世界都市
世界都市(せかいとし、英語: world city)とは、主に経済的、政治的、文化的な中枢機能が集積しており、グローバルな観点による重要性や影響力の高い都市のことである。グローバル都市(グローバルとし、英語: global city)ともいう。
概要
世界都市の言葉の由来
今日の「世界都市」に当たる言葉の淵源・由来やその歴史的意味合いについては色々な説があり、概念史の整理はまだついているとはいえない[1]。地理学者で、「メガロポリス」の著者でもあるジャン・ゴットマンは、世界都市というのは文豪ゲーテが1787年に、ローマの歴史的な文化的卓越性をもった都市としての性質を表現するためにつくった、「Weltstadt」(ドイツ語での世界都市)という言葉にその源を発すると述べている[1]。一方、ユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドンの地理学者であったピーター・ホールは「世界都市」を著し、スコットランドの地域計画家パトリック・ゲデスが「進化する都市」(1915年)という本の中で、「世界で最も重要なビジネスの極めて大きな部分が集積しておこなわれる大都市」のことを「世界都市」(world city)と命名したと述べ、この言葉の由来をゲデスに求めている[1]。
世界都市の定義
多国籍企業とグローバル・マネーの形成が本格化した1970年代、国際的な企業・法人本部とそれを支える活動の複合体を擁する都市を「世界都市」と定義し、こうした都市の育成をはかる議論が始まった[2]。1986年、カリフォルニア大学教授のジョン・フリードマンは「世界都市仮説」を著し、世界都市を定義した[3]。フリードマンの主要な世界都市の定義は以下の通りである。
- 資本主義の世界システムの中で、法人の拠点、金融センター、グローバル・システムや地域・国民経済の結節点としてその機能を果たす都市[3]。
- 多国籍企業がその基地として立地し利用するため、複雑な国際的・空間的ヒエラルキーの中に位置づけられる都市[3]。
- グローバルな管理機能の集積を反映して、法人の中枢部門、国際的な金融・輸送・通信・広告・保険・法務などの高次ビジネス・サービスなどが成長する都市[3]。
1991年、コロンビア大学教授のサスキア・サッセンは、著書「グローバル都市-ニューヨーク、ロンドン、東京」において、初めて「グローバル都市」(global city)という表現を用いた。フリードマンは多国籍企業の本社部門の所在それ自体を重くみる世界都市論を展開していたが、サッセンは「1960年代、1970年代に比べて都市の経済力を測定する尺度としては十分なものではなくなっている」と述べ、今や金融、高次法人サービスなどの活動こそが国際都市ヒエラルキーを左右し、世界都市を形成する要因として重要性をもつものと説明した[4]。経済活動の地球的な規模での分散が同時に地球規模の統合、コントロール機能の形成を促しており、こうしたセンター機能が集積する少数の都市(ロンドン、ニューヨーク、東京など)こそグローバル都市だとした[5]。
1970-1990年代
1970年代から1980年代の世界都市形成は、次第に金融主導型のそれに傾斜し、金融マネーのグローバリズムの所産という性格が、多分に強くなったと考えられる[6]。衛星通信やコンピュータ通信の飛躍的発展によって、世界の金融センターを結ぶ24時間取引や多国籍産業のグローバル・マネージメントが可能になったことも要因だと考えられる[7]。こうして国際情報を集積し、ボーダレス・マネーを動かして世界経済をコントロールする国際金融センターが現れ、世界的な都市ヒエラルキーの頂点に立った[7]。1990年頃には、ロンドン・ニューヨーク・東京が「三大世界都市」と呼ばれ、グローバル経済と世界都市システムの頂点に姿を現していた[8]。 ロンドンやニューヨークは国際金融と世界的な経済センターとしての位置を強化し、高次ビジネス・サービスに経済の重点を移したのである[9]。世界経済はますます金融に傾斜し、世界的な金融市場の拡大は国際金融と関連したビジネス・サービスの収益性を高めた[9]。ロンドンやニューヨークは、これらの国際的な金融、ビジネス・サービスと文化、ツーリズム、デザイン、通信などの中心として生まれ変わることで「世界都市」と呼ばれるようになったのである[9]。一方、東京はロンドンやニューヨークとは経済構造が異なり、大都市圏としてみてみると金融やサービスはいうに及ばず、ハイテク、卸売業から都市型工業にいたるまで集積した、フルセット型の産業構造であり、いわばオールマイティーな経済機能をもつ都市として世界都市形成を行った[10]。2001年に大ロンドン庁が公表した報告書「ロンドン・プラン」においても、ロンドン・ニューヨーク・東京の3都市を「本物の世界都市」と定義しており、世界都市としての三強時代が続いていた[11]。
