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ツィラータール鉄道VT 3-8形気動車

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ツィラータール鉄道VT 3-8形気動車
VT 4を先頭にした3両編成(2011年撮影)
基本情報
製造所 VT3・4 ノッツ機械工場ドイツ語版
VT5-8 イェンバッハ工場ドイツ語版
製造年 1984年1995年1998年
投入先 ツィラータール鉄道
主要諸元
編成 2 - 4両編成
軸配置 B'B'
軌間 760 mm
最高速度 70 km/h
車両定員 VT 3-6 94人(着席64人)
VT 7・8 96人(着席60人)
車両重量 VT 3-6 28.5 t
VT 7・8 29.9 t
全長 VT 3-6 16,880 mm
VT 7・8 17,020 mm
台車中心間距離 10,300 mm
軸重 VT 3-6 8.45 t
VT 7・8 8.7 t
出力 VT 3-6 205 kw
VT 7・8 206 kw
備考 主要数値は[1][2][3]に基づく。
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この項目では、オーストリア狭軌鉄道軌間760 mm)であるツィラータール鉄道で使用されている車両のうち、1980年代以降導入が実施された気動車について解説する[1][2][3]

概要

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1981年からムアタール鉄道へ導入が実施された軌間760 mm(ボスニア軌間)向けの気動車は同鉄道の近代化に大きく貢献し、同一軌間の他の鉄道にもこれを基にした車両が多数導入される事となった。その中で、同じく軌間760 mmのツィラータール鉄道へ向けて導入されたのがVT3 - 8である。これらの車両は主要機器・内装など基本的な諸元や構造は他の鉄道へ導入されたものと同様だが、運転台が片側のみに設置された片運転台車両であるのが特徴である[1][3]

最初の車両となるVT3・4は1984年に導入され、同時期に導入された制御車(VS3・4)や中間客車(B4 32-35、BD4 42)と編成を組んで使用された。だが、加速度に問題があった事から、1995年にVT5・6が増備され、制御車に代わり2両の動力車によって編成が組まれるようになった。更に1998年にもVT7・8が導入されている。これらの4両の増備車は製造企業がイェンバッハ工場ドイツ語版に変更されている他、遮音パネルや窓の形状に変化が生じている[4][1][2][3][5]

2022年現在も動力車のVT 3 - 8は引き続きツィラータール鉄道で使用されており、バリアフリー向上の観点から低床客車と連結した編成を基本としている。また、2000年代以降は順次更新工事が実施されている[4][1][6]

その他

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VT 1(2013年撮影)

ツィラータール鉄道には片運転台車両のVT3 - 8に加え、両運転台気動車のVT 1も在籍している。これは元々オーストリア連邦鉄道5090形として製造されたピンツガウ地方線向け車両で、ザルツブルク公社ドイツ語版(Salzburg AG)移管後は「VTs 11」という車両番号で使用されていたものを2012年にツィラータール鉄道が所有していた車両との相互貸与という形で取得した経歴を持つ[注釈 1]。その後、2018年に正式な譲渡が行われている[7]

関連形式

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  • ツィラータール鉄道VT 3-8形の同型車両[1][8]

脚注

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注釈

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  1. ^ VT1と交換でピンツガウ地方鉄道へ貸与された車両の中には制御車の「VS 4」、中間客車の「BD4 42」も含まれていた。

出典

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  1. ^ a b c d e f Martin Geyer 2006, p. 2.
  2. ^ a b c Mobilität für Österreich 2013, p. 123.
  3. ^ a b c d ENTER 2007, p. 21.
  4. ^ a b The history of Zillertaler Verkehrsbetriebe AG begins in 1863.”. Zillertalbahn. 2022年12月20日閲覧。
  5. ^ Günter Denoth (2011). “9 Mut zur Erneuerung Die Zillertalbahn auf dem Weg in die Zukunft”. Drei Spurweiten, ein Bahnhof Achenseebahn - ÖBB - Zillertalbahn. Sutton. pp. 77. ISBN 9783866808584 
  6. ^ ENTER 2007, p. 24.
  7. ^ Österreich: Zillertalbahn und Salzburger Lokalbahn tauschen Fahrzeuge”. LOKReport (2018年8月13日). 2022年12月20日閲覧。
  8. ^ Martin Geyer 2006, p. 3.

参考資料

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