫川線を含む)- 阪神なんば線の新線区間(九条駅 - 大阪難波駅間)の通勤定期券(大物駅 - 九条駅間を有効区間に含んでいる通勤定期券)を利用する場合、大阪梅田駅に限りそのまま乗降が可能である。
シンセサイザーによる発車メロディ(向谷実作曲、2009年までは西浦達雄作曲のものを使用)が流れる。また、注意喚起のため、列車が発車する直前からホームを離れるまで「●番線の電車が発車します、ご注意ください」が繰り返し流れる。一方、列車到着時は、大阪難波駅を除く他の全ての駅で流れる「線路は続くよどこまでも」は流れず、いきなり「まもなく、●番線に電車が参ります」のアナウンスが流れる。
当駅からの接続路線
歴史
- 1906年(明治39年)12月21日 - それまでのターミナルだった出入橋駅(廃駅)より路線を延ばす形で、梅田駅として開業。当時は現在より西(ハービスENTあたり)にあった。
- 1939年(昭和14年)3月21日 - 移転、地下化。
- 2009年(平成21年)3月20日 - 阪神なんば線開業に伴う阪神本線のダイヤ改正実施により、当駅発の列車種別は特急、直通特急、急行、区間急行、普通の5つに減少した。区間急行はダイヤ改正時に下りにも新たに設定された。また、尼崎競艇場の最寄り駅である尼崎センタープール前駅への下り急行の臨時停車も休止されており、「急行に乗車の上、尼崎で各駅停車に乗り換え」の張り紙がされている。
- 2010年(平成22年)3月 - 駅構内にある全てのLED方式の発車案内板の更新が行われ、種別表示はフルカラー化。
- 2014年(平成26年)4月1日 - 駅番号導入。
- 2015年(平成27年)
- 2018年(平成30年)6月1日 - 南出口新設。
- 2019年(令和元年)10月1日 - 駅名を「大阪梅田」に変更[3][4]。
駅構造
頭端式ホーム5面4線を有する地下駅で、プラットホームはJR大阪駅と阪神百貨店間の道路(幅員約30メートル)の地下2階にある。なお、地下の頭端式ホームで5面を有するのは日本最大である。改札口はホーム車止め側の東改札のほか、地下1階には阪神百貨店の西側に西改札(改札口は百貨店側の「百貨店口」とハービスOSAKAに繋がる「西口」の2ヶ所)がある。エレベーター・エスカレーターは東改札のみ設置。また、西改札においては、2015年12月19日より南側に東西自由通路を開設したことによりコンコースが分断されたため、新たに4番線降車ホーム専用の出口専用改札口を設置した。
のりば
ホーム | 発着列車 | 備考 |
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1 | ■直通特急・■直通特急・■特急 | 通常は朝6時台の一部の直通特急と平日朝ラッシュ時の回送のみ使用 日中は主に臨時列車の発着に使用されるが、稀に定期列車の発着もある |
2 | ||
3 | ■急行・■区間急行 | |
4 | ■普通 | 現在は4両編成のみ発着 |
ホームは北側から1番線降車用(片面)、1・2番線乗車用、2・3番線降車用、3・4番線乗車用、4番線降車用(片面)の順となっている。
1・2番線乗車用ホームは、24時発神戸三宮行き特急が発車したあと、終電まで発車する列車がないため翌朝まで閉鎖される。なお、1・2番線ともに夜間滞泊の設定がある。
3・4番線乗車用ホームのうち、4番線側はコンコースとの階段と干渉しているため実質の有効長が5両分しかなく、通常は普通列車(4両編成)の発着に限定して使用されている。2017年夏には、乗車側・降車側ともに4番線ホームは西改札側のうち乗降口のない箇所に転落防止柵を設置したため、当面は急行系車両(6両編成)の発着はなくなった。なお、かつて平日朝ラッシュ時に当駅到着後折り返し回送となる6両編成の列車が4番線に着発していた時代は、降車用ホームのみ開扉していた。ちなみに、1番線も元は5両分程度の有効長しかなかったが区間特急の新設に合わせて1981年にホームを掘り込んで東駅長室方向に線路を伸ばして6両対応とした。
ターミナル駅として高頻度で運行される列車の発着を円滑に行うことを考慮し、複雑な配線を採用していた。現在の配線は以前よりも簡略化されているが、地下駅ゆえの空間的制約によりいまだに複雑な配線となっているため、列車は大きく揺れる。例えば列車が3番線に入線する際、通過する5基の分岐器全てで分岐側に進入するため、列車は何度も大きく揺れる。
隣接する阪神百貨店の建て替えに合わせて、2015年3月3日より大規模な駅改良工事に着手。計画では、現在の1番線の北側に新たに一線を設けて現3番線を廃止し、ホームの拡幅と4番線の延伸(6両編成対応)、ホームドアの設置、西改札にもエレベーター・エスカレーターの増設が行なわれることになっている。完成は2022年度末を予定している[5]。
→ 本線 : 神戸方面 |
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凡例 出典:[6]。ただしホーム形状は梅田駅構内案内図 (PDF) による。 |
利用状況
2017年(平成29年)次の1日平均乗降人員は166,821人である。
阪神電鉄で乗降人員が最も多い駅であるが、1991年次をピークに減少傾向が続き、2000年次以降は一日平均乗降人員が20万人を割り込んでいる。その後は18万人程度で推移していたが、2009年3月に阪神なんば線が開業し、大物駅以西からは当駅を経由せずに難波方面へ向かえるようになったため、2010年次以降の乗降人員はピーク時の7割程度で1960年代前半の水準である16万人程度で推移している。
年次別一日乗降・乗車人員
各年次の1日乗降・乗車人員数は下表の通りである。
- 1963年次までのデータは、1日平均乗降・乗車人員である。
- 1964年次、1965年次のデータは、各年10月中の1日平均乗車人員である。
- 1966年次から1974年次までのデータは、交通量調査に基づく特定の1日の乗降・乗車人員である。
- 1975年次からのデータは、1日平均乗降・乗車人員である。
年次 | 特定日 | 1日平均 | 出典 | |
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乗車人員 | 乗降人員 | 乗車人員 | ||
1960年(昭和35年) | - | 173,175 | 89,315 | [7] |
1961年(昭和36年) | 190,831 | 97,584 | [8] | |
1962年(昭和37年) | 207,537 | 105,474 | [9] | |
1963年(昭和38年) | 213,786 | 108,699 | [10] | |
1964年(昭和39年) | - | 114,933 | [11] | |
1965年(昭和40年) | 113,688 | [12] | ||
1966年(昭和41年) | 100,367 | - | [13] | |
1967年(昭和42年) | 112,131 | [14] | ||
1968年(昭和43年) | 119,899 | [15] | ||
1969年(昭和44年) | 126,058 | [16] | ||
1970年(昭和45年) | 121,323 | [17] | ||