トップクラスの世界都市
2010年代時点での主要な研究調査において世界最高の世界都市に位置づけられるのはロンドンが多い[12][13][14]。ロンドンは世界における金融、文化、交通、教育、メディア、娯楽、観光などの中心的都市の一つである。世界最高の金融センターとされ[15]、外国為替市場の取引額はイギリスが世界一であり[16]、その中心は首都ロンドンである。世界で最も外国人の訪れる都市の一つであり、ロンドン・ヒースロー空港は世界最大級のハブ空港である。ロンドンで2番目に大きいロンドン・ガトウィック空港も国際線の年間利用者数でニューヨークのジョン・F・ケネディ国際空港を上回る[17]。外国出身者の人口は2011年時点で約300万人であり[18]、多種多様な民族が混在して暮らしている。ロンドン塔やウェストミンスター宮殿など数々の世界遺産を有し、大英博物館など著名な文化施設も多い。王立国際問題研究所は世界的なシンクタンクであり、メディア大手のタイムズやBBCは英語が事実上の世界共通語であることからも国際的な影響力を有する。2016年の調査では、個人資産が3000万ドル以上の超富裕層が世界で最も重要とする都市である[19]。一方で、2016年にイギリスが国民投票でEU離脱を決めたことにより、世界都市としての地位の低下も懸念されている[20]。
ニューヨークも世界最高峰の一つとして認知されている。超大国のアメリカ合衆国並びに世界における経済、金融、文化、交通、メディア、娯楽、観光などの中心的な都市の一つである。ニューヨーク証券取引所は世界最大の証券取引所であり、世界経済に大きな影響力を持つ。中心街のマンハッタンに国際連合の本部が所在するなど、数々の国際機関も集積している。世界大手の通信社のAP通信やニューヨーク・タイムズ、ウォール・ストリート・ジャーナル、さらにアメリカ三大テレビ局の本社もあり、グローバルな影響力を有する。メトロポリタン美術館など文化施設も多く、自由の女神像はニューヨーク並びに自由と民主主義の象徴である。2016年の調査では、個人資産が10億ドル以上の大富豪が世界で最も多い都市である[21]。
パリはロンドン、ニューヨークに次ぐ第三の世界都市として位置づけられることがある[12]。大陸ヨーロッパの経済、文化、交通、観光などの中心都市の一つであり、ルーブル美術館やフランス料理に代表される文化に恵まれた世界屈指の観光都市であり、エッフェル塔や凱旋門など都市を象徴する世界的認知度の高いランドマークが多い。また、東京も世界屈指の世界都市であり、ニューヨークなどを上回る世界最大の経済規模の都市圏を形成している[22]。「世界の都市総合力ランキング」では2008年の調査開始以来8年連続で4位だったが、2016年に初めてパリを抜いて3位になるなど、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催を前に都市力が上昇しつつある[13]。 伝統的にはロンドン、ニューヨーク、パリ、東京の4都市を「四大世界都市」として位置づけることが多い[23]。
香港とシンガポールも屈指の世界都市とされる[12][13][14]。従来の「四大世界都市」に加え、「六大世界都市」として位置づけられることもある[23][24][25]。香港とシンガポールは外国為替市場の取引額で日本を上回るなど[16]、ロンドンやニューヨークに次ぐ世界的な金融センターに成長している[15]。アジア太平洋地域における交通、教育、メディアなどの中心的な役割を持つ。香港大学やシンガポール国立大学はアジア屈指の高等教育機関であり、香港国際空港やシンガポール・チャンギ国際空港は世界的なハブ空港である。高等教育を受けた人材や英語話者が比較的多く、税制の効率性やビジネスのしやすさなどが高いことから[26]、多くの多国籍企業はアジア太平洋の地域統轄拠点としている。シンガポールは富裕層人口が多く、中央値の世帯収入も高水準である[27]。香港は2016年の調査では、個人資産が10億ドル以上の大富豪がニューヨークに次いで、世界で2番目に多い都市である[21]。
