具志川テレビ中継局
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具志川テレビ中継局(ぐしかわてれびちゅうけいきょく)は沖縄県うるま市字具志川にあるテレビ中継局である。
概要
[編集]もともと旧具志川市には(旧)具志川中継局と具志川東中継局の2つのテレビ中継局があり、いずれも1980年代に設置されたが出力が0.1Wと弱く、放送エリアも狭かった。このため、2つの中継局を統合し、さらに広範囲にエリア拡大する必要があるため、1994年9月に旧具志川東中継局を発展解消する形で現在の具志川中継局が開局、出力も10Wとこれまでの2つの中継局の0.1Wの100倍に増力した。現中継局開局して2か月後の11月には旧具志川中継局も廃止され、完全に現中継局に一本化された。これにより旧具志川市内はもちろん、与勝半島や金武湾を挟んで島嶼部にもエリアが拡大した。ちなみに、琉球朝日放送は1995年に開局したが、当中継局は開局と同時ではなく、しばらくたってから開局した。なお、本項では、廃止された(旧)具志川中継局と具志川東中継局についても併せて記述する。
現存中継局
[編集]地上デジタルテレビ放送送信設備
[編集]ID | 放送局名 | 物理 チャンネル |
空中線 電力 |
ERP | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
開局日 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
1 | NHK 沖縄総合 |
19 | 1W | 4.9W | 沖縄県 | 16,254世帯 | 2009年 12月1日 |
2 | NHK 沖縄教育 |
25 | 4.7W | 全国 | |||
3 | RBC 琉球放送 |
30 | 4.8W | 沖縄県 | |||
5 | QAB 琉球朝日放送 |
21 | |||||
8 | OTV 沖縄テレビ放送 |
23 |
- 当中継局の前身である具志川東中継局ではNHK教育とOTVのチャンネルが逆だった(旧具志川中継局では違うチャンネルを使用していた)。
- 地上デジタル放送の中継局は、2009年10月8日に予備免許が、11月30日に本免許が、それぞれ交付された。
廃止中継局
[編集]地上アナログルテレビ放送送信設備
[編集](現)具志川テレビ中継局
[編集]チャンネル | 放送局名 | 空中線 電力 |
ERP | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
開局日 |
---|---|---|---|---|---|---|
44 | QAB 琉球朝日放送 |
映像10W /音声2.5W |
映像68W /音声17W |
沖縄県 | 約14,200世帯 | 1997年 12月24日[1] |
46 | NHK 沖縄総合 |
1992年 9月9日[2] | ||||
48 | NHK 沖縄教育 |
全国 | ||||
50 | RBC 琉球放送 |
沖縄県 | 1992年 9月8日[3] | |||
52 | OTV 沖縄テレビ放送 |
(旧)具志川テレビ中継局
[編集]チャンネル | 放送局名 | 空中線 電力 |
ERP | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
開局日 |
---|---|---|---|---|---|---|
55 | NHK 沖縄総合 |
映像100mW/ 音声25mW |
不明 | 沖縄県 | 不明 | 1981年 11月3日[4][5] |
57 | OTV 沖縄テレビ放送 | |||||
59 | RBC 琉球放送 | |||||
61 | NHK 沖縄教育 |
全国 |
具志川東テレビ中継局
[編集]チャンネル | 放送局名 | 空中線 電力 |
ERP | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
開局日 |
---|---|---|---|---|---|---|
46 | NHK 沖縄総合 |
映像100mW/ 音声25mW |
不明 | 沖縄県 | 不明 | 1982年 12月2日[6][7] |
48 | OTV 沖縄テレビ放送 | |||||
50 | RBC 琉球放送 | |||||
52 | NHK 沖縄教育 |
全国 |
- 1994年9月9日に廃止。
脚注・出典
[編集]- ^ 琉球朝日放送10年史編纂委員会『琉球朝日放送10年史』琉球朝日放送、2008年、32頁。
- ^ NHK沖縄放送局史編集事務局『NHK沖縄放送局史 ~NHK・OHK70年のあゆみ~』NHK沖縄放送局、2012年、264頁。
- ^ 琉球放送株式会社50年史編纂委員会『琉球放送50年史』琉球放送、2005年、年表1992年頁。
- ^ 沖縄テレビ放送総合企画室『沖縄テレビ30年史』沖縄テレビ放送、1989年、161頁。
- ^ 日本放送協会放送文化調査研究所放送情報調査部『NHK年鑑'82』日本放送出版協会、1982年、399頁。
- ^ 沖縄テレビ放送総合企画室『沖縄テレビ30年史』沖縄テレビ放送、1989年、164頁。
- ^ 日本放送協会放送文化調査研究所放送情報調査部『NHK年鑑'83』日本放送出版協会、1983年、446頁。