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核拡散防止条約の名称に関して[編集]

筒井若水編編『国際法辞典』有斐閣、2002年。ISBN 4-641-00012-3。

「核兵器の不拡散に関する条約」という名の項目有（p51-52）。
辞典内で「核拡散防止条約」「核不拡散条約」の文言を引くと、「核拡散防止条約」には「⇒核兵器の不拡散に関する条約」と書かれているのみで本文のない項目(p50)。凡例によれば「⇒」の記号は参照すべき項目を示すもの。「核不拡散条約」については「⇒」が書かれて項目も無し。
「核兵器の不拡散に関する条約」項目中の本文では「核拡散防止条約、核不拡散条約(英 Nuclear Non-Proliferation Treaty : NPT)と略称される。」と略称について言及し、以下この項目の本文中において本条約に言及する場合は「核拡散防止条約」と表記。
索引には「核兵器の不拡散に関する条約」「核拡散防止条約」「核不拡散条約」いずれも有。
「核兵器の不拡散に関する条約」以外の項目で本条約に言及する場合は一様でないが、最初に一度正式名称を書いた後はすべて「NPT」や「核拡散防止条約」の略称を用いる場合が多い。例：「核軍縮」の項目(p50)、「核実験」の項目(p51)
「友好関係原則宣言」の項目(p332)のように正式名称ではなく略称を項目名としている項目も有。
凡例に条約項目名に関する説明有。以下引用。

「条約項目名」等、見出し（項目名）には適宜略称を用いたが、解説中に引用する場合は、原則として正式名称で表記した。（以下略） — 『国際法辞典』凡例p.ivより引用。

小寺彰、岩沢雄司、森田章夫『講義国際法』有斐閣、2006年。ISBN 4-641-04620-4。

一般条約として、核拡散防止条約（通称NPT）（1968年）は、核兵器保有国の増加に直面して、核兵器保有国の拡散を防止する体制を創設した。 — 『講義国際法』p482より引用。この部分の著者は森田章夫都立大教授。

松井芳郎代表編集編『判例国際法』（第2版第3刷）東信堂、2009年4月、168-172頁。ISBN 978-4-88713-675-5。

条約索引(p680-)では「核不拡散条約」「核兵器の不拡散に関する条約」という索引語有。「核兵器の不拡散に関する条約」の索引語は「核兵器の不拡散に関する条約→核不拡散条約」となっていて「核不拡散条約」の索引語を参照するよう求めている。
p624には「核不拡散条約」と表記。この部分の著者は藤田久一関西大名誉教授。

杉原高嶺、水上千之、臼杵知史、吉井淳、加藤信行、高田映『現代国際法講義』有斐閣、2008年。ISBN 978-4-641-04640-5。

一九六八年の核兵器の不拡散に関する条約(NPT)は、核兵器国と非核兵器国とを区別しそれぞれの義務を定めた。 — 『現代国際法講義』p462より引用。この部分の著者は高田映東海大教授。

奥脇直也、小寺彰編『国際法キーワード第2版』（2版）有斐閣、2006年、120-123頁。ISBN 4-641-05884-9。

その最も先進的な例は、国際原子力機関(IAEA)による現地調査であり、それは核兵器不拡散条約でも利用されている。 — 『国際法キーワード第2版』p26より引用。著者は奥脇直也東大教授。

②に関して、1968年に締結された核兵器不拡散条約(NPT)は、・・・ — 『国際法キーワード第2版』p215より引用。著者は森川幸一日本エネルギー法研究所研究委員