ツアーバス

ツアーバスとは、旅行代理店が観光バス（貸切バス）を借り上げて乗客の輸送を行うサービス。会員制バス（かいいんせいバス）、会員制ツアーバス（かいいんせいツアーバス）とも言われる。

ウィラートラベルのツアーバス用車両
（大宇バスBX212・ウィラーバス所有）

ホットドックグループのツアーバス
「キラキラ号」
（三菱ふそうエアロクィーンII・旅バス所有）

亜希プロのツアーバス「JJライナー」
（三菱ふそうエアロバス）

富士興商グループのツアーバス
「旅の散策」
（三菱ふそうエアロクィーンI・富士セービングバス所有）

概要

いわゆる「乗合バス」とは異なり、旅行代理店あるいは貸切バス会社が募集型企画旅行の形態により参加者を募集し、参加者から「旅行代金」として運賃に相当する額を収受して、貸切バス会社には主催となる旅行代理店からバスの借り上げ費用が支払われる形態を取る（従って、バス事業者自らが旅行代理店として企画・募集・催行する物以外、参加者がバス会社に代金を直接支払うことはない）。以上のことから、ツアーバスに参加（乗車）する者は、厳密には「乗客」ではなく「旅行参加者」「旅行会員」となる。「ツアー」とは名乗るものの、一般的な団体旅行（バスツアー）とは異なり、基本的に添乗員は随行しない。貸切バスで観光地などを巡るバスツアーと大きく異なる点として、出発から到着までの間は運送（輸送）以外のサービスは皆無であり（企画旅行の体裁を満たすため、使い捨ておしぼりや歯ブラシなどの小物が配布される場合がある）、食事を含めた観光や宿泊は旅行代金に含まれず、実態としてはフリープランに近い。

都市間ツアーバス

現在多く運行されているものとして存在するのが、都市間ツアーバス（としかんツアーバス）あるいは高速ツアーバス（こうそくツアーバス）と称される、特定の都市間を高速道路経由の夜行便（一部は昼行便）で結ぶもので、移動の手段としてみれば、いわゆるバス会社が運行する高速バス（路線バス）と較べても遜色がなく、車両の内装の違いや価格帯もバラエティーに富み、むしろ利用しやすいとも言える。しかし、道路運送法に基づき認可を受けた「路線」バスではないため、定時運行や運賃、運転手の連続乗務時間と交代回数、車両の運用などに規定が及ばないことをはじめ、バスターミナルやバス停を使えない、出先で点検整備を行う車庫（営業所）がない場合が多い、遅延や運行中止に対する保障が基本的にない、高速道路の通行料金区分が高速バスよりも高い、など異なる部分も多々ある。

なお、以下の項では特に注釈が無い限りは「高速バス」を乗合バス（路線バス）、「ツアーバス」を募集型企画旅行に属する貸切バスを指すものとする。

1980年代

1980年代初頭、北海道の北都観光が、路線申請するほどの数は見込めないが、確実に需要の存在する札幌と稚内を結ぶ会員制バスの運行を開始したのが始まりで、1984年1月には、道内の貸切バス活性化の一環として、北海道運輸局が会員制バスの運行を充実する方針を明らかにしたことから、札幌から北海道内の各地を結ぶ会員制バスが多数設定された。

しかし、路線バスの免許秩序が乱れるという理由で問題視されたため、1984年12月には当時の道路運送法24条の2（貸切免許による乗合運送の特別許可）を適用することとなった。これを受けて、運輸省では1986年より、バスによる運送以外を扱わず、一定期間決まった時間に決まった区間を運行するバスについては道路運送法24条の2を適用させるものとした（後述のスキーバス・帰省バスも含まれている）。

2000年以降

近年急増しているのが、低料金（旅行費用）を売りに、夕方又は夜に出発し、高速道路を経由して翌朝目的地に到着する会員制の都市間バスと呼ばれるもので、2005年あたりからは、夜行のみならず昼行便の都市間ツアーバスも増えている。片道のみの利用も可能なケースも多いことから、サービス面（二つの地点間の移動手段として見た場合）では高速バスとの遜色も無い。このことからツアーバスの斡旋・企画を手掛ける一部旅行会社では、自社サイトにおいて「高速バス」として募集告知をする業者もいる。

2008年には、「高速ツアーバス連絡協議会」が業界団体として設立された。

その他の運行形態

ツアーバスの形態としては、前述の都市間ツアーバスの他、コンサートなどのイベント開催時にイベント参加者の交通の便を確保する目的で、周辺の都市から輸送するイベントツアーバスがある。この場合はイベントの主催者が実質的な募集を行うことが多いが、旅行業法に基づきイベントの主催者が直接募集を行えないことがほとんどであるため、旅行代理店が実務的に斡旋する形を取っている。