各地域の世界都市
アジアには都市規模が比較的大きい有力な世界都市が多数存在する。特に先進国や経済大国が揃う東アジアに集中している。同地域の代表的な世界都市として日本の東京が挙げられる[13][12]。大阪も世界有数の経済圏を形成しており[22] 、アジア有数の世界都市と言える[12][13] 。韓国のソウルは東京と同様に首都圏一極集中が進む同国の政治・経済などの中心都市であり、世界都市としても上位に位置づけられている[13][12]。 中国では北京、上海、香港が代表的である。北京は世界第二の経済大国の首都であり、広大な政治的影響力を持つ。上海は同国最大の経済都市であり、世界有数の証券取引所である上海証券取引所も所在している。香港は中国大陸とは異なる政治制度や通貨、文化を有する世界屈指の世界都市である。広州や深圳も華南を代表する大都市であり、アジア有数の世界都市である[12]。台湾では政治や経済の中心都市である台北が挙げられる[12]。東南アジアではシンガポールが世界屈指の世界都市であり、同地域では随一の存在である。他にもマレーシアのクアラルンプール、タイのバンコク、インドネシアのジャカルタ、フィリピンのマニラはASEAN主要国の首都であり、有力な世界都市である[12]。南アジアではムンバイが代表的である[12][13] 。世界第二の人口大国インドの経済都市であり、ボリウッドに代表される現代文化の中心都市でもある。他にもインドの首都ニューデリーやパキスタンのカラチなども同地域有数の世界都市である[12]。
ヨーロッパは多くの先進国が集積していることもあり、多数の世界都市を有する。代表的なのはイギリスのロンドンとフランスのパリである。ロンドンやパリは経済、文化、交通などの中心的な役割を担っており、ニューヨークや東京と共に「四大世界都市」と位置づけられることが多い[12][13]。EU最大の経済大国であるドイツには、首都ベルリン、金融・交通の中心であるフランクフルト、工業が盛んなミュンヘンなどがある[12]。イタリアはローマとミラノ、スペインはマドリードとバルセロナ、スイスはチューリッヒやジュネーヴが挙げられる[12]。他にはオランダのアムステルダム、ベルギーのブリュッセル、オーストリアのウィーン、スウェーデンのストックホルムは比較的人口規模は小さいものの、先進国の首都であり、国際機関も集積している有数の世界都市である[12]。 東ヨーロッパではロシアのモスクワとトルコのイスタンブールが都市圏人口1000万人を越える巨大都市であり[28]、ヨーロッパ新興国の代表的な世界都市と言える[23][12]。
北アメリカでは、超大国のアメリカ合衆国に多くの世界都市を有する。同国の経済、文化、交通などの中心地であるニューヨークは世界最高峰の一つである[14] 。グローバルな政治的影響力を有する首都ワシントンD.C.や同国の三大都市であるロサンゼルスやシカゴも代表的である[12]。他にも世界のハイテク産業の中心地の一つであるサンフランシスコやハーバード大学やマサチューセッツ工科大学など高水準の教育機関が都市圏に所在するボストン、さらに南部の主要都市であるヒューストン、ダラス、マイアミ、アトランタも挙げられる。カナダでは同国の経済や金融の中心都市であるトロントやモントリオール、バンクーバーが有力である。ラテンアメリカではメキシコのメキシコシティ、ブラジルのサンパウロやリオデジャネイロ、アルゼンチンのブエノスアイレス、コロンビアのボゴタなどが挙げられる[12] 。
