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Wikipedia:独立記事作成の目安

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曖昧さ回避 「WP:N」はこの項目へ転送されています。ウィキペディアは何ではないか (WP:NOT)については「Wikipedia:ウィキペディアは何ではないか」をご覧ください。
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ウィキペディアにおいて特筆性(notability)とは、百科事典にふさわしいものとして、ウィキペディアに収録する記事の基準を定めたものです。 記事の扱っている主題は、特筆性があるもの、すなわち「言及するに値」するもの、でなければなりません。特筆性は「名声」「重要性」「人気」といったようなものとは別物ですが、それらは特筆性と（正に）相関するでしょう。 後述の#一般的な特筆性のガイドラインを満たしているか、#各分野での特筆性の基準を満たすならば、記事主題は十分に特筆性があると推定されます。 現在において記事が信頼できる二次情報源による出典がないことは、必ずしも特筆性がないということを意味するわけではありません。

このような特筆性に関するガイドラインは、記事の主題が、百科事典においてそれ自身の単独の記事が作成されることが適切かどうかについて述べているものです。記事内容に対する直接的な制限を行なうものではありません。関連する方針に、中立的な観点、検証可能性、独自研究は載せない、Wikipedia:ウィキペディアは何ではないか、存命人物の伝記があります。

一般的な特筆性のガイドライン

もし対象とは無関係な信頼できる情報源から有意な言及があった場合、その話題は単独記事としての収録基準を満たすことが推定されます。

  • 「有意な言及」とは、記載しようとしている話題についてその情報源が直接的かつ詳細に述べていて、独自研究的な解釈に拠らなくても、その話題に関する内容が読み取れることを意味します。有意な言及とは「取るに足らないようなもの」以上ですが、「特集記事」とまではいかなくてよいでしょう[注 1]。
  • 「信頼できる」とは、信頼できる情報源のガイドラインに書いてあるとおり、情報源が、特筆性の検証可能な評価になりうるだけの編集上の完全性・自立性を必要としているということを意味します。情報源は色々な形式・メディアで公表された作品が含まれているでしょう。主題に言及している二次資料が見つかるかどうかは特筆性を評価するためのよいテストになります[注 2]。
  • 特筆性判断においては、「情報源」[注 3]は、二次資料であって、それらが客観的にみて特筆性があることを証明できなければなりません。必要とされる信頼できる情報源の性質およびその数は、その情報源の言及の深さや質により変わります。一般的に複数の情報源があったほうがよいでしょう[注 4]。
  • 「対象と無関係な」という条件は、例えば自己宣伝や広告、記事主題によって自主公表されたもの、自叙伝、プレスリリース等、主題と何かしらの提携・協力関係にある情報源を取り除くものです[注 5]。
  • 「推定できる」とは、複数の信頼できる情報源において独立した言及がなされているとき、特筆性があることの推定（保証ではありません）を与えることを意味します。この基準を満たしていても、編集者の間で合意形成がなされて、収録にふさわしくないとされることもあります。例えば、ウィキペディアは何ではないかに違反している場合などです[注 6]。

通常、合意によってこの基準が満たされたと考えられた話題については、特筆性があって百科事典に単独記事として収録するにふさわしい基準の1つをクリアしているでしょう。 検証可能だが複数の独立した情報源によって言及されていない記述は、他の別の記事の中に書くほうが適切かもしれません。

特筆性は客観的な証明を必要とする

全ての特筆性に関するガイドラインが提供するものは、特筆性があるという主張をするための検証可能で客観的な証拠に対する必要条件です。 信頼できる情報源における相当量の言及は、このような客観的な証拠となりえます。これは、信頼できる情報源と同等であるとみなされた公表された情報源や、各分野で満たされるべきガイドラインに挙げられている他の要因とにも言えます。

ウィキペディアはニュース速報の場所ではありません。このようなものの特筆性を示すための証明には、1つの出来事あるいは1つの話題に対して爆発的に報道された短いニュースだけでは不十分です。 ウィキメディアプロジェクトのウィキニュースは、そのような最新のニュース的な事柄について扱っています。

