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*{{0}}4月{{0}}1日、iTunesStoreおよびplrayの「虚構新聞ニュース」ページにてインターネット放送局「plray（プレイ）」との共同制作で[[ポッドキャスト|Podcast]]番組「虚構新聞ニュース」の提供を開始<ref>{{Cite web|url=http://www.excite.co.jp/News/net_clm/20120402/Hatena_201204_8277.html|title=虚構新聞が音声ニュース番組を4/1に開始 ポッドキャストで月2回配信|work=エキサイトニュース|publisher=[[はてな]]ニュース|accessdate=2011-08-24|date=2012-04-02}}</ref>。

2021年5月21日 (金) 02:49時点における版

曖昧さ回避 「虚報タイムス」とは異なります。
虚構新聞
URL https://kyoko-np.net/
言語 日本語
ジャンル テキストサイト
運営者 虚構新聞社
設立者 UK（虚構新聞社 社主）
開始 2004年3月
現在の状態 現在運営中

虚構新聞（きょこうしんぶん、英語: Kyoko Shimbun）は、個人運営による日本のテキストサイト。「実際にありそうで実は存在しない」ネタをニュースとして掲載している。

概要

2004年3月に、滋賀県在住の塾講師・UKによって[1]すでに運営されていた個人サイト「楠木坂コーヒーハウス」上で、UK自身が「エイプリル・フール限定の嘘ニュース」を掲載した事に端を発している。「1本だけ書くつもりがまとめて3〜4本書いた」（社主UK・以下同）[2]。その後もエイプリル・フールに留まることなく、月に1〜2本のペースで、新しい虚構記事を投稿、20本ほど溜まった所で「虚構新聞」として、サブページ化する事を思い立って作成された[2]。2008年に独自ドメイン名での運用が開始されるまでは、先述のサイトのサブページとしての運用が続けられていた。

サイトの運営は創設以来、UK一人のみで続けられている。かつて「鏡子さん」なる秘書がいたとされているが、これは虚構をローマ字表記すると"KYOKO"となる事から考え出されたUKのネタである。また、たまに"ネタを投稿したい"とか"このネタを使ってください"などの投稿希望者や、実際にネタを送りつける閲覧者があるというが、UKは「自分のサイト内で全て完結したい」と全て断っている[2]。2016年に行われたアメリカ合衆国大統領選挙では民主党候補のヒラリー・クリントンが勝利する前提で虚構記事を用意していたが、実際は共和党候補のドナルド・トランプが勝利したため、該当の記事がお蔵入りになったこともあった[3]。

虚構新聞の名称およびサイト装丁は、元々UKが住む滋賀県で刊行されている京都新聞のウェブサイトを参考（「KYOTO」と「KYOKO」は一文字違いである）にして作成された。その後、朝日新聞、産経新聞、読売新聞などのニュースサイトを参考にして徐々に変更が加えられ、現在の形になった[4]。

虚構新聞は、その全てがUK個人のネタで成り立っており、関心の高い有名な事柄を中心に採用しているが、記事の内容には多くのウソが含まれている[2][3]。しかし、それは100%ウソではなく、例えば"虚構新聞は虚構新聞社なる株式会社組織によって運営されている"は全てウソであるが（虚構新聞社は個人運営のウェブサイト）、"1880年4月1日創業"（4月1日だけ正しい）や"社員数1人"など、いくつかの真実を加える事によって記事が現実味を帯びるという絶妙なバランスを保つ仕組みになっている[3]。また、表示される広告の一部と「お願い[5]」は本当であるとしている[2]。また、UK自身がインタビューを行った「社主が訊く」シリーズは、サイト内では数少ない「意図して真実が描かれた記事」である。

本当に騙される人が出ないよう、記事タイトル脇に白色で"これは嘘ニュースです"と書かれており、転載のためにコピー&ペーストしようとすると色が反転して気がつく、という仕掛けになっている。しかしそれすらも確認されずにSNS上で拡散してしまうケースもある[6][7]。また、2011年に東海テレビが引き起こした「セシウムさん騒動」を取り上げた嘘ニュースを、ウォール・ストリート・ジャーナルが間違って引用したこともあった[8][9]。そのため、最近では冒頭の見出しでウソの記事だと分かるようにもしている[3]。

