長田銈太郎
長田 銈太郎(おさだ けいたろう、嘉永2年7月27日(1849年9月13日) - 明治22年(1889年)3月31日)は、幕末期の幕臣、明治期の外交官・官僚。幕末期に江戸幕府の通訳を務め、開成所(東京大学の源流)の頭取に就任した[1]。明治維新後は新政府に招かれて外交官となり、フランス・ロシアに赴任。帰国後は宮内省に移り、宮内権大書記官兼太政官権大書記官、式部官を務め、明治天皇の通訳を担当した[1]。満39歳没。改名前の名前は、銈之助。
生涯
[編集]徳川家の直参旗本・長田氏宗家の長男として駿河国に生まれる。7歳のころ江戸に上り、幕府の講武所で剣術を習う。1861年(文久元年)、幕府の蕃書調所(開成所の前身)でフランス語の伝習が開始されると父の勧めでフランス語を学ぶ。1863年(文久3年)に開成所のフランス語助教となり、のちに教授となる。開成所では物産学を学ぶ[2]。
秀才の誉れ高く[3]、フランスと接近する幕府の通弁として、16歳で駐日フランス全権公使レオン・ロッシュの通訳を務めた[3]。1865年(慶応元年)、ロッシュの関西地方視察旅行に通訳として随行した際に、伊藤博文・山縣有朋・木戸孝允らの知るところとなる。
1866年(慶応2年)、幕府が横浜に開校した横浜仏語伝習所に入学し、のちに卒業[4]。1867年(慶応3年)、幕府の大番格・歩兵指図役頭取となる。幕府が瓦解する直前の1868年(慶応4年)には、20歳に満たない若さで開成所の頭取に就任し[1]、開成所の新政府への引き渡しに携わった。
明治維新後は、駿府に移封された徳川氏とともに静岡に移住し、駿河府中藩(移封された徳川将軍家のために立てられた藩)が開設した静岡学問所のフランス語教授筆頭格[3]となった。この静岡学問所は、開成所など旧幕府の教育機関の流れをくむ学問所であり、頭取は向山黄村、津田真道(津田真一郎)が務め、教授陣には中村正直、外山正一、加藤弘之、杉亨二らがいた[5][6]。
その後、新政府に招かれて官界に入り、1871年(明治4年)、兵部省からアメリカに派遣される。1872年(明治5年)には外交官となり、フランスの日本公使館に赴任。1874年(明治7年)に帰国後は、外務少丞、外務少書記官となる。1878年(明治11年)に再び海を渡り、ロシアの日本公使館に赴任。駐ロシア代理公使心得となる。
1882年(明治15年)に帰国した後は、宮内省に移り、宮内権大書記官兼太政官権大書記官、式部官を歴任。明治天皇の側近として通訳を担当した[1]。
1886年(明治19年)、辻新次、古市公威らとともに、仏学会・東京仏学校(法政大学の前身の一つ)を設立し、仏学会の理事に就任した。同年、山縣有朋の計らいで内務省参事官に転進。1889年(明治22年)には、愛知県知事勅任の内命を受けていたが、赴任を前に事故により39歳の若さで急逝した。
栄典・授章・授賞
[編集]- 外国勲章佩用允許
- 1885年(明治18年)5月25日 – スウェーデン=ノルウェー連合王国:サントラーウ第二等乙級勲章[7]
家族
[編集]- 父:長田歓十郎(正美・帰郷) - 砲兵差図役。1862年から蕃書調所で物産学を学び、明治維新後、『博物雑誌』第五号(1879年刊)に論文「菓菜糖蔵法」を寄稿[2]。
- 弟:長田宗之助(成島謙吉) - 成島柳北の娘婿。開成所で蘭学と物産学を学び、静岡学問所五等教授を経て内務省・農商務省に勤務[2]。パリ万国博覧会 (1878年)の御用取扱としてフランスに派遣され、フランス西部で盛んであったイワシ油漬缶詰の製法を持ち帰った[8]。著書に『有益鳥類図譜』(1893年)[2]
- 長男:長田秋濤 - フランス文学者、劇作家、翻訳家
- 娘:キヌ(1885年生) - 宮内次官関屋貞三郎の妻。女子学習院出身。[9]
脚注
[編集]- ^ a b c d 「長田銈太郎」『デジタル版 日本人名大辞典+Plus』講談社、2015年
- ^ a b c d 幕臣博物学者鶴田清次とその資料樋口雄彦、国立歴史民俗博物館研究報告/Bulletin of the National Museum of Japanese History,183,319-362 (2014-03-31)
- ^ a b c 今野喜和人 「長田秋濤訳『椿姫』における恋愛表現をめぐって」序文、静岡大学、2011年
- ^ 東京大学総合研究博物館 「維新とフランス - 日仏学術交流の黎明」展 ウロボロス Volume13 Number3
- ^ 静岡県立中央図書館 「静岡学問所」
- ^ 静岡県立中央図書館 「静岡学問所之碑」~明治初期の最高学府~
- ^ 『官報』第570号「賞勲叙任」1885年5月28日。
- ^ 水産講習所出身企業家の企業家活動研究 : 高碕達之助・國司浩助・中島董一郎を事例として島津惇子、法政大学博士論文、2014-09-15
- ^ 関屋貞三郎『人事興信録』第8版 [昭和3(1928)年7月]