スキーバス

スキーシーズンに都市部から運行されるスキーバスも多くがツアーバス形式で催行される。この場合はリフト・ゴンドラ券がセット販売されることが多く、パッケージツアーの色合いが強い。

帰省バス

高速バスが一般化する1980年代までは繁忙期に「帰省バス」が運行された。お盆や年末年始を中心に運行されるツアーバスであるが、正確には認可申請を受けた21条バスで、近年のツアーバスの形態とは異なる。当時の帰省バスはバス事業者（主に都市部の大手私鉄や私鉄系バス会社）が関連の旅行会社を通じて企画して運行されることが多かった（自社の路線バスや鉄道施設に広告された）。これら帰省バスの多くは高速バスの需要調査も兼ねており、石見銀山号や房総なのはな号など多客期の帰省バスの実績から定期運行に繋がった例も多い。

一例として、1980年代前半に新宿～飯田間で帰省バスを運行していた信南交通が挙げられる。盆期・年末年始には4台連行で運行するなど好調で、後の中央高速バス伊那・飯田線の運行開始につながった。一時は倒産寸前とまで言われた同社が単年度黒字になるまで押し上げる要因となった好例である。現在は高速バスの発達と帰省バスの定期便化によりなど帰省バスはわずかな事例にとどまっている。

有償送迎型ツアーバス

このほかの形態として、特定の観光地への集客を目的として、主要駅や都市部から観光地に向けて運行されるツアーバスがある（伊東園ホテルグループ直行バス、三八五バスほか「活彩とわだこ号」など）。事前予約による会員制として集客を行うなど、形態としては都市間ツアーバスに類似するが、観光地の団体や自治体が旅行代金（運賃相当額）の一部を補助しているケースが多い。

車両

昼行便・夜行便ともに4列シートの車両が用いられることが多い。基本的に観光バスの運用となるため、トイレや洗面台、フットレストやレッグレストなど、高速バスでは基本装備に挙げられるものはほとんど装備していない。但し、ツアーバスに特化した貸切事業者の中には、構造変更により3列シートやトイレを搭載する例も若干ながら見られる。

のりば

一般的な企画旅行同様に立ち入り・停車（客待ちを行う場合は駐車も）禁止場所以外の路上や駐車場、観光バス乗り場等から出発することが多く、乗合バスのように停留所やバスターミナル施設を使用するケースは稀である。利用の際は、事前に集合場所や受付方法を把握することが求められる。ツアーバス自体の台数の多寡や、路上駐車などの状況如何でも乗車場所が変わることがある。

メリットとデメリット

安価で気軽な移動手段

国土交通省東北運輸局では、2008年に高速バスおよびツアーバスの利用実態調査を行い、その結果を公表している。この調査は仙台駅周辺における関東発着便に限定しての調査だが、ツアーバスのサービスのうち、運行頻度、料金、予約・発券、座席の配置等に対する満足度は高速バスより高いという分析がされ、ツアーバスのサービスは総じて良好に受け止められていることが明らかになったとしている。また、ツアーバス利用者の75%が40歳未満と若年層の利用が多く、利用目的も「観光・娯楽目的」が多い。また、ツアーバスを選択した要因として、ツアーバス利用者のほぼ全員が「他の交通機関と比較し、料金が安いから」という点を掲げている。

加えて、自家用車でのドライブ等からツアーバスに移行する旅客も増えているという報道がなされている。この報道でも楽天バスサービス関係者の話として、ガソリン高の影響により割高感のあるマイカー旅行に比べて、ツアーバスの格安さに注目が集まっているのではないかとの分析を行っている。

観光バス会社へのしわ寄せ

道路運送法の改正に伴うバスの規制緩和により、観光バス事業者の急増と事業者間の過当競争状態にある中で、運賃の下落化が急速に進んでいる。運賃値下げを希望する旅行会社と、運賃を値下げしてでも稼働率を上げたいというバス会社の思惑も相まって、結果的にダンピングが進行している。さらに2007年2月のあずみ野観光バスの死傷事故にあるように運転士の過労運転も問題化している。この背景には燃料高騰や運転士の不足による一部の零細バス会社の苦しい事情がある。労務管理が的確に為されている高速バスに比べて安全面に問題があると指摘されており、ツアーバスの安全性に対し強い関心が向けられている。