特筆性のガイドラインを満たしていない記事

全ての記事はその扱っている主題に特筆性があることを証明しなければならず、その基準を満たせない記事は削除されます。 しかし、単に特筆性が証明されていないかだけではなく、すぐ簡単に証明できないかを考えることも重要です。 ウィキペディアの記事は完成版ではないことを思い出してください。特筆性を証明できるような情報源は存在するがそれが現時点で追加されていないような記事は、特筆性を示すことができるかもしれません。 ただし、特に時間が経過してしまっていて特筆性があるという証明が記事上に現れていないような場合、単にそのような証明を与えることのできる情報源があると主張するだけでは説得力はないでしょう。 もし無関係な情報源において主題に関する重大な言及ががありそうな時は、積極的な努力にもかかわらずそのような情報源が見つけられなかったのでなければ、特筆性なしでの削除は適切ではないでしょう。特筆性を満たしていない記事においては、記事の削除は最終手段であるべきです。

もしある記事に特筆性を満たしていることを証明する十分な情報源が示されていない場合、あなた自身でそのような記事を情報源を探すか以下のようにして下さい。

  • 記事の作者やその主題の専門家[注 7]に連絡を取って、どのような場所で情報源を見つけられそうか聞いてみてください。
  • {{特筆性}}テンプレートを貼って、他の編集者に通知してください。
  • もしその記事が専門的なものである場合、関連するウィキプロジェクトなどで、その分野に詳しくインターネット上では見つけられない信頼できる情報源を利用できる専門家の協力を頼んでみてください。
  • ある程度特筆性の証明が出来る見通しが立っているが情報源が探せない場合、Wikipedia:ウィキプロジェクト 検証を利用することで、他の人に協力を依頼することが出来ます。

情報源を誠実に探したにもかかわらず適切な情報源が見つけられなかった場合には、その記事を、より広範なテーマについて扱っている別の記事に統合することを検討してみてください[注 8]。

しかし、記事を削除する必要がある場合[注 9]

  • もし即時削除の方針に合致するなら、{{SD}}テンプレートをページの冒頭に使って即時削除をすることができます。
  • 即時削除の方針に合致しないかもしれないが削除依頼で審議するまでもなく削除対象であると思った場合、{{prod}}を使うことができます。こうすることで、もし7日間反対がなければその記事は削除されます。詳しくはWikipedia:提案削除をご覧ください。
  • 確実に削除すべきだと思えない場合や、他の人の反対があると想定される場合は、{{Sakujo}}を使って記事を削除依頼に提出してください。その場で削除すべきかどうかの審議が行なわれます。

特筆性は一時的なものではない

もし記事主題が一般的な特筆性のガイドラインを満たしている場合、その言及は継続している必要はありません。 しかし、ある時点においては、特筆性を示す情報源がない場合、時間が経過すればそのような情報源が現れるかもしれません。 とはいうものの、だからといって記事は、将来そのような情報源が現れるかもしれないという推測に基づいて書かれるべきではありません。

記事内容の特筆性

特筆性のガイドラインは、ウィキペディアにおいて、その話題が単独の記事として十分な特筆性があるかどうか、というものを示します。 記事の中に書くことができるかという意味での「特筆性」といった場合、このガイドラインはそのような特筆性について直接影響しません。

しかし「特筆性」という単語は、百科事典的な概要を書く上で、どれぐらいの詳細に書く必要があるのかといったレベルを説明するための「重要性」という意味でも使われます。 各記述は、その重要性に従って適切な重みをかけて扱ってください。 どこまで詳細に説明するか、記述の量、その記述の目立ち方や同等の記述を書く場合の順番など、どうしても記述の重みが偏ってしまう場合は、その重みのかけ方に注意してください。

ただ、百科事典の記事は、その主題に関する一般的な知識の概要であるということを心に留めておいてください。 可能な限り全ての詳細なものを完璧に説明するものではありません。例えばWikipedia:特筆性 (人物)では、人物の一覧は完璧である必要はないとしています（詳しくはWikipedia:特筆性 (人物)#人物一覧を参照）。