中東ではアラブ首長国連邦のドバイが同地域最高の世界都市と評価を受けることが多い[12][14]。金融、観光、交通などの中心地の一つであり、ドバイ国際空港の国際線の年間乗降者数がロンドン・ヒースロー空港を上回り世界一になるなど[17]、国際色に溢れている。他には同じくアラブ首長国連邦のアブダビ、イスラエルのテルアビブ、サウジアラビアのリヤド、カタールのドーハが挙げられる[12]。アフリカではエジプトのカイロが同地域最高の世界都市に挙げられることが多い[12][13]。アラブ連盟本部所在地であるなど、アラブ世界の政治、文化の中心都市の一つであり、アフリカ最大のメガシティでもある[28]。また、アフリカ最大の金融センターである南アフリカ共和国のヨハネスブルグもアフリカを代表する世界都市である[12][13]。他には国連などの国際機関が集積するケニアのナイロビやナイジェリアの巨大都市ラゴスなども挙げられる[12]。オセアニアではオーストラリアのシドニーが代表的であり、南半球の世界都市として首位に位置づけられることが多い[12][13][14] 。同国の第二都市メルボルンも有力な世界都市に数えられる[12]。
世界都市とメガシティ
世界都市と対照的な都市概念として、主に人口に基づいた都市規模の大きさを示すメガシティ(巨大都市)がある。国連の統計によると、2016年現在で世界最大の都市は東京である[29]。東京都市圏は、世界で唯一人口3500万人を超えている大都市圏であり[28]、経済規模も世界最大である[22]。ニューヨークも人口2000万人前後を抱える世界有数の都市圏を形成しており、東京と共に世界都市とメガシティの両性を強く兼ね備えた都市である。一方、同じく代表的な世界都市に挙げられるロンドンやパリは、都市圏人口において名古屋とほぼ同水準であるなど[28]、世界トップクラスのメガシティとは言い難い。サスキア・サッセンが「多くの世界都市はメガシティではない」と述べているように、例えばチューリッヒやジュネーヴは都市圏人口が100万人にも満たない非メガシティであるが、世界都市としては高い評価を得ている[12]。
世界都市の特徴
世界都市の顕著な特徴の主な点は、以下の通りである。
経済的特徴
- ビジネス活動が盛んであり、都市の経済規模が大きい(東京は都市の経済規模が世界最大であり、2位のニューヨークも巨大な経済圏を形成している [22])。
- 国際的に活動している法人本社部門とその活動を支える金融、保険、通信、証券、不動産、法務、会計、広告、コンサルティングなどの高次法人サービス、それにレストラン、出版・印刷、専門店、ファッション、ホテル、観光、教育、芸術などの補助サービスが集積している。
- 多国籍企業の本社など、世界経済に影響を及ぼす組織の中枢が所在する(2016年時点で世界の500大企業の中で最も本社数が多い都市は北京であり、2位は東京である[30])。
- 証券取引所、銀行、保険会社などが集積し、高度に発達した金融センターを形成している(世界を代表する金融センターとしてロンドン、ニューヨーク、シンガポール、香港、東京が挙げられる[15])。
- 労働人口における高学歴者の割合が高く、企業や市場にサービスを提供する専門サービス業や知的産業が発展している。
政治的特徴
- 中央政府など行政機関が所在し、グローバルな政治的影響力がある(例えば、主要国の首都であるワシントンD.C.、北京、東京、ロンドン、パリ、ベルリン、モスクワなどが代表的である)。
- 大使館や領事館が所在している。
- 主要なシンクタンクがある(例えば、ニューヨークの外交問題評議会、ロンドンの王立国際問題研究所、北京の中国社会科学院)。
- 国際機関や地域統合体の本部が所在する(例えば、ニューヨークには国連本部があり、ブリュッセルには欧州連合の主要機関が置かれている)。
- 行政区画の人口が通常数百万人規模の大都市であり、さらに都市圏の中枢として機能している場合が多い。
文化的特徴
- 都市の世界的な認知度が高い(例えば、パリは「フランスのパリ」と国名を補足しなくてもそれが何かが自明であり、エッフェル塔や凱旋門など有名なランドマークがある)。
- 外国人の訪問者数が多い(2016年の統計によると、世界で最も外国人の訪問者数が多いのはバンコクであり、2位はロンドンである[31])。
- 世界的に有名な学府や文化施設を擁する(例えば、ロンドンのロンドン大学や大英博物館、ニューヨークのコロンビア大学やメトロポリタン美術館などが挙げられる)。
- 世界的に有名で世界情勢に多大な影響力をもつ通信社やマスメディアが本拠を置く(例えば、ニューヨークのAP通信やニューヨーク・タイムズ、ロンドンのロイター通信やBBC、パリのフランス通信などが挙げられる)。