UKは「虚構新聞は笑ってもらえる作品を作るという思いでウソの記事を作成しており、捏造などで特定の考えを広めようとの思惑により、読者（閲覧者）の考え方をコントロールしようという意図は全くない」として、フェイクニュースとの違いを強調している[3]。

沿革

2010年

  • 12月15日、今までのネタを集めた単行本『号外!!虚構新聞』が笠倉出版社から発売された[10]。発売を伝える虚構新聞の記事では「『号外!!虚構新聞』発売開始 早朝から長蛇の列になればいいのに」と太字部分は背景と同色で書かれている[11]。

2011年

2012年

  • 04月01日、iTunesStoreおよびplrayの「虚構新聞ニュース」ページにてインターネット放送局「plray（プレイ）」との共同制作でPodcast番組「虚構新聞ニュース」の提供を開始[13]。
  • 07月05日、有料会員サービス「虚構新聞友の会」を開始。まぐまぐと提携しての限定記事などを掲載したメールマガジン配信や、ホームページ掲載記事への感想書き込み等のサービスを提供[14]。
  • 07月17日、Androidアプリケーションの提供を開始[15]。
  • 11月19日、「週刊アスキー」913号より、隔週コラム「虚構新聞/号外」を連載開始。2015年1月23日発売の1013号で終了。
  • 12月13日、第16回文化庁メディア芸術祭、文化庁メディア芸術祭審査委員会・エンターテインメント部門推薦作品を受賞[16]。

2013年

  • 01月10日、宝島社から「虚構新聞2013」が発売された[17][18]。
  • 04月12日、タイ・バンコクの日本人向けフリーペーパー「DACO」にて「虚構新聞バンコク版」の連載を開始。

2015年

  • 10月07日、新版のiOSアプリケーションを提供開始。ポッドキャスト版「虚構新聞ニュース」の再生やSNSへの投稿機能などを追加[19]。

2016年

  • 02月25日、新版のAndroidアプリケーションの提供を開始[20]。

2017年

  • 04月28日、ジーウォークから『虚構新聞　全国版』が発売された。同日に掲載された虚構新聞の記事では西暦5872年4月28日付の記事で「100万部を完売」と伝えている[21]。

逸話

現実化した記事

執筆当時には本当になかったものが、その後現実のものになってしまう場合がある（中には虚構新聞のネタを参考に現実化させてしまった事例も存在する[注 1]）。虚構新聞において現実のニュースとなってしまった記事は「誤報」となるため、虚構新聞社はその都度、検証および謝罪記事を掲載している。以下、謝罪記事が掲載された例を示す。