また、全ての記事は記事に関する方針を満たしていなければなりません。

関連項目

注釈

  1. ^ 例えば、IBMのソーブル著の360ページの本やブラック著の528ページの本は明らかに「取るに足らないようなもの」ではありません。しかし、ビル・クリントンが高校時代に作っていたバンド「Three Blind Mice」についてウォーカーが述べたたった1行の文は「取るに足らないようなもの」でしょう。
  2. ^ 自己宣伝や自叙伝、製品紹介は百科事典的な記事を得るための手段になりえません。公表された作品を書いた人は、記事について無関係な立場から書いている誰か他の人でなければなりません。特筆性を考えるための指標は、記事主題そのもの（あるいはメーカーや作者、著者、発明者や販売者）とは無関係な人たちが、書いて公表して「取るに足らない」ものではない作品において注目した、十分に特筆性がある記事の主題を実際に考慮したかどうかということです。そうでないと、単純にウィキペディアの外でその主題について説明することで、必要とするだけの特筆性を簡単に与えることができてしまいます。しかしこのような方法は、信頼できる情報源の考え方に反します。また、中立的な記事を書くことができることを保障するために、中立的な情報源が存在することが存在していなければなりません。自己宣伝は（明らかに）中立的ではないですし、自主公表された情報源も故意でなくとも偏ったものになっていることが多いです。そのような情報源の中立性に関する問題の議論は、Wikipedia:自分自身の記事をつくらないをご覧ください。非常にまれですが、宣伝的でない自主公表された情報源であっても、それは世間一般で注目を集めたこと示せないので、依然として特筆性の証明にはなりえません。
  3. ^ 新聞、書籍や電子書籍、雑誌、テレビやラジオのドキュメンタリー、政府機関の報告書、科学雑誌（論文集）などを含みますが、それらだけというわけではありません。また、複数の情報源がない状態でその情報源のみを利用する場合は、その情報源が中立的な観点に基づいているか検証できたり、信頼できてその記事に対して包括的かつ詳細な情報を提供している必要があります。
  4. ^ 複数の情報源がない場合、それはより広い事象を説明している記事へ統合することがふさわしいことかもしれない、ということ意味しているます。1つの情報源に基づいたり同じ発行元による再版は、複数の情報源と扱えるとは限りません。ある出来事について別々の情報源が言及している場合、地理的に同じ地域で発行されていたり、特にそれらが同じ情報源を利用しており同じような情報を述べているだけの場合も、複数の情報源としては扱えません。例えば、同じ出版社が地理的な同じ地域で発表した、同じ記事を書いた雑誌は複数の情報源となりません。
  5. ^ 記事主題自身やそれと強く関係するものにより公表されたものは、それが世間で広く注目されていることを示しているとは考えられません。
  6. ^ さらに言えば、信頼できる情報源における全ての言及が、記事を作成するための特筆性の証明になるとは限りません。例えば、名簿やデータベース、広告および広告欄、マイナーな新聞記事などは確かに信頼できる情報源の中にありますが、特筆性を示す証拠にはならないでしょう
  7. ^ 場合によっては、人物や団体に関する記事で扱っているその人自身や団体の代表者に連絡を取れば、無関係な第三者による情報源を入手することができるかもしれません。もちろん、編集する際にも第三者の視点で客観的に検証・調査をしてください。関連したウィキプロジェクトを見つけてそこで聞くのもいいでしょう。
  8. ^ 例えば、ある作品の中であまり重要な役割を果たしていない登場人物の記事は、その作品そのものか「○○○○の登場人物一覧」といった記事に統合できるかもしれません。学校であれば、その学校がある地方自治体や地域の記事に統合できるかもしれません。有名人の親戚であれば、その有名人の記事に統合できるでしょう。
  9. ^ ウィキペディアにおいては、不十分な調査に基づく削除依頼は却下されてきました。ここでいう「調査」とは、その特筆性を証明するための情報源や他の方法で示せそうな情報を探そうとするということを含みます。
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