- チャイナタウンなど、都市の内部に複数の移民コミュニティーや異文化圏が存在することが多い。また、国際都市として大規模なビジネスを引き付けることから、その土地本来の文化とは別に異邦人文化も形成される傾向もある。
- アートシーンをリードする様々な媒体や受け皿となる施設がある(例えば、ニューヨークのブロードウェイ(演劇・ミュージカル)、リンカーンセンター(オペラ、バレエ、音楽)、ソーホー(アートギャラリー)、七番街(ファッション)、マディソン街(広告)などが挙げられる)。
- 幅広いスポーツコミュニティが存在し、メジャースポーツチームが本拠を置く(例えば、ニューヨークのヤンキースやメッツ(MLB)、ロンドンのアーセナルFCやチェルシーFC(サッカー)などが挙げられる)。また、オリンピック、世界陸上、世界水泳、サッカーワールドカップなどの国際スポーツイベントを開催可能な、あるいは過去に開催した実績のある施設が存在する。
社会基盤の特徴
- 公共交通機関や高速道路網が整備され、多種多様な交通手段をもつ。
- 複数の航空会社がハブ空港としている大規模な国際空港がある(2015年において国際線の利用者数が世界で最も多い空港はドバイ国際空港である[17])。
- 多国籍企業の運営には不可欠な、先端技術を用いた高速テレコミュニケーションのインフラストラクチャーが整備されている(例えば、光ファイバーケーブル網、セリュラーネットワーク、インターネットアクセスなどが挙げられる)。
- 住居コストが高い(2016年の調査報告によると、シンガポールが世界で最も生活コストのかかる都市である[32])。
- コミュニティの崩壊、ホームレスの増大、交通渋滞、外国人労働者の大量流入などの社会問題も抱える傾向にある[33](例えば、ドバイの人口の83%は外国出身者で占められている[34])。
- 富豪、富裕層が多く、社会格差が大きい(2016年時点で、個人資産10億ドル以上のビリオネアが最も多い都市はニューヨークであり、2位は香港である[21])。
研究調査
世界都市指数
アメリカの世界的な経営コンサルティング会社A.T.カーニーは2016年、第6回目となる世界都市指数(Global Cities 2016)のレポートを公表した[12]。2008年から開始されたこのランキングは、グローバル都市研究の第一人者であるコロンビア大学教授のサスキア・サッセンや世界都市研究で有名なGaWCディレクターのピーター・テイラーが同レポートで見解を示すなど、代表的な世界都市指標の一つになっている。世界主要125都市を評価の対象としており、「ビジネス活動」(加重平均30%)、「人的資本」(同30%)、「情報流通」(同15%)、「文化的経験」(同15%)、「政治的関与」(同10%)の5つの分野、合計27の測定基準による総合評価によって順位を決めている。調査結果によると、ロンドンが世界最高であり、ニューヨーク、パリ、東京が続いた。上位10都市は以下の通りである。
順位 | 変動
|
都市
|
---|---|---|
1 | 1 | ロンドン |
2 | 1 | ニューヨーク |
3 | パリ | |
4 | 東京 | |
5 | 香港 | |
6 | ロサンゼルス | |
7 | シカゴ | |
8 | シンガポール | |
9 | 北京 | |
10 | ワシントンD.C. |
世界の都市総合力ランキング
森記念財団都市戦略研究所は、2008年に「世界の都市総合力ランキング」(Global Power City Index, GPCI)の発表を開始して以来、毎年そのランキングを更新している[13]。最高顧問にユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドン元教授で「世界都市」を著した故ピーター・ホール、委員にグローバル都市研究の第一人者であるコロンビア大学教授のサスキア・サッセンなど世界的な有力者によって作成・監修されている。最新の2016年版では、世界を代表する主要42都市を選定し、都市の力を表す6分野(「経済」「研究・開発」「文化・交流」「居住」「環境」「交通・アクセス」)における70の指標に基づいて評価を行った。総合順位の首位は5年連続でロンドンであった。分野別では「経済」で東京、「研究・開発」でニューヨーク、「文化・交流」及び「交通・アクセス」でロンドン、「居住」でパリ、「環境」でフランクフルトがそれぞれ首位になった。総合順位の上位10都市は以下の通りである。