リスモくん死去（2011年9月23日）
iPhoneがau（KDDI・沖縄セルラー電話連合）からも発売されることが報じられたのを受けて掲載されたパロディ[22]だったが、掲載直後にLISMO Music Storeのサービス終了が発表された。この事態を受け虚構新聞は「虚構が事実になってしまったのは遺憾である」として「お詫び」を発表した[23]。
ウィキペディア書籍化（2012年10月16日）
虚構新聞では全2万3千巻で出版と報じたが[24]、2015年6月、米ニューヨーク・タイムズ紙（オンライン版）は英語版ウィキペディアがオンデマンド出版の形式で全7600巻にて販売されることを報じた[25]（詳細は「From Aaaaa! to ZZZap!」を参照）。社主UKは「正直ウィキペディアがこんな悪ふざけに加担するほどお金に困っているとは思わなかった」と主張し、特に反省の色を見せなかった[26]。
体罰被害申告サイト「体罰.in」（2013年2月18日）
体罰情報を匿名で報告できるサイトがオープンしたとの架空記事[27]。イメージ画像に似せたウェブサイトを「予告.in」の作者である矢野さとるが実際に作成して現実化してしまい、お詫び記事を掲載するに至った[28][2]。
北朝鮮事実上の勝利宣言（2013年4月8日）
「北朝鮮、一方的に「戦争勝利」を宣言 挑発ライン越える」との架空記事[29]を掲載した一週間後に、「金正恩第1書記が2週間ぶり公の場に 北朝鮮は事実上の勝利宣言」とのFNNニュースの報道があり、記事内容全てではないものの「北朝鮮の勝利宣言」が現実化してしまった。編集部は誤報を謝罪しているが、社主UKは「今回は虚構として十分成立するよう、メルヘンチックに書いたにもかかわらず、それを上回るかたちで実現させてしまった「お花畑国家」北朝鮮と金正恩が悪い」と主張し、反省の色を見せなかった[30]。
森永グロス発売（2013年7月4日）
森永製菓の商品「ダース」をパロディにした「森永チョコ、144個入り「グロス」発売へ」という記事[31]に対して、森永製菓が実際に「白いダース」12個を箱詰めした「白いグロス」を6日後の7月10日に限定12個で販売したというもの。元は同社の商品「おっとっと」をパロディにした「おっとっと、イルカの製造を中止 環境団体が抗議」という記事[32]を見た同社のTwitter担当者が「ダース」もネタにしてほしいとTwitter上で希望し虚構新聞が快諾、記事化したところ本当に商品化してしまった[33]。これに対し虚構新聞は、森永製菓公式アカウント[34]以外、反響はそれほどでもなかったと判断し「一流のお菓子メーカーである森永がそこまでやるとは全くの予想外だった」とお詫びを発表、タイアップ企画だったのではないかという指摘にも「本紙ではスポンサーのついた企画広告の場合、必ずその旨を公表している」と否定している[35]。さらに社主自らがグロス発売場所である東京・台場の森永製菓の直営店に赴き販売現場において「謝罪会見」が開かれるまでに至った[36]。
KDDI 次世代炊飯器「INFOJAR」（2014年1月22日）
KDDIのau携帯電話「INFOBAR」をパロディにした「KDDI、次世代炊飯器「INFOJAR」を発表」という記事を[37]目に留めた「au未来研究所」のスタッフが上司に企画書を提案したところ、GOサインが出て「INFOJAR」の炊飯器を開発し本当に完成してしまったというもの[38][39]。「体罰.in」「森永グロス」同様、虚構新聞に掲載されたネタ製品がまた現実化してしまったことで、虚構新聞編集部はお詫びを発表している[40]。
日本の「謙虚」、海外アピールに２００億計上（2015年2月17日）
日本政府が「謙虚」「勤勉」をアピールするプロジェクトを立ち上げたとする虚構新聞の記事[41]に対し、2016年7月から「世界が驚く日本」として類似の政策が実際に行われ、計上資金も210億円であった。UKは「現実がこちらに寄ってきた」とコメントしお詫びしている[42]。
シャープ、゜（半濁点）の売却を検討（2015年10月1日）
「経営再建中のシャープが、自社の半濁点（゜）の売却を検討していることが分かった」とする記事[43]。掲載後、この記事を見たシャープ公式Twitterアカウントが、アカウント名から半濁点を外した「シャーフ株式会社」に一時変更し、「 ゜がなくなりました。弊社の ゜を見かけられた方は至急ご連絡ください」とツイートし話題となった[44]。ジョーク的反応であるとはいえ、この件について虚構新聞編集部は「部分的ながら記事が現実化してしまった」としてお詫び記事を掲載[45]。ただし、半濁点の売却が依然として虚構のままであることから、「誤報」ではないとしている。またこの記事については、2015年10月7日放送のフジテレビ「とくダネ!」にも取り上げられた[46]。
ジョン・ケージ「４分３３秒」トリビュート盤発売が決定（2015年10月14日）
米国の音楽家ジョン・ケージが作曲した全編無音の楽曲「4分33秒」を題材にしたトリビュートアルバムの発売を虚構新聞が報じていたが[47]、その後、英国の「ミュート・レコード」が「STUMM433」のタイトルで"映像作品"として多数のアーティストが参加した「4分33秒」のトリビュートアルバムを2019年5月に発売する予定であることがわかり[48]、虚構新聞編集部はお詫び記事を掲載している[49]。
２ｍのロングバトンも　コロナ禍で「新しい運動会」　マキャベリ小（2020年9月12日）
新型コロナウイルス感染症拡大防止のために、2メートルのロングバトンを使用するなどの新しい運動会の形について報じた[50]。UK自身は「常識的にありえない」と思っていたが、該当記事を閲覧した神奈川県相模原市立小学校の校長がUKの発想に便乗し、虚構新聞が出した記事と同じく2メートルのロングバトンを使用するなどして、新型コロナウイルス感染症拡大防止を行った上での運動会を企画し実行。その模様を取材した毎日新聞によって、ウェブ上にて報じられた[51][52]。この結果、虚構新聞編集部は「記事全体の趣旨が酷似していた」「『長さ２メートルのロングバトン』が現実の運動会で使用されたバトンと長さ・名称ともに全く同じであった」という旨のお詫び記事を掲載している[53]。なお、現実化（誤報確定）した直後に虚構新聞のサイトに2日間で70万人が訪問したため、サーバーがダウンする事態に陥った[52]。