1971年(昭和46年) | 119,182 | [18] | ||
1972年(昭和47年) | 119,202 | [19] | ||
1973年(昭和48年) | 118,173 | [20] | ||
1974年(昭和49年) | 117,619 | [21] | ||
1975年(昭和50年) | - | - | 112,942 | [22] |
1976年(昭和51年) | 112,777 | [23] | ||
1977年(昭和52年) | 113,102 | [24] | ||
1978年(昭和53年) | 116,058 | [25] | ||
1979年(昭和54年) | 118,211 | [26] | ||
1980年(昭和55年) | 122,860 | [27] | ||
1981年(昭和56年) | 123,261 | [28] | ||
1982年(昭和57年) | 247,888 | 124,615 | [29] | |
1983年(昭和58年) | 247,147 | 124,043 | [30] | |
1984年(昭和59年) | 253,923 | 126,883 | [31] | |
1985年(昭和60年) | 255,040 | 127,445 | [32] | |
1986年(昭和61年) | 255,137 | 127,854 | [33] | |
1987年(昭和62年) | 255,693 | 128,692 | [34] | |
1988年(昭和63年) | 255,888 | 128,159 | [35] | |
1989年(平成元年) | 262,316 | 131,033 | [36] | |
1990年(平成 | 2年)261,655 | 130,710 | [37] | |
1991年(平成 | 3年)277,425 | 138,985 | [38] | |
1992年(平成 | 4年)265,317 | 133,055 | [39] | |
1993年(平成 | 5年)250,756 | 125,587 | [40] | |
1994年(平成 | 6年)240,943 | 120,673 | [41] | |
1995年(平成 | 7年)236,490 | 118,725 | [42] | |
1996年(平成 | 8年)230,915 | 115,692 | [43] | |
1997年(平成 | 9年)216,339 | 108,391 | [44] | |
1998年(平成10年) | 210,392 | 105,413 | [45] | |
1999年(平成11年) | 203,144 | 101,793 | [46] | |
2000年(平成12年) | 193,943 | 97,214 | [47] | |
2001年(平成13年) | 191,597 | 96,181 | [48] | |
2002年(平成14年) | 185,768 | 93,236 | [49] | |
2003年(平成15年) | 183,485 | 91,917 | [50] | |
2004年(平成16年) | 179,516 | 89,998 | [51] | |
2005年(平成17年) | 180,694 | 90,546 | [52] | |
2006年(平成18年) | 181,716 | 91,241 | [53] | |
2007年(平成19年) | 178,555 | 89,632 | [54] | |
2008年(平成20年) | 180,210 | 90,537 | [55] | |
2009年(平成21年) | 182,875 | 91,945 | [56] | |
2010年(平成22年) | 165,344 | 83,611 | [57] | |
2011年(平成23年) | 166,427 | 84,151 | [58] | |
2012年(平成24年) | 165,032 | 83,630 | [59] | |
2013年(平成25年) | 165,977 | 83,887 | [60] | |
2014年(平成26年) | 164,755 | 83,410 | [61] | |
2015年(平成27年) | 166,010 | 84,256 | [62] | |
2016年(平成28年) | 167,058 | 84,285 | [63] | |
2017年(平成29年) | 166,821 | 84,520 | [64] |
駅周辺
駅南部から南西部には、阪神グループの商業施設である阪神百貨店梅田本店やハービスOSAKA、ハービスENT、ホテル阪神などが建ち並んでいるため、この地域を指して「阪神村」と呼ばれることがある。
駅南部はダイヤモンド地区となっている。駅北部はJR大阪駅および大阪ステーションシティとなっている。駅北東部は阪急梅田駅や阪急百貨店うめだ本店をはじめとする阪急関連の施設が立ち並んでおり、「阪急村」と呼ばれる。
バス路線
ギャラリー
-
1番線降車ホーム側からホームを見る
-
2番ホーム。乗車ホーム・降車ホームが左右にある
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西改札口
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阪神百貨店直結出入口
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旧梅田駅の模型(大阪歴史博物館)
隣の駅
- 阪神電気鉄道
- 本線
脚注・出典
- ^ “甲子園期間に梅田駅だけで…「謎の切符」刻印の2文字は”. 朝日新聞 (朝日新聞社). (2018年8月8日) 2018年8月13日閲覧。※会員限定記事、全文を読むには会員登録が必要。
- ^ 大阪梅田駅から大阪難波駅に向かう場合、地下鉄梅田駅から難波駅へと向かった方が早い上に安いため。
- ^ "10月1日から「梅田」と「鳴尾」の駅名を変更します" (PDF) (Press release). 阪神電鉄. 30 July 2019. 2019年7月30日時点のオリジナル (PDF)よりアーカイブ。2019年7月30日閲覧。
- ^ “梅田駅を「大阪梅田駅」に変更 阪急と阪神が10月”. 日本経済新聞. (2019年7月30日). オリジナルの2019年7月30日時点におけるアーカイブ。 2019年7月30日閲覧。
- ^ 阪神、梅田駅の改良工事に着手…ホーム幅を拡大 - response.、2015年2月12日閲覧。
- ^ 『東海道ライン 全線・全駅・全配線 第7巻 大阪エリア-神戸駅』川島令三 編著、講談社〈図説 日本の鉄道〉、2009年。ISBN 978-4-06-270017-7。16-17頁
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和36年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和37年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和38年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和39年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和40年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和41年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和42年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和43年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和44年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和45年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和46年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和47年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和48年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和49年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和50年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和51年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和52年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和53年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和54年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和55年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和56年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和57年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和58年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和59年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和60年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和61年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和62年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和63年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成元年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成2年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成3年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成4年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成5年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成6年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成7年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成8年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成9年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成10年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成11年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成12年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成13年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成14年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成15年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成16年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成17年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成18年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成19年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成20年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成21年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成22年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成23年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成24年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成25年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成26年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成27年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成28年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成29年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成30年) (PDF)
関連項目
外部リンク
- 梅田駅(路線図・駅情報) - 阪神電気鉄道