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利用者:Miya/南京大虐殺

南京大虐殺(なんきんだいぎゃくさつ)とは、1937年、中国南京市内とその周辺で起きた虐殺事件を総称する呼称のひとつ。

概要

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名称

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  • 「南京事件」
    • 帝国議会:1946年(昭和21年)10月9日の貴族院第90回議会、星島二郎
  • 「南京虐殺事件」
    • 朝日新聞1946年5月10日付記事
    • 国会:1971年(昭和46年)7月23日の第66回参議院外務委員会、西村関一
    • 外務省日中歴史共同研究、2010年に報告書公開
  • 「南京大虐殺事件」
    • 国会:1971年(昭和46年)7月23日の第66回参議院外務委員会、西村関一
  • 「事件」のつかない「南京大虐殺」
    • 1971年(昭和46年)8月から連載の朝日新聞記事「中国の旅」

東京裁判での呼称

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  • 「南京残虐事件」
    • 1948年(昭和23年)2月19日の検察側最終論告
  • 「南京における残虐行為」「南京事件」「南京強姦」
    • 2月25日の検察側最終論告
  • 「南京略奪暴行事件」
    • 4月9日の弁護側最終弁論

不提出書類のタイトルでは「南京ニ於ケル虐殺」「南京大虐殺死難者埋葬処ノ撮影」

  • 「南京暴虐事件」
    • 1948年(昭和23年)11月4日の判決[2]
  • 「THE RAPE OF NANKING」
    • 1948年(昭和23年)11月4日の判決[3][4]

歴史学における表記

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  • 「南京事件」:例:『南京事件―「虐殺」の構造 」』(秦郁彦、中公新書、1986年)、『南京事件』(笠原十九司、岩波新書、1997年)
  • 「南京大虐殺」
  • 「南京アトロシティー[5]
  • 「南京虐殺事件」
  • 「南京事件」
    • 1956年に刊行された『世界歴史事典』[6]および、1961年の『アジア歴史事典』[7][8]
    • 秦郁彦
    • 笠原十九司、「南京事件は南京大虐殺事件の略称」とも説明[9]
    • 洞富雄、1972年に『南京事件』[10]
  • 「南京大虐殺」
    • (本多勝一『中国の旅』1971年新聞連載、1972年単行本化)
    • 鈴木明『「南京大虐殺」のまぼろし』文芸春秋社、1973
    • 洞 富雄『南京大虐殺--「まぼろし」化工作批判』現代史出版会、1975年
    • 洞 富雄『決定版・南京大虐殺』徳間書店
  • 南京残虐事件
    • 日中戦争史資料集編集委員会・洞富雄『日中戦争 南京大残虐事件資料集』青木書店,1985年。
  • 「南京大暴虐事件」
    • 1989年10月24日。「南京への道」ISBN4-02-260822-6</ref>と表現している。本田勝一は「南京への道」文庫版あとがき

日本の歴史教科書における表記

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  • 「(日本軍による)南京(での)暴行」[11]
  • 「南京事件」[12][13]
  • 「南京大虐殺」[14]
  • 「南京大虐殺事件」[15]
  • 「南京虐殺事件」[16]などがある。

中国での表記

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  • 「南京大屠殺」[17]

欧米での表記

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  • 「Nanking Atrocities」
  • 「The rape of Nanking」
  • 「Nanking(Nanjing) Massacre」

など。

事件の概要

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南京攻略戦

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戦争裁判

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この事件は第二次世界大戦後、戦争犯罪として極東国際軍事裁判南京軍事法廷で審判された。

略年表

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  • 1937年、


戦争裁判

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この事件は第二次世界大戦後、戦争犯罪として極東国際軍事裁判南京軍事法廷で審判された。

  1. ^ A級極東国際軍事裁判記録 アジ歴[1]日本語 レファレンスコード A08071274100 で閲覧可能
  2. ^ A級極東国際軍事裁判記録 アジ歴[2] A08071307600 P.170
  3. ^ A級極東国際軍事裁判記録アジ歴[3]A08071272300 P.174
  4. ^ 『日中戦争史資料 8 南京事件1』日中戦争史資料集編集委員会・洞富雄編、河出書房新社 昭和48年11月25日初版発行
  5. ^ 洞富雄『近代戦史の謎』人物往来社、1967年
  6. ^ 全10巻、平凡社,1956
  7. ^ (全10巻、平凡社,1961)
  8. ^ 『南京事件論争史—日本人は史実をどう認識してきたか』平凡社新書, 2007年,pp102-3も参照
  9. ^ 『南京事件論争史—日本人は史実をどう認識してきたか』(平凡社新書, 2007年)同書p12,p208.なお、笠原は著書名としは「南京事件」を用いている。笠原十九司参照
  10. ^ 新人物往来社
  11. ^ 開隆堂「歴史的内容を主としたもの 下」1954(昭和29)年発行P.105 直接はWeb上の文書[4]P.26を参考にした(学部生論文のため取扱注意)
  12. ^ 石井進・五味文彦・笹山晴生・高埜利彦ほか『詳説日本史』山川出版社 2004年(高等学校 地理歴史科用・2002年 文部科学省検定済)p.330
  13. ^ 東京書籍2006年p.188
  14. ^ 帝国書院2006年
  15. ^ 清水書院2006年
  16. ^ 日本文教出版2006年
  17. ^ 台北市にある国軍歴史文物館展示