リプロセル
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本〒〒222-0033 神奈川県横浜市港北区新横浜三丁目8-11 KDX新横浜381ビル 9階 |
| 設立 | 2003年2月26日 |
| 業種 | 化学 |
| 法人番号 | 2020001086778 |
| 事業内容 | 医薬品の研究開発 |
| 代表者 | 代表取締役 横山 周史 |
| 資本金 | 54億9000万円 |
| 発行済株式総数 | 60,960,891株 |
| 売上高 | 12億5,700万円（2017年3月期） |
| 営業利益 | △9億4,400万円（2017年3月期） |
| 経常利益 | △9億3,700万円（2017年3月期） |
| 純利益 | △9億1,100万円（2017年3月期） |
| 純資産 | 84億4,200万円（2018年3月期第1四半期 ） |
| 総資産 | 84億4,200万円（2018年3月期第1四半期 ） |
| 従業員数 | 76人 |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 |
SBI証券 129 (2.1%) 中辻憲夫 100 (1.6%) ニプロ 100 (1.6%) 横山周史 93 (1.5%) マネックス証券 68 (1.1%) コスモ･バイオ 57 (0.9%) CBNYガバメント･オブ･ノルウェー 43 (0.7%) 楽天証券 34 (0.5%) 片山浩美 28 (0.4%) 松井証券 27 (0.4%) |
| 関係する人物 |
中辻憲夫 中内啓光 |
| 外部リンク | https://www.reprocell.com/ |
株式会社リプロセル（英: ReproCELL Incorporated）は、神奈川県横浜市港北区新横浜に本社を置く創薬ベンチャー企業。
事業
[編集]京都大学名誉教授の中辻憲夫と東京大学教授の中内啓光の研究をコア技術とするiPS細胞事業と、臨床検査事業の二つのセグメントがあり、売上高の9割以上はiPS細胞事業が占める。iPS細胞事業は研究試薬、創薬支援と、将来的には再生医療を行う計画である。2016年3月期の売上構成は研究試薬事業5割強、創薬支援事業5割弱となっている。ヒトiPS細胞用培養液の日本国内の市場占有率は50%以上を占めているとみられている[1]。
2014年5月にはイギリスのリイノベート社とアメリカのバイオサーブ社、同年9月にはアメリカのステムジェント社のiPS細胞事業部門を買収した[2]。
沿革
[編集]- 2003年 - 株式会社リプロセルを設立。
- 2013年 - 東京証券取引所JASDAQ市場グロースに上場。
- 2014年 - 新生銀行系の投資会社である新生企業投資と共に、ベンチャーキャピタル「セルイノベーションパートナーズ」を設立[3]。iPS細胞および再生医療に関連するベンチャーへの出資が中心[4]。
- 2015年 - iPS細胞・ES細胞用の凍結保存液を開発、8月24日から研究用として販売[5]。
所在地
[編集]- 本社 神奈川県横浜市港北区新横浜
脚注
[編集]- ^ “リプロセル Research Memo（3）”. トムソン・ロイター (2016年8月12日). 2017年9月18日閲覧。
- ^ “リプロセル、"門外漢"が描くバイオビジネスの最終形（上）”. 会社四季報ONLINE (2015年8月20日). 2017年9月18日閲覧。
- ^ “消えるか妊娠線 治験の豪ＶＢに出資”. 日本経済新聞電子版. (2016年6月16日) 2017年9月1日閲覧。
- ^ “リプロセルと新生銀、ｉＰＳファンド設立 規模10億円”. 日本経済新聞電子版. (2014年1月28日) 2017年9月1日閲覧。
- ^ “京大とリプロセル、細胞への影響少ないｉＰＳ凍結保存液開発”. 日本経済新聞電子版. (2015年8月28日) 2017年9月1日閲覧。