虚構のような出来事

虚構新聞という媒体を逆手にとり「実際に起きた虚構のような出来事をそのまま報じて皮肉とする」手法も見られる。以下に例を示す。

野田首相、原発事故の収束を宣言（2011年12月17日）
写真および記事後半の質疑のみ虚構で、前半は実際にあった宣言とその内容の解説[54][注 2]。
iPS細胞利用で心筋移植、世界初の臨床応用（2012年10月13日）
実際に報道された2012年10月11日付・読売新聞1面からの引用で書かれた記事である[55][注 3]。文末には記事を提供してくれた読売新聞に対しての「感謝の言葉」が記されている[注 4]。
富士山の世界遺産登録、樹海伐採が条件に（2013年5月2日）
「富士山の世界遺産登録、三保松原除外が条件に」を「青木ヶ原樹海」に変えたもの[57]、三保の松原は後に逆転登録されている。
〈進藤翔の相談室〉小保方さん、歌手デビュー！（2014年3月27日）
2014年3月24日、朝日新聞のインターネットサイト「朝日新聞デジタル」で隔週掲載されていた、有名人の架空の悩みを掲載するネタコラム「ウソうだん室」にて「小保方晴子『大人AKB48』で歌手デビュー！」の架空記事[58]が掲載されたが、読者から不謹慎だとの批判を受け、朝日新聞デジタルが記事の削除とお詫びの掲載に追い込まれる事態となった[59]。インターネット上では、虚構新聞の記事と勘違いして問い合わせする人が多く見受けられ、虚構新聞編集部はTwitter上で「本紙記事ではありません」と釈明に追われることとなったものの[60]、勘違いされたことを逆手にとる記事[61]の掲載で、朝日新聞の騒動を暗に皮肉った[注 5]。
３人に１人が参加　プレミアムフライデー、定着の兆し（2017年6月28日）
虚構新聞の記事[63]の元ネタは、読売新聞の2017年6月27日付朝刊に掲載された「プレミアムフライデー推進協議会」による新聞記事風の全面広告[64]。
エイプリルフール
エイプリルフールに合わせて、嘘ニュースの「嘘」（つまり、真実のニュース）を掲載したことがある。実例として、2020年4月1日に配信した本田隆行（科学コミュニケーター）への新型コロナウイルスに関するインタビュー記事では記事の末尾に記事を配信した当日がエイプリルフールである旨の注釈と冒頭記事のタイトルに透かし文字で「これは嘘ニュースではありません」との断り書きを挿入した[65]。2021年4月1日には、還元麦芽糖を錠剤薬品の形状に加工包装し、医薬品としての効能を有しない「本物の偽薬」を謳った食品の販売を行っているプラセボ製薬・水口直樹代表のインタビュー記事を掲載している[66][67]。