順位 | 変動
|
都市
|
---|---|---|
1 | ロンドン | |
2 | ニューヨーク | |
3 | 1 | 東京 |
4 | 1 | パリ |
5 | シンガポール | |
6 | ソウル | |
7 | 香港 | |
8 | 1 | アムステルダム |
9 | 1 | ベルリン |
10 | ウィーン |
世界都市競争力レポート
中国のシンクタンクである中国社会科学院と国連機関の国際連合人間居住計画は2016年12月、最新の世界都市競争力レポート2017(中国語: 全球城市竞争力报告2017、英語: The Global Urban Competitiveness Report 2017)を発表した[35]。世界の505都市を評価の対象としており、首位はロンドンであった。上位100都市には欧州が37都市、北米が38都市、アジアが19都市、オセアニアが6都市ランクインした。また、南米とアフリカの都市は上位100都市にランクインしなかった。上位10都市は以下の通りである。
順位 | 都市
|
---|---|
1 | ロンドン |
2 | ニューヨーク |
3 | 東京 |
4 | パリ |
5 | シンガポール |
6 | 香港 |
7 | 上海 |
8 | 北京 |
9 | シドニー |
10 | フランクフルト |
GaWC
「グローバリゼーションと世界都市研究ネットワーク」(GaWC)は、イギリスのラフバラー大学の地理学部がベースとなって行われている有力な世界都市研究グループの一つである[36]。世界都市の評価基準はビジネス分野にほぼ特化しており、会計、広告、法律、経営コンサルタント、金融など特定の高度サービス企業のオフィスの立地、充実度、都市間におけるグローバルな連結性などである[37]。1998年に最初の格付けを行い、最高峰の世界都市としてロンドン、ニューヨーク、パリ及び東京を選定した[38]。その後、2000年版、2004年版、2008年版、2010年版、2012年版を公表しており、いずれも最高峰の"アルファ++"と格付けされた都市はロンドンとニューヨークの2都市のみである[14]。2012年版の上位10都市は以下の通りである。
格付け
|
都市
|
---|---|
アルファ++ | ロンドン |
ニューヨーク | |
アルファ+ | 香港 |
パリ | |
シンガポール | |
上海 | |
東京 | |
北京 | |
シドニー | |
ドバイ |
脚注
- ^ a b c 加茂利男『世界都市』 27頁 有斐閣
- ^ 加茂利男『世界都市』 12頁 有斐閣
- ^ a b c d 加茂利男『世界都市』 16頁 有斐閣
- ^ 加茂利男『世界都市』 17-18頁 有斐閣
- ^ 加茂利男『世界都市』 17頁 有斐閣
- ^ 加茂利男『世界都市』 61頁 有斐閣
- ^ a b 加茂利男『世界都市』 66頁 有斐閣
- ^ 加茂利男『世界都市』138頁 有斐閣
- ^ a b c 加茂利男『世界都市』121頁 有斐閣
- ^ 加茂利男『世界都市』 99-100頁 有斐閣
- ^ 独立行政法人 経済産業研究所
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa Global Cities 2016 (2016年公表)
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- ^ “丝绸之路城市网”研讨与《全球城市竞争力报告》发布 GUCP 2017年1月13日閲覧。
- ^ Globalization and World Cities Research Network GaWC 2016年10月30日閲覧。
- ^ GaWC Research Bulletin 310 GaWC 2016年10月30日閲覧。
- ^ Inventory of World Cities (1998) GaWC 2016年10月30日閲覧。