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テレビ番組

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
（TV番組から転送）

生放送テレビ番組のセットとカメラ

テレビ番組（テレビばんぐみ）は、テレビジョン放送によって送られるコンテンツ（番組）の総称のことである。

概要

テレビ番組の内容は、きわめて多岐にわたり、また、放送局の性格によっても異なる。地上波放送は総合編成、衛星放送は専門店型編成（専門チャンネル）が一般に見られる。

具体的なテレビ番組の名称については、テレビ番組一覧を参照のこと。

テレビ番組の分類

放送法によるテレビ番組分類

放送法5条では、「放送番組の種別」は「教養番組、教育番組、報道番組、娯楽番組等」としている。また106条では、各放送事業者において、各種別の「相互の間の調和」が義務付けられている。

そして、法107条では、各テレビ局は「放送番組の種別の基準」を定めて公表することが義務付けられている。日本放送協会（NHK）では「等」を除いた各4種[1]、民間放送テレビ各局では4種に「通信販売」と「その他」を加えた6種（例→[2][3]）を公表のための分類目安としている。

なお、教養番組と教育番組については法2条に内容の定義があるが、報道番組と娯楽番組についての定義はなく、この「放送番組の種別の基準」の自主公表に委ねられている。

この公表では、1つの番組が上記4種ないし6種のいずれか複数を兼ねている場合が通例である。2020年4月期の日本テレビを例に取ると、『ZIP!』『情報ライブ ミヤネ屋』は娯楽・報道・教養・教育のいずれの種別にも属する番組として、『それいけ!アンパンマン』は娯楽・教養に属する番組としてそれぞれ公表されている[4]。

その他のテレビ番組分類

上記の放送法に基づく種別公表や、視聴率調査のための分類（後述）など、テレビ番組の分類項目の設定は重要な事業として行われている。

それらの分類は、あらかじめ項目を決めてから全番組をいずれかに分けるような方法をとるのではなく、いくつかの似た複合的性質をもった番組を、一つの種別としてカテゴライズするような形で行われる場合がある。結果、よく似た構成の番組が複数の分類にまたがって属したり、分類する者によって分類先が異なったりする。

たとえば、タレントが教科書から出る試験問題をクイズとして解くという内容の番組がある場合、それは細分的にはクイズ番組であるが、上記の法的に義務づけられた分類種別公表の場合は「クイズ」という主要構成に注目して「教養番組」と分類する場合も考えうるし、出演者である「タレント」に注目して「バラエティ番組＝娯楽番組」と分類する場合も考えうるし、「教科書から出る試験問題」に注目して放送対象を重視し、青少年向け「教育番組」と分類する場合も考えうる。

また、これまでに設定された項目のどれにも属さない番組が生まれた場合でも、項目の増加や拡大は、統計に困難をきたすために行えないことから、結果としてしっくりこない場所に分類されることもある。

テレビ番組の種別

→「Category:テレビ番組のジャンル」も参照

放送内容による分類

教養番組

→「教養番組」も参照

教育番組

→「教育番組」も参照

NHK教育テレビジョンの番組に代表される、あらゆる世代向けの教育をおこなう番組。

報道番組

→「報道番組」も参照

全国向けのものと、地域向けのものがある。多くのテレビ局ではニュース番組を報道局が制作する。映像で即時的に情報を伝えるテレビの特性から、しばしばニュースの現場からの中継放送が行われる。

情報番組
→「情報番組」も参照

娯楽番組

→「娯楽番組」も参照

複合的な内容を持つ番組

放送対象による分類

児童向け番組

→「子供番組」も参照

放送方法・編成による分類

放送時間の長さによる分類

放送時刻による分類

→「テレビ放送枠」も参照

その他の分類

日本の地上波での民放テレビ番組の地域格差の諸問題

→「情報格差 § 放送格差（日本）」も参照

1950年代前半に日本で民放テレビ放送を開始するとともに、各地で次第に地方局の相次ぐ開局、特に平成新局の開局ラッシュにより、放送対象地域も拡大されるようになったが、今なお「地上波の民放」による「民放テレビ番組」の完全な形での全国（同時）放送は実現していない。これは公共放送であるNHKが放送法により日本全国をくまなくカバーすることが義務付けられているのに対し、民放各局にはそれがないためである。

また、2000年に各キー局の子会社で個別にBSデジタル放送局（BS日テレ、BS朝日、BS-TBS、BSジャパン、BSフジ）が開局したことで、地上波では不可能な「民放テレビ番組の全国放送」も可能と期待されていたにもかかわらず、BSデジタル放送において著作権管理団体（日本音楽事業者協会・日本音楽著作権協会（JASRAC）など）との権利処理などの理由から、各系列とも「地上波/BSとの同時ネットもしくは遅れネット」を行っている番組が少ないのが現状である。

それを裏付けるかのように、日本テレビのアニメや各コンテンツ事業を統括する、元アナウンサーの船越雅史は「テレビ局にとっての最強のコンテンツは、地上波放送の番組」と発言している[6]。

テレビ東京系列

キー局の中でも特にテレビ東京は系列局がテレビ東京を含めて6局のみと他系列に比べて圧倒的に少なく（4大ネットワークで最も少ないテレビ朝日系列でも計24局[注釈 1]と、その差は4倍である）、大都市圏と地方の格差を拡大する要因の1つとなっている。「系列局がない地域」の地方局や、中京・関西圏（両地域はいずれも系列局が県域放送のため、広域圏全域をカバーできない[注釈 2]）の独立局向けに番販ネットする番組もあるが、それも一部に留まっている。また番組によっては一部系列局のみの放送に留まっているものも少なくない。

2007年に大阪府域局であるテレビ大阪の京都府・兵庫県全域への放送エリア拡大や、宮城県・静岡県・広島県への系列局開局構想を当時の社長が発表したが、その後具体的な進展はない[7]。

テレビ番組の存在意義

毎日放送（MBS）の東京支社テレビ編成部に所属し、現在は同局のテレビアニメなどを担当する丸山博雄は、「テレビ番組は受動的なメディア」「テレビは偶発性を帯びた媒体」と評した上で、「偶然見た番組が視聴者を魅了する可能性を秘めている」「テレビで連続放送する事で「出会い」の機会を作り出す」と語り、能動的に視聴する傾向が強いインターネット番組との大きな違いを主張している[8]。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ クロスネット局を含めると、計26局となる。
  2. ^ 特にテレビ大阪の場合、関西圏の主要政令指定都市である神戸市や京都市でも受信困難な地域が多数ある。

出典

  1. ^ 国内放送番組の種別の基準 日本放送協会
  2. ^ 放送番組の種別 日本テレビ放送網
  3. ^ 放送番組の種別の基準 讀賣テレビ放送
  4. ^ 2020年4月期基本 番組種別 日本テレビ放送網
  5. ^ 日本民間放送連盟放送基準 (昭和26年) 底本：日本新聞年鑑1954年版（パブリックドメイン）
  6. ^ 日テレが、Hulu買収で仕掛ける「動画革命」船越雅史・コンテンツ事業部長に聞く（上）(2/4) 東洋経済オンライン 2014年3月14日、2015年4月9日閲覧。
  7. ^ なぜテレビ東京系は広島や仙台で視聴できないのか exciteコネタ 2015年12月26日、同31日閲覧。
  8. ^ 渡辺由美子の「誰がためにアニメは生まれる」 ― 第25回「まどマギ」「タイバニ」テレビ局から見たヒットの背景【前編】（3/6） ASCII.jp 2012年3月19日、2015年4月20日閲覧。

関連項目

ポータル テレビ
プロジェクト 放送番組

外部リンク

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