サブカルチャー

サブカルチャー（英: subculture）とは、メインカルチャーと対比される概念である。1960年代から70年代前半までは反体制的なカウンターカルチャーが主流だったが、70年代後半以降、形骸化・商業主義化し、サブカルチャーに変質していったとの見方もある^[1]。サブカルチャーは「サブカル」と略されることも多い^[2]^[3]^[4]。

主流文化に対し、一部の集団を担い手とする文化を指す用語で、副次文化ないし下位文化とも訳される。用語の起源は1950年に社会学者のデイヴィッド・リースマン^[5]が使用したのが最初である。意味は｢主流文化に反する個人のグループ｣というもの。アメリカではこの場合の「サブ」とは、社会的マジョリティの文化・価値観から逸脱した、エスニック・マイノリティやLGBTといった「少数派集団」のことを指している。また、サブカルチャーは、「マス・メディアの商業主義文化」とは異なる文化財、アート、価値観、行動様式など、本来の「文化」に近いものを指す。

概要

ハイカルチャー^{[注 1]}が受け手側にある程度の素養・教養を要求するのに対し、サブカルチャーは受け手を選別しない。サブカルチャーのサブは補う、第二のといった意味もある。つまり、映画、漫画、アニメ、タレント、アイドル、声優、特撮、ライトノベル、ポップミュージック、商業主義に走ったロック^[6]、娯楽映画などは大量生産・大量消費される商品だった。そのため、低く見られる傾向が強かった。しかし、1990年代以降か21世紀にはサブカルチャーは、ハイカルチャーやメインカルチャーと同程度の影響力を持つようになってきた。

日本では「ハイカルチャー対サブカルチャー」という文脈においてサブカルチャーという言説が用いられているが、欧米ではむしろ、社会の支配的な文化（メインカルチャー）に対する、マイノリティの文化事象を指す言葉として使われている^{[注 2]}。

日本では特撮、アニメ、アイドルといった趣味を指す場合にサブカルチャーという用語が使用されることも多い。それらは1980年代に一般化しており、サブカルチャーとして定義するのは当初、拡大解釈だった。現在では大衆文化の一つとしてあげられる。「欧米の研究」では日本のサブカルチャーは、サブカルチャー研究の領域というよりも、むしろ「メディア文化研究」に含まれる。

西洋のサブカルチャー

かつて文化と考えられたものは、ハイカルチャー（学問、文学、伝統的美術、クラシック音楽など）であり、ブルジョア階級や知識人、教養ある人々に支持されるものであった。文化を享受するには一定の教養が必要であり、少数者のものであった。

20世紀になって、大衆文化の時代になると、こうした文化観は次第に変化していった。大衆の一部はハイカルチャーを身に付けようと努力し、例えば文学全集を応接間に並べることが流行する、といった現象が見られた。第二次世界大戦後には知識人と呼ばれる人たちも次第に大衆文化（映画、マンガ）に注目するようになった。例えば映画のジャンルも分化し、大衆向けの娯楽に徹するものと、芸術性を主張し表現するものが並存するようになった。

1960年代には、アメリカのベトナム反戦運動や公民権運動、ヒッピームーヴメントを始め、各国で既成の体制や文化に対する「異議申立て」が行われた。これはカウンターカルチャーとも呼ばれた。しかし文化の意味付けが変化してきた結果、カウンターカルチャーが衰退し、それに代わるサブカルチャーが注目されるようになった。かつての学生運動のようなカウンターカルチャーは諦めつつも、大衆文化への同化も拒否した若者たちの文化ともいえる^[2]。

日本のサブカルチャー

上述のように日本におけるサブカルチャーと、ヨーロッパ、アメリカにおけるサブカルチャーはその意味する所が大きく異なった。これは反抗する対象としてヨーロッパでは階級社会、アメリカではピューリタンがあったのに対し、日本製サブカルチャーはアメリカの模倣に留まっていたことが大きい^[7]。

1980年代に入ると、ニュー・アカデミズムが流行し、専門家以外の人間が学問領域、特に社会学や哲学、精神分析などの言葉を用い学際的に物事を語るようになった。サブカルチャーという言葉もこの頃日本に輸入され、既存の体制、価値観、伝統にあい対するものとして使われた。これらの流れは多くの若い知識人や学生を魅了し、「80年代サブカルチャーブーム」と呼ばれる流行を作り出した。この頃のサブカルチャーは現在よりも多くの領域を包含し、漫画、アニメ、オタク、コンピューター・ゲーム以外にも、声優、アイドル、ハードロック、ヘヴィメタル、パンクなどのロックミュージック、芸能人、オカルト、鉄道マニアなどもサブカルチャーと見なされることがあった。