夜行列車の衰退

目的地での時間を有効に使え、急行や快速の座席車は割安で、自由席であれば急行券不要でワイド、ミニ周遊券も使えたことから、かつては人気のあったJR各社の夜行列車ではあるが、近年のバスの座席や設備、乗り心地などの質的向上や、サービスエリアなどでの休憩が好評で、次第に高速バスやツアーバスへと旅客が流れていき、現在、数の上では夜行の旅はバスが主役となっている。

監督官庁側の対応

これについては監督官庁である国土交通省による省令改定が予定されており、着地における乗務員の睡眠施設および駐車場所の確保義務を明確化し、併せて運行指示書にも利用する睡眠施設を明記させる方針が2007年4月に示された。その後、運行指示書への旅客の乗車区間や貸切契約の相手方の記載義務付けなどの規定も盛り込んだ省令改定案が同年10月に公表されている。この改正作業と並行して、省内の関係部局と業界の関係者で構成した「貸切バスに関する安全等対策検討会」を2007年5月に発足させ、ツアーバスを含む貸切バスの安全対策等について審議し同年10月に報告をまとめた。ただし、これらは旅行会社に対する指導ではなく運行に携わる観光バス事業者に対するものが中心であるため、観光バス事業者は国土交通省に対して旅行会社にも何らかの指導を行うように要請している。

もっとも、ツアーバスの催行そのものは旅行業法上では何ら法的な問題はなく、一般貸切旅客自動車運送事業の運賃は上限値と下限値を持つ公示運賃制を取っていることから、バス会社と旅行会社の運賃交渉も民間商取引の範疇の行為と見なされている。さらにはいわゆる一般的な「バスツアー」とツアーバスの線引きが明確でないこともあり、国土交通省も積極的な行政指導を行えない状況にある。旅行会社側がバス運転士の過労運転や速度違反を強いる内容の契約締結を求めれば、労働基準法や道路交通法違反の教唆・幇助につながる可能性があるとの見解も示してはいるが、現状では法的拘束力のない通達にとどまっている。

高速バスとの関係

右が京浜急行（京急観光バス）の
高速路線バス、左がウィラートラベルのツアーバス

都市間ツアーバスと路線型高速バスは運行形態は異なるものの、バスによる都市間の移動手段という意味では共通していることから、競合するケースが増加している。但し、弘南バスや三重交通のように、高速バス運行とツアーバス催行の両方を行うバス会社や、サンデン交通のように、既存の高速路線バスを廃止して同一区間を走行するツアーバスに転換する会社もある。その他、地元では路線バス事業を営みながらも、自社または系列の旅行会社が主催するツアーバスの運行を一手に担う形で、都市間輸送へ実質的に進出している中小バス会社もある（高知駅前観光やイーグルバス、平成エンタープライズなど）。

競争による利便性向上

ツアーバスの催行される区間では、既存の高速バスが厳しい競争にさらされる例が多い。中でも首都圏～京阪神間は競争が激しく、JRバスの「青春ドリーム号」、近鉄バス系の「カジュアル・ツィンクル号」「フライングスニーカー号」、京成バスの「きょうと号」など、ツアーバスと同程度の低運賃を打ち出し対抗する事例も見られる。

その一方、JRバス「プレミアムドリーム号」のような高級志向のサービスによって、廉価主義のツアーバスとの棲み分けを模索する動きもあるが、この分野においても、大型シートを設置した高価格帯のツアーバスが現れるなど、競争の回避は難しくなっている。

高速バス減収による生活路線廃止

ツアーバスの台頭が、高速路線バスの廃止や統合などに繋がるケースも多い。地方の路線バス会社には、生活交通路線の慢性的赤字を高速バスの収益で補填することで経営を維持しているケースも多く、高速バス部門の減収が末端の生活交通路線の削減・廃止を加速させた例もある。また、信南交通やJR東海バスのように、生活交通路線からの全面撤退を表明したバス会社も出現している。