橋下市長をめぐる虚構記事問題

2012年5月14日に配信した「橋下市長、市内の小中学生にツイッターを義務化」という記事[68]を巡っては、虚構新聞が配信した虚構の記事であるにもかかわらず、社主UKのTwitterでの記事タイトル配信や他サイトでの引用等を見て事実と勘違いした一部のネットユーザーによって、当時の大阪市長であった橋下徹が大阪市内に在住する小中学生にTwitterを義務化したのではないかという流言飛語がネット上で飛び交う事態となった[69][70]。

一部のネットユーザーやTwitter上ではこのような嘘の記事を配信する虚構新聞を批判する声が上がったが、コラムニストの赤木智弘は「一見すると虚構新聞と明記しろといった主張が多いが、彼らはタイトルに虚構新聞と明記されていなければ記事を確認せずに信用してしまうのか？」「他サイトにおいて、有名人の醜聞のような記事が書かれ大手新聞社のリンクが貼られているがリンク先は何の関係もない記事という騙しの手法がある」「これらの批判をしている人はこうしたデマに引っかかる可能性が高い」などとするコラムをジョルダンニュースに寄稿し批判をたしなめている[71]。

虚構新聞は5月15日、社主UKが虚構新聞のTwitterを通じてこの問題についての見解を発表し、騒動を謝罪するとともに騒動の発端について「橋下市長ならやりかねない」というネットユーザーの反応があったと原因を分析、今後は「より現実離れした」虚構の報道を続けていくとツイッター上で表明した[72]。

「嘘なら嘘と明記しろ」「記事のタイトルに『虚構新聞』を入れるべき」といった主張に対して虚構新聞は5月16日、これら批判を完全に受け入れた形で「『書店にレモン仕掛けた』京都、6800人が避難」という記事[注 6][73]を配信した。この記事には文中の至るところに「嘘」という文字を散りばめ虚構記事であることを強調した。

5月17日に虚構新聞のウェブサイト上でこの問題に対する公式見解を発表し、虚構新聞の実名掲載の基準などのガイドラインを公開した[74]。なお、前述の「嘘」であることを強調した記事については「『いくらなんでもヤケクソ』『怒られてすねた小学生みたい』など、概ね『大人気ない』との意見が集中した」とし、「たった一度リンクをクリックして情報の真偽を確かめるだけの手間を惜しみ、タイトルだけを見て、反射的・盲目的に内容を真実として受け止めてしまう態度こそ、リテラシー上問題があるのではないか」と反論している[74]。

日本ユニセフ協会からの抗議による記事削除

国連が2013年7月に定めた「世界トイレの日」にあわせ、日本ユニセフ協会が「世界の3人にひとりがトイレを使えない現実」を伝えるため、「見えないトイレ」を昭和記念公園に設置したプロジェクト[75] [76]をパロディとし、掲示板「2ちゃんねる」元管理人の西村博之が、日本ユニセフ協会大使を務めていたアグネス・チャンへ公開質問状を掲載したことなどを動機として執筆[77]、2013年11月18日付で配信した記事[78]が、同団体からの抗議メールにより削除されたというもの[79][80]。

虚構新聞の公式Twitterアカウントは「記事について厳重抗議と削除の要請があったのは事実」[81]と発表し、翌19日に報告記事を掲載した[77]。記事では「協会の信頼を失墜させかねない内容なので削除を求める」という協会側からのメッセージに対しては「具体的に記事のどの部分が信頼失墜につながる内容だったのか」問い合わせておらず[82]、「言論に対してあまりに暴力的ではないか」とメールの内容に疑問を呈し「抗議のメールが来た」事実を公にすることで議論が深まるのではないかと思った、としている[77]。

