京都工芸繊維大学工業短期大学部
| 京都工芸繊維大学工業短期大学部 | |
|---|---|
| 大学設置/創立 | 1951年 |
| 廃止 | 1992年 |
| 学校種別 | 国立 |
| 本部所在地 | 京都府京都市左京区松ヶ崎橋上町[注釈 1] |
| 学部 |
機械工学科第二部 電気工学科第二部 工業化学科第二部 写真工学科第二部 |
京都工芸繊維大学工業短期大学部（きょうとこうげいせんいだいがくこうぎょうたんきだいがくぶ、英語: Technical College, Kyoto Institute of Technology）は、京都府京都市左京区松ヶ崎橋上町[注釈 1]に本部を置いていた日本の国立大学である。1951年に設置され、1992年に廃止された。
概要
[編集]大学全体
[編集]- 京都府京都市左京区に所在した日本の国立短期大学で、併設元は京都工芸繊維大学工学部。
- 1951年に日本初の国立短大4校の一つとして開学。昭和末期においては近畿でも有数の夜間工科系となっていた。
- 1988年度の入学生を最後に[注釈 2]、1992年に短期大学としての使命を終える[注釈 3]。
教育および研究
[編集]- 京都工芸繊維大学工業短期大学部には、全国でも数少ない写真工学科が設置されていた。
学風および特色
[編集]- 京都工芸繊維大学工業短期大学部は、修業年限夜間部3年制が設置されており、社会人学生が多いものとなっていた。
沿革
[編集]基礎データ
[編集]所在地
[編集]- 京都府京都市左京区松ヶ崎橋上町[注釈 1]
象徴
[編集]- 使用されていたカレッジマークは京都工芸繊維大学と同じ[27]。
教育および研究
[編集]組織
[編集]- 機械工学科第二部 入学定員40名
- 電気工学科第二部 入学定員40名
- 工業化学科第二部 入学定員40名
- 写真工学科第二部 入学定員40名
専攻科
[編集]- なし
別科
[編集]- なし
取得資格について
[編集]研究
[編集]- 『化學工業』[33]
大学関係者と組織
[編集]大学関係者一覧
[編集]大学関係者
[編集]歴代学長
[編集]施設
[編集]- 京都工芸繊維大学と共同。
寮
[編集]- 男子を対象に大学と共同で選考の上で若干名利用できるシステムとなっていた[29]。
卒業後の進路について
[編集]編入学・進学実績
[編集]- 京都工芸繊維大学への編入学制度があった[29]。
注釈
[編集]注釈グループ
[編集]- ^ a b 現在は、統合先である京都工芸繊維大学の所在地。
- ^ a b 京都工芸繊維大学工学部及び繊維学部の各夜間主コースへ転換のため。平成元年度より学生募集停止[1][2][3][4]
- ^ a b 出典[5]
- ^ 現在の文部科学省。
- ^ a b c d e f g h i j k 男のみ
- ^ a b c d e f うち女1
- ^ a b c うち女2
- ^ a b c うち女6
- ^ a b うち女10
- ^ a b うち女19
- ^ a b うち女3
- ^ a b うち女9
- ^ a b 出典[30][31]
補足
[編集]出典
[編集]- ^ 文教協会'1989.
- ^ 文部時報 = The monthly journal of Monbusho (1335)より。
- ^ 月刊政府資料 = Monthly government data (5)(166)より。
- ^ a b 大学資料 (106)より。
- ^ 文教協会'1992.
- ^ 文部省a, p. 60.
- ^ 日本大学大鑑 1977年版より。
- ^ 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。
- ^ 文部省'54, p. 1369.
- ^ 文部省'61, p. 16.
- ^ 短期大学一覧 昭和40年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省'65, p. 24.
- ^ 短期大学一覧 昭和44年度 (短期大学資料)より。
- ^ a b 文教協会'1987, p. 4.
- ^ 短期大学一覧 昭和46年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和45年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省'70, p. 26.
- ^ 全国学校総覧 昭和59年版-31コマ目-より。
- ^ 昭和59年版-32コマ目-より。
- ^ 文部省'85, p. 41.
- ^ 文部省'86, p. 41.
- ^ 文部省'87, p. 42.
- ^ 文部省'88, p. 45.
- ^ 文部省'89, p. 46.
- ^ 文部省'90, p. 46.
- ^ 文部省'91, p. 47.
- ^ a b c d 晶文社'1988.4.
- ^ 文教協会'1988.
- ^ a b c 教学社'1986, p. 289.
- ^ 全国大学大観 昭和30年版より。
- ^ a b 教員の資格・給与・恩給詳解より。
- ^ 文部省e, p. 31.
- ^ 化學工業より。
参考文献
[編集]全国学校総覧
[編集]- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和37年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和41年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和46年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和61年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和62年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和63年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和64年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1990年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1991年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1992年版』原書房。
全国短期大学高等専門学校一覧
[編集]- 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和62年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 1988年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成元年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成4年度』文教協会。
教員養成機関
[編集]- 文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』（PDF）文部省。
1949年短大設置申請分
[編集]- 文部省『申請大学、短期大学等一覧』（PDF）文部省。
全国短期大学案内（教学社）
[編集]- 教学社 編集『全国短期大学案内'87』教学社。
短期大学受験案内（晶文社）
[編集]- 晶文社出版編集部/編集『全国短期大学受験案内. 昭和64年度用』晶文社。
関連項目
[編集]公式サイト
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