高速ツアーバスと路線高速バスの対比

項目	高速ツアーバス（募集型企画旅行）	路線高速バス（路線バス）
主催者 （利用者窓口）	ツアーの企画・催行者（旅行会社、バス会社）	運行するバス会社 旅行会社を介する場合もあるが、あくまでも取り次ぎに留まる。
運行形態	貸切バス（旅行会社がバス会社と契約）	乗合バス（路線バスの一形態）
適用約款	旅行業約款（旅行会社） 一般貸切自動車運送事業約款（バス会社）	一般乗合旅客自動車運送事業約款
改廃時の 許認可・届出	旅行主催のための第1種・第2種旅行業登録のみ	路線バスとしての運行届出が必要
高速道路の 通行料金区分	特大車（貸切バス）	大型車（乗合バス）
予約手段	ウェブサイト主体（実窓口を持っているケースは少ない） 催行する旅行会社または運行バス会社のウェブサイト 催行する旅行会社・取り次ぎ旅行会社の窓口 コンビニのステーション端末（路線による）	窓口での直接購入主体（ウェブサイトも併用） 運行するバス会社の窓口 運行バス会社・取り次ぎ旅行会社のウェブサイト 定期路線バス予約専用ウェブサイト コンビニのステーション端末（路線による） JR駅のみどりの窓口（大半のJRバスの場合）
運賃/代金の変更	旅行業約款による	上限運賃変更は国土交通大臣への認可申請が必要 （実施運賃変更は地方運輸局への届出のみ）
運賃/代金の割引	自由に設定できる （小児も大人と同額の場合が多い。また、出発日によっても異なる）	認可運賃による （大半は小児半額、その他詳細な設定は路線による）
運賃/代金の 支払い期日	原則として旅行（運行バス）会社指定の支払期限日まで	窓口決済の場合は出発直前まで
運賃/代金の 支払い方法	現金決済（窓口払い、口座振り込み） クレジットカード決済（窓口決済、ウェブサイト決済） コンビニ端末決済	現金決済（窓口払い、自動券売機、バスで直接） クレジットカード決済（窓口決済・ウェブサイト決済） コンビニ端末決済 乗車カード（プリペイドカード・ICカード、一部路線のみ）
乗車券	旅行クーポン・予約確認票 （Eメールの画面または印刷提示、振込伝票等）	事前精算時は乗車券・船車券・バウチャー券 チケットレスサービスでは乗車票画面の印刷、携帯電話への取り込み表示など
座席の希望	原則として不可 （大半は乗車当日になるまで判明しない）	運行形態による （座席指定便の場合は乗車券発行時に券面に記載）
日時・区間変更	旅行条件による （旅行の取消し手続きが必要な場合あり）	運行会社・形態による
取消・払戻手数料	代金の30～100% （旅行業法に基づく）	無料又は定額 （大半は数百円程度の小額）
利用当日の 申し込み	原則は不可。ただし例外あり	発車直前まで可能（空席がある場合に限る）
乗降場所	路上や駐車場、観光バス乗り場等が多い。 固定の表示がない場合がほとんど。	国土交通省に届け出た所定のバス停留所（またはバスターミナル）。 大規模な鉄道駅の周辺では乗り場が路線・会社ごとに複数に散在するケースも。
外部周知	ウェブ以外ではあまり積極的には広告はされていない。 旅行会社のウェブサイト 旅行主催者が発行するパンフレット （旅行業法に基づく確定書面：日程表を兼ねることが多い）	沿線で積極的に広告される バス会社が配布する時刻表、パンフレット等 市販の時刻表等 バス会社のウェブサイト 自社の路線が発着するバスターミナル内 関連鉄道会社の施設内広告
事故トラブル時の サポート・補償	基本的に旅行会社（企画・催行者）が責任を負う。 約款に基づくサポートなどが行われる。	運行のバス会社が責任を負う。

その他

• ジェイアール東海ツアーズでは、東海道新幹線「こだま」乗車に特化した旅行商品「ぷらっとこだまエコノミープラン」を扱っている。添乗員なし、片道利用可など、販売形態がツアーバスのそれと類似している。

参考

• 鈴木文彦『新版・高速バス大百科』（1991年・中央書院）
• NHKスペシャル「高速ツアーバス 格安競争の裏で」（2007年4月30日放送）
• 日経スペシャル ガイアの夜明け「町からバスが消える『～ 規制緩和で揺らぐ地域の足 ～ 』」（2007年6月19日放送）
• 日本私鉄労働組合総連合会「「ツアーバス」の実態」
• 全日本交通運輸産業労働組合協議会「新宿西口周辺ツアーバス実態調査」（2008年8月11日）「東京駅周辺ツアーバス実態調査報告」（2008年10月15日）
• 『運輸と経済』2009年3月号（財団法人運輸調査局）の特集「新時代の高速バス」- 高速バス事業者とツアーバス予約サイト双方の担当者による論稿が並んで掲載されている。

関連項目

• 日本のバス
• 土江産業（とうりゅう観光バス）

外部リンク

• 路線バス風のバスツアー（ツアーバス）