利用者:舌先現象になります/下書き6
| 会社四季報 | |
|---|---|
| JAPAN COMPANY HANDBOOK | |
| 愛称・略称 | 四季報 |
| ジャンル |
ビジネス・マネー誌[1] |
| 刊行頻度 | 季刊 |
| 発売国 |
 日本 |
| 言語 | 日本語 |
| 定価 | 2600円（2024年9月現在） |
| 出版社 | 東洋経済新報社 |
| 編集部名 | 編集局会社四季報編集部 |
| 発行人 | 田北浩章 |
| 編集長 | 西澤佑介（2024年7月現在[2]） |
| 雑誌名コード | 02323 |
| 刊行期間 | 1936年6月7日（昭和11年第1輯） - |
| 姉妹誌 |
『会社四季報プロ500』 『就職四季報』 等 |
| ウェブサイト | https://shikiho.toyokeizai.net/ |
『会社四季報』（かいしゃしきほう英: JAPAN COMPANY HANDBOOK）は、東洋経済新報社から発行されている季刊雑誌。企業情報誌[3]。 [4]
特徴
[編集]1ページの中に財務データと業績予想が2社ずつ小さな活字で印刷されている[4]。
一年周期で発行される便覧では不十分だとして、3ヶ月毎に発行される季刊にした[5] [6]。 [四季報オンライン 1],[四季報オンライン 1]
体裁
[編集]小さな数字まで鮮明に印刷できるように[7]、当時としては珍しくオフセット印刷を採用した[7]。しかし、1951年にオフセット印刷専用の用紙が不足したため『昭和十六年第1輯』を最後に活版印刷へと変更された[7]。
証券取引所が再開された1949年時点での「会社四季報」には「事業」「資本金」「既発行株数」「大株主」「重役名」「事業規模」「業績」「取引銀行」の経営指標が掲載されていた[8]。 1950年第3集から「株価[8]」、1952年第1集から「授権資本株数[8]」、1953年第3集から「売上高」「売上高利益率[8]」、1956年第4集から「従業員数」が追加された[8]。
関連項目欄でも変化があり、1955年第2集から「再評価積立金[8]」、1957年第3集から「自己資本」「自己資本比率[8]」、1958年第1集から「資本異動[8]」、1960年第1集から「過去の増資年月[8]」、1960年第2集から「株主割当比率[8]」、1981年第4集から「（月足）株価チャート[9]」、1983年第3集から「2年度分の業績予想[9]」、1985年第2集から「連結決算予想[9]」
内容
[編集]昭和11年6月3日印刷、6月7日に発行された。定価五拾銭で販売された[6]
歴史
[編集]発売前
[編集]
当時の企業情報誌は、年1、2回だけ刊行しされていた。 ダイヤモンド社が発刊していた『ポケット会社要覧』を参考にしたという[10][11]。『ポケット会社要覧』は、ポケットに入るように新書として年2回発行された[10]。内容は、営業報告書の要約・役員の氏名・株価の推移が載っており[10]、当時の投資家や証券セールスマンに愛用されていた[10]。
しかし、投資の参考資料として使用される業績見通しや新規企業計画などは収録されておらず、年2回の発行では時間が空きすぎると考えた[10]。そのため、小倉は、過去の数字と今後の見通しを盛り込み最低でも四半期ごとに発行する四半期報を出したらどうかと創案を作成した[10]。
販売
[編集]本書発刊について
「会社四季報」を今後続刊することにした。世上類書は二、三に止まらぬが、ここにあえてまた一書を加えんとするにはもちろんそれだけの理由がある。すなわち生きた会社要覧を提供しようとするのがその意図するところだ。言うまでもなく会社は生きたものである。殊に投資的対照として株式会社を見る場合には、日々刻々の息吹きを知る必要がある。だから年に一回しか発行されぬ便覧のたぐいではその目的には不十分だ。そこで我々は、もっと頻繁に、三ヶ月ごとに刊行する「会社四季報」を作ったわけである。 — 「会社四季報 昭和11年第1集[12]」より一部引用
当時、関西支局長・理事だった小倉政太郎（1903-1959）が[13][7]、1935年12月23日の理事会で創案を出した[7]。編輯局の綿野脩三と統計部の岸本秀𠮷が第4輯まで作成を担当した[7][11]。 1936年4月8日に小倉が四季報編集部長となり作業に加わった[11]。
1936年、小倉政太郎（1903-1959）の発案により[7]、企画されていた[14]。。 一年周期で発行される便覧では不十分だとして、3ヶ月毎に発行される季刊にした[5] [6]。証券会社の投資家向けのお中元として使用されていた[10]。
