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「日本アンチ・ドーピング機構」の版間の差分

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2020年1月25日 (土) 03:47時点における版

日本アンチ・ドーピング機構
Japan Anti-Doping Agency
略称 JADA
設立 2001年
種類 公益財団法人
法人番号 8011505001508 ウィキデータを編集
法的地位 公益法人認定法
目的 スポーツの価値の保全と向上
本部 東京都北区西ヶ丘3-15-1
国立スポーツ科学センター
貢献地域 日本の旗 日本
会長 鈴木秀典
ウェブサイト http://www.playtruejapan.org/
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公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構(にほんアンチ・ドーピングきこう、略称:JADA(ジャダ)、英語: Japan Anti-Doping Agency)は、日本国内のドーピング検査やドーピングに関する啓発活動を行う、独立した国内調整機関である。

世界の反ドーピング運動の流れを汲んで、日本オリンピック委員会(JOC)、日本体育協会(JASA)、日本プロスポーツ協会(JPSA)を中心にして、2001年平成13年)創立された。

概要

日本アンチ・ドーピング機構(JADA)は、国際オリンピック委員会(IOC)や世界アンチ・ドーピング機関(WADA)、各国の国内オリンピック委員会(NOC)等のドーピング・コントロール機関と連携して、競技者の人権及び健康に配慮しながら、ドーピング検査や教育・啓蒙活動、情報管理・提供、調査・研究等を行い、国内のアンチ・ドーピング活動を推進することを目的としている。

加盟団体

平成26年度現在で78団体が加盟している

日本体育協会は、2003年(平成15年)の静岡国体からドーピング検査を実施している。

2007年(平成19年)8月日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)が川崎フロンターレの選手とクラブをドーピング違反で処分したことに関連して、各チームの医師がJリーグのドーピングコントロール委員会委員長の辞任を求めるとともに、JADAに見解を求めた。

未加盟団体

  • 日本野球機構(NPB)は、2007年(平成19年)からドーピング検査を実施しているが、財団法人日本アンチ・ドーピング機構には加盟せずに、独自のシステムにより実施している。違反者は程度に応じて、けん責、10試合以下の公式戦出場停止、1年以下の公式戦出場停止、無期限出場停止などの制裁が科されることが示されている。
  • 日本ゴルフツアー機構は、2009年(平成21年)から本格的にドーピング検査を実施しているが、財団法人日本アンチ・ドーピング機構には加盟せずに、独自のシステムにより実施している。ドーピング検査で採取した検体は、世界アンチ・ドーピング機構(WADA)認定の検査機関に空輸で送り検査を受けている。
  • 日本ボクシングコミッションは、財団法人日本アンチ・ドーピング機構に未加盟である上、これまでドーピング検査の報告がなく、またドーピング検査に関する規定、及び禁止物質検査機関などを公表していないため、ドーピング検査を実施しているかは不明。

ドーピング検査実績

JADAの平成26年度事業状況報告書より転載[1]

平成26年度実施ドーピング検査数
種別 競技会検査
(血液検査数)
競技会外検査
(血液検査数)
項目計
(血液検査数)
JADA主管検査 3,271(0) 2,488(291) 5,759(291)
IF/WADA他受託検査 559(6) 48(26) 607(32)
小計(血液検査数) 3,830(6) 2,536(317) 6,366(323)
総計(血液検査数) 6,366(323)

 *()内は血液検査数

ドーピング防止規則違反

平成26年度に実施したドーピング検査に対し、7件の違反が発生

競技種目 検出物質若しくは違反内容 制裁内容
バレーボール カンレノン 競技成績の失効
資格停止:3ヶ月
パワーリフティング メチルエフェドリン 競技成績の失効
資格停止:3ヶ月
未成年のため非公開 メトキシフェナミン 競技成績の失効
資格停止:3ヶ月
ボディビル メチルテストステロン 競技成績の失効
資格停止:2年
ラグビーフットボール ツロブテロール NFの決定を条件として
競技成績の失効
資格停止:3ヶ月
バレーボール ツロブテロール NFの決定を条件として
競技成績の失効
資格停止:2ヶ月
自転車競技 ツロブテロール 競技成績の失効
資格停止:3ヶ月

脚注

  1. ^ 平成26年度事業状況報告書(PDFファイル)”. 日本アンチ・ドーピング機構(JADA). 2016年2月14日閲覧。

関連項目

外部サイト