書籍

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 虚構新聞に限らず、企業や政治関連の報道については、報道されたこと自体によって当事者の動きが変わり、結果として誤報となってしまうことも、時折発生する。
  2. ^ 嘘しか書かない虚構新聞が、政府発表をそのまま掲載するというブラックジョークである。
  3. ^ 森口尚史の発表が読売新聞などで快挙であるとして大々的に報じられ、その後誤報であることが判明したことを受けての記事[56]。
  4. ^ 記事については「読売新聞社内のゴミ箱から拾った原稿を参照して執筆・掲載いたしました」としている。
  5. ^ 2014年1月のNHK籾井勝人新会長就任会見で問題となった"実在しない朝日新聞記者「進藤翔」[62]"の相談室という体での見出しとなっており、内容はほぼ無く、「ログイン」「無料登録」のボタンが配され、記事の閲覧に個人情報の入力が必要な「朝日新聞デジタル」のウェブサイトを模したものとなっている。
  6. ^ 梶井基次郎の短編小説「檸檬」のオマージュ。この作品の舞台は京都である。

出典

  1. ^ “99%嘘記事だらけ「虚構新聞」“1%の真実”の凄味…SNS炎上、海外メディアも騙された、その“実像”は（1/5ページ）”. 産経WEST. 産経デジタル (2014年1月4日). 2015年10月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年10月12日閲覧。
  2. ^ a b c d e f 古田雄介 (2007年10月29日). “99%がウソ記事!?---「虚構新聞社」の社主が語る、ノンフィクションな本音”. 古田雄介の“顔の見えるインターネット”. ASCII.jp. 2015年10月12日閲覧。
  3. ^ a b c d e “虚構新聞に聞くトランプ時代～「現実が虚構を追い抜く」”. NHKニュース (2021年1月14日). 2021年1月16日閲覧。
  4. ^ “フィクションばかりを配信する謎のニュースサイト「虚構新聞」 その“真実”に迫る”. nifty. p. 2 (2011年11月16日). 2011年11月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年12月17日閲覧。
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  6. ^ “【やじうまWatch】 それでもやっぱり…虚構新聞の嘘記事に釣られるTwitterユーザー ほか”. INTERNET Watch. Impress Watch. 2011年8月2日閲覧。
  7. ^ “【Twitter】有料化の次は虚構新聞発、フォロワー数300人以下は強制退会のデマ騒動”. サーチナ (2011年7月11日). 2011年8月2日閲覧。
  8. ^ “【情報】ウォール・ストリート・ジャーナルが虚構新聞の嘘ニュースに釣られる事例が発生”. twitpic (2011年8月8日). 2015年10月12日閲覧。
  9. ^ “99%嘘記事だらけ「虚構新聞」“1%の真実”の凄味…SNS炎上、海外メディアも騙された、その“実像”は（3/5ページ）”. 産経WEST. 産経デジタル (2014年1月4日). 2015年10月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年10月12日閲覧。
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  13. ^ “虚構新聞が音声ニュース番組を4/1に開始 ポッドキャストで月2回配信”. エキサイトニュース. はてなニュース (2012年4月2日). 2011年8月24日閲覧。
  14. ^ “虚構新聞ダイレクト：虚構新聞友の会発足について”. 虚構新聞社 (2012年7月5日). 2013年11月15日閲覧。
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  16. ^ “虚構新聞｜審査委員会推薦作品｜エンターテインメント部門｜第16回 2012年”. 文化庁メディア芸術祭 歴代受賞作品. 2015年10月12日閲覧。
  17. ^ “今度も虚構……じゃない!? 虚構新聞社の書籍第2弾『虚構新聞2013』1/10発売”. エキサイトニュース. はてなニュース (2012年12月13日). 2015年10月12日閲覧。
  18. ^ "虚構新聞ダイレクト：本紙書籍第2弾『虚構新聞2013』発売について" (Press release). 虚構新聞社. 12 December 2012.
  19. ^ “スマホアプリ「虚構新聞」配信のお知らせ”. 虚構新聞. 2015年10月7日閲覧。
  20. ^ “アンドロイドアプリ「虚構新聞」配信のお知らせ”. 虚構新聞 (2016年2月25日). 2016年2月25日閲覧。
  21. ^ “『虚構新聞　全国版』、１００万部を完売”. 虚構新聞 (5872年4月28日). 2017年5月20日閲覧。
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関連項目

外部リンク

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