利用者:Elk0615/sandbox
| 久慈大橋 | |
|---|---|
| 基本情報 | |
| 国 |
 日本 |
| 所在地 | 茨城県 東海村-日立市 |
| 交差物件 | 久慈川 |
| 用途 | 道路橋 |
| 管理者 | 茨城県土木部道路維持課 |
| 建設 | 株式会社宮地鉄工所(上部工) |
| 竣工 | 1963年（昭和38年)7月23日 |
| 座標 | 北緯36度29分17.8秒 東経140度36分37.8秒 / 北緯36.488278度 東経140.610500度座標: 北緯36度29分17.8秒 東経140度36分37.8秒 / 北緯36.488278度 東経140.610500度 |
| 構造諸元 | |
| 材料 | 鉄骨 |
| 全長 | 366 m |
| 幅 | 8m |
| 地図 | |
   | |
| 関連項目 | |
| 橋の一覧 - 各国の橋 - 橋の形式 | |
久慈大橋（くじおおはし）は、茨城県の久慈川に架かる国道245号の道路橋である。1963年（昭和38年）に開通して以来、赤く塗装されていることから地元では『赤い橋』と呼ばれている。
概要
[編集]1963年(昭和38年)7月23日、東海村豊岡と日立市留町を結ぶ久慈大橋が開通した(約800ｍ北の新茂宮橋も同日に開通）[1]。久慈川に架かる橋の中で最も最下流に位置する。
橋長366ｍ、幅員8ｍ。桁長60mの下路式ウォーレントラス構造の橋桁が6本、両端の橋台2基と橋脚5基の上に載っている。
1日あたりの交通量は2万2000台から2万4000台(2022年調査)。付近の国道245号沿いには日立製作所、茨城港、常陸那珂開発地区、原子力関連の事業所、大型ショッピングセンターなどがあるため交通量が多く慢性的な交通渋滞が発生している。
道路部分は片側1車線で歩道が無いため、後に上流側のすぐ傍に歩行車と自転車専用の「久慈大橋側道橋」を新設した。橋脚の耐震補強工事は2016年に行われた[2]。点検と塗装工事を定期的に実施しているが、海が近いため鉄骨の錆び腐食は避けられず老朽化が指摘されている。
橋の日立市側には車で自由に出入り出来る河川敷が広がり、野球、バーベキュー、釣りなどのレジャーを楽しむ人々が多く見られる。トイレや水道設備は設置されていない。
4車線化
[編集]国道245号の4車線化が進む中、国土交通省は2019年4月に久慈大橋の4車線化を正式に決定した[3]。
新橋梁の設計は株式会社長大(東京都中央区)に委託した。全幅23.3mで4車線道路と歩道を一体化し、現橋のすぐ下流川に建設することで既存道路への切り替えをスムーズに行う計画とした。建設予定額は133億円。
2022年10月、当初の案よりもさらに下流側に設置し橋梁長を短くする変更案が出され、茨城県都市計画審議会はこれを可決した[4]。建設予定額は28億円減の105億円となり、3年の工期短縮が見込まれる[5]。完成予定は計画当初は2026年だったが、5年延長して2031年としている(2024年現在）。
久慈大橋より南の4車線化は、1992年からひたちなか市部田野から東海村豊岡までの12.1km区間を完了。豊岡から久慈川までの0.8km区間が残る(2024年現在)。
また久慈大橋より北の4車線化は、2011年(平成23年)10月の新茂宮橋の開通により留町交差点から日立港入口交差点までの約2.5km区間を完了。さらに北の日立市水木町までの約1.9km区間についても2015年より事業費67億円で拡幅事業を進めている(2024年現在)。将来的には日立市国分町まで4車線化する計画である[6]。
登場する作品
[編集]- ゴジラ2000 ミレニアム（1999年の邦画）
出展
[編集]脚注
[編集]- ^ “日立現代史年表 hc_storia”. saki-archives.com. 2024年11月25日閲覧。
- ^ “(株)オカベ 久慈大橋耐震補強工事”. www.okabekoumuten.com. 2024年11月25日閲覧。
- ^ domax2004. “国道２４５号“久慈大橋（赤橋）”４車線化に予算計上”. ほっとメール＠ひたち. 2024年11月23日閲覧。
- ^ “茨城県都市計画審議会／久慈大橋の線形変更を可決｜建設未来通信｜建設情報を網羅した日刊新聞｜茨城県”. www.kensetsumirai.co.jp. 2024年11月23日閲覧。
- ^ “国道245号で線形変更 都計審 久慈大橋の架替に向け審議”. 日本建設新聞社 - 私たちは、「日刊建設新聞」を発行し、建設産業界をリードしていきます。. 2024年11月22日閲覧。
- ^ “久慈大橋架け替え詳細設計へ／日立港区北拡幅は擁壁工／国道２４５号４車線化”. www.nikoukei.co.jp. 2024年11月25日閲覧。