しかし、1980年代サブカルチャーに共通していえることは「マイナーな趣味」であったということであり、この段階で既に本来のサブカルチャーの持っていたエスニック・マイノリティという要素は失われていた。確かに幾つかの要素は公序良俗に反すると見なされたという点で既存の価値観に反抗していたが、学生運動経験者のクリエイターなどを除けば1960年代のカウンターカルチャーの政治的ベクトルとは関係は希薄になった。

学生運動史を研究する活動家の外山恒一によると、西側の学生運動の中では異様な規模の内ゲバの頻発や、各セクトによる大学支配によって一般学生の間に政治運動への忌避感が強まり、日本では1970年代から1980年代にかけて政治と思想・文化の関係が断絶していた^[8]^[9]。サブカルチャーの政治回帰はセクトの力が弱まった1990年代以降で、左側では血みどろの新左翼の時代を意図的に飛ばして戦後民主主義への回帰したという^[10]。

右側では戦前における音楽界同様にナショナリズム消費に回収されて、愛国排外運動へ向かうという形で現れた^[11]^[12]。90年代になってネット右派が形成されると、戦後民主主義とリベラルの教条主義（別しては日教組）が久しく権威をもっている日本においては、反権威の文化であるオタク系サブカルチャーがネット右派に強く志向されるようになった^[3]。この変化には、日本における民族問題意識の希薄さ以外にも、サブカルチャーという概念の輸入が社会学者ではなく、ニュー・アカデミズムの流行に乗ったディレッタント（英、伊: dilettante。好事家。学者や専門家よりも気楽に素人として興味を持つ者）によって行われたことも関連している。研究者ではない当時の若者たちにとっては学術的な正確さよりも、サブカルチャーという言葉の持つ、差異化における「自分たちはその他大勢とは違う」というニュアンスこそが重要であったともいえる。

おたくの台頭

サブカルチャーに区分することが適切かについては議論があるが（岡田斗司夫などはサブカルチャーではないとしている^[7]）、日本独特のものとして、おたく文化がある。

1980年代になると、かつて吉本隆明が予言したように、ハイカルチャーとの上下関係が消失していく^[13]。この頃のサブカルチャーは複数の要素を内包しつつも、ジャンル間に横の繋がりは希薄で、場合によっては複数の分野を掛け持ちすることはあったものの、基本的に愛好者たちは別々の集団を形成していた。しかし1990年代に入ると転機が訪れる。メディアミックスの名の下に漫画、アニメといったジャンルの統合が進んだのである。漫画がアニメ化され、アニメが小説化されるという現象によってこれらのジャンルは急速に接近し、俗に「おたく文化」と呼ばれる、その他サブカルチャーから突出した同質性を持つ集団を形成するようになる^[14]。パソコン通信やインターネットの時代になると、おたく文化とサイバーカルチャー・アングラカルチャー・カウンターカルチャーが融合し、「アンダーグランドさ」と「内輪意識」が確立された^[15]。

おたく業界は、特化した雑誌メディアが囲い込んだ特定のファンにのみ情報発信するので、巨額の宣伝費は要らず、同時にそうやって囲い込まれたファンは集中的かつ高価格の商品に対し極端な購入の仕方をするため、売る側からすれば大変効率の良いものであった^[13]。しかし、かつてはおたく=秋葉原=ダサい、サブカル=渋谷=カッコいいという極論が唱えられ、おたく文化の地位はサブカルチャー内においても低いもので、おたく文化との同一視を嫌う人が「サブカル」の語を使用した^[16]。また研究者^[誰?]の側からすれば未知の分野であるおたく文化の形成等に興味が無く、漫画、アニメをサブカルチャーから切り離すこともあった^[17]。岡田は1995年当時、セーラームーンやドラえもんや、マリオ、ソニックといったおたく的なものだけが世界に通用しているのに、アート系やデジタル系の雑誌はおたく文化を否定し続けていると批判している^[18]。

2000年代後半になると、アニメの海賊版などが動画サイトやSNSを通じて世界的に有名になり、これら文化とともに育った世代も成人を迎え、世界規模のOTAKU文化を生み出した^[15]。以降はおたく文化が、日本サブカルチャーの最大与党であり、サブカルチャーそのものという見方すらされている^{[注 3]}^{[注 4]}。

その一方でインターネットの大衆的普及は「アンダーグランドさ」と「内輪」を薄めていき、2010年代にはSNSを通じた一般的で大衆的な商業コンテンツとなった。それがサブカルチャーといえるのかは異論も多いところで、松永天馬は「これ以上サブカルにこだわろうとすれば、それは懐古趣味になりかねない」と述べている^[2]。

おたく文化とサブカルチャーの境界は曖昧である。上記の秋葉原・渋谷二元論など、サブカルチャー同士が対立した場合もある。そのため、同じサブカルチャーという言葉を用いているにもかかわらず、まったく別の事柄について論じている場合が多々見られる^{[注 5]}。