初等教育
（初等教育論から転送）
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（しょとうきょういく）は、通常5-7歳から開始される段階の教育であり、ISCEDではレベル1に分類され、大抵6年間である[1]。
これはISCEDレベル0の就学前教育（幼稚園や認定こども園など）の後に続く課程であり[1]、言語の読解・綴字（識字）、基礎計算などの人間の社会生活能力の育成が重要視され、大部分の国で義務教育・無償教育となっている。
国際連合のミレニアム開発目標においては、「(2A) 2015年までに、全ての子どもが男女の区別なく初等教育の全課程を修了できるようにする」と合意されている[2]。
各国の初等教育
[編集]- オランダ - basisschool（英：Basic school）。5歳から開始される8年間の小中一貫教育。
- 台湾 - 国民小学
- ドイツ - 基礎学校（Grundschule）
- 日本 - 6年間
- フランス - エコール・プリメール（école primaire）。5年間。
- ポーランド - シコワ・ポドゥスタヴォーヴァ (szkoła podstawowa)。6年間。
脚注
[編集]参考文献
[編集]- OECD (2014年). Education at a Glance 2014 (Report). doi:10.1787/eag-2014-en。
関連項目
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