1956年度は1号あたり約4万部の販売部数であったが、1961年度には20万部を突破した。 1961年度は、東洋経済新聞社の営業収益の2割を占める主力商品へとなった[15]。これの背景として、1957年12月から1961年7月まで大株式ブームがおこっていた[8]。 この頃、紙面でも改善されており
1973年には『会社四季報』英文版の『JAPAN COMPANY HANDBOOK』が発行された[16][17]。
1990年第1集では売上部数が100万部に達した[9]。
他の出版社
[編集]『ダイヤモンド株式手帖』との競争
[編集]『日経会社情報』との競争
[編集]脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ https://www.zakko.or.jp/storage/genre/genre_202302.pdf 「雑誌ジャンル・カテゴリ区分一覧(2023年2月14日版)」（日本雑誌広告協会） (PDF)
- ^ 株式会社東洋経済新報社: “『週刊東洋経済』『会社四季報』新編集長就任のお知らせ”. PRTIMES（プレスリリース） (2024年6月4日). 2024年9月1日閲覧。
- ^ 四季報公式編 2024, p. 16.
- ^ a b 高原克行「１００年カンパニーの知恵：東洋経済新報社（東京）／３ 企業の息吹を伝える」『毎日新聞』2015年1月5日。2024年9月4日閲覧。
- ^ a b 会社四季報第1輯 1936, p. 3.
- ^ a b c 「【広告】東洋経済新報社「会社四季報」會社は生きものである」『朝日新聞』1936年6月11日。2024年9月4日閲覧。
- ^ a b c d e f g 百年史編 1996, p. 423.
- ^ a b c d e f g h i j k 百年史編 1996, p. 824.
- ^ a b c d 百年史編 1996, p. 970.
- ^ a b c d e f g 壁井編 1982, p. 17.
- ^ a b c 百年史編 1996, p. 424.
- ^ 会社四季報第1輯 1936, p. 1.
- ^ “東洋経済store『会社四季報』”. 東洋経済store. 2024年10月10日閲覧。
- ^ “東洋経済新報社 沿革[創刊～1960年]”. 東洋経済新報社. 2024年10月10日閲覧。
- ^ 百年史編 1996, p. 823.
- ^ 百年史編 1996, p. 961.
- ^ 百年史編 1996, p. 962.
- ^ 壁井編 1982, p. 18.
- ^ a b 壁井編 1982, p. 19.
- ^ a b 百年史編 1996, p. 969.
- ^ 壁井編 1982, p. 20.
四季報オンライン
[編集]参考文献
[編集]- 小倉政太郎『東洋経済新報言論六十年』東洋経済新報社、1955年。doi:10.11501/3006896。
- 壁井与三郎『かぶと町回顧五十年 : 金解禁・敗戦・高度成長・石油危機』東洋経済新報社、1982年4月22日。doi:10.11501/11978483。
- 東洋経済新報社百年史刊行委員会『東洋経済新報社百年史』東洋経済新報社、1996年9月30日。
- 会社四季報編集部『得する株をさがせ!会社四季報公式ガイドブック』東洋経済新報社、2020年7月2日。ISBN 978-4-492-73356-1。
- 会社四季報編集部『得する株をさがせ!会社四季報公式ガイドブック 改訂版』東洋経済新報社、2024年9月24日。ISBN 978-4-492-73373-8。
- 真鍋雅亮 編『ZAITEN 1月臨時増刊号 企業広報完全マニュアル』財界展望新社、2014年1月1日。
- 桜井憲二『会社四季報で作るパソコンデータバンク』東洋経済新報社、1986年3月20日。doi:10.11501/12290451。ISBN 4-492-58071-9。
会社四季報
[編集]- 東洋経済新報社 編『会社四季報 昭和11年第1輯』東洋経済新報社、1936年6月7日。doi:10.11501/1072493。
外部リンク
[編集]作業
[編集]https://t21.nikkei.co.jp/public/support/ip/003_1.html 会社四季報公式ガイドブック改訂版 シェアNo.1投資情報誌『会社四季報』編集部が作った株スクリーニング入門