利用者:Neo chemistry/メディア･リテラシー草稿

メディア・リテラシー（英: media literacy）とは、情報メディアを主体的に読み解いて、必要な情報を引き出し、その真偽を見抜き、活用する能力のこと。メディア・リテラシーは「情報を評価・識別する能力」を指すが、「情報を処理する能力」や「情報を発信する能力」をさして言う場合もある。この項では主に、「情報を評価・識別する能力」という意味のメディア・リテラシーについて記述する。

メディア・リテラシーで取り扱われるメディアには、公的機関やマスメディア（新聞、テレビ、ラジオ等）を始め、映画、音楽、書籍や雑誌等の出版物、インターネット、広告等、様々なものがあり、口コミ（口頭やブログ等）や各種の芸術等も含まれる事がある。

概要[編集]

以下、情報の偏りとその弊害に対してとられるべき対策について説明する。

情報の偏り[編集]

情報を受け取る側である受信者は、発信された情報には程度の差こそあれ、何かしらの偏りが生じている事を理解する必要がある。

情報は、伝達過程において、以下のような要因によって偏りを生じる。

情報量の制約

何か一つの物事（物、人物、集団、出来事等）に関する情報を伝える際、情報を伝える媒体を問わず、その物事の「全て」を伝える事は物理的に不可能である。このような物理的な理由から、情報を発信する表現者（情報を伝える個人あるいは組織）はその情報を取捨選択しなければならない。つまり情報を伝えるには、表現者が必ず何かしらの編集を行わざるを得ず、そうして伝えられる情報は必ず「実際の物事の姿」とは異なるものとならざるを得ない。

個人･組織による解釈の異なり

一つの物事についての捉え方（例えばその物事に対する感情、評価等）は、個人あるいは組織によってそれぞれ異なる。従って、物事に関する情報を伝える個人あるいは組織等の表現者も、その伝えようとしている物事に関して、それぞれ異なった捉え方をしている。その為、その物事に関する情報を伝える為に表現者が編集を行う際、同じ物事に関する情報であっても、表現者が違えば表現者がその物事について、どのような捉え方をしたのかによって編集の仕方は異なる事になり、それは実際に伝えられる情報にも必ず影響を与える事になる。その為、伝えられる情報も、必ず異なってくる。そして、いずれの情報の内容も、伝えようとする物事の「実際の姿」とは異なったものとなっている。

情報操作

表現者の編集次第では、情報を意図的に改変・誇張して発信する（情報操作）事により受信者（聞き手、読者、視聴者、世論等）の考えを一定の方向に誘導する事も出来る。

その他

一つ一つの情報は正しくても、それらが集合することによって異なった意味を持つことがある。

つまり、一次情報は必ず何らかのフィルターを通ってきているものであり、まったくの中立的な情報は無いという事である。

情報の受信者に求められる態度[編集]

前述の要因によって一方に偏った情報をそのまま鵜呑みにしていたのでは、その物事に関する正しい知識を身に付ける事は難しくなる。また、情報への依存度が非常に大きい今日の社会では、場合によっては偏った、あるいは間違った情報をそのまま信じたが為に、様々な局面で何かしらの不利益を被る可能性も十分予想される。

その為、受信者の側に立つ人間には、発信された情報を受け取る際、「その情報は信頼できるかどうか」を判断する事はもちろんの事、

その情報にはどのような偏りがあるか
さらに一歩進めて、その情報を発信した側にはどのような意図・目的があるか

（つまり、なぜ、わざわざ、そのような情報を流したのか?　なぜ、わざわざ、そのように編集したのか?を考えること。）

等を始め、各種の背景を読み取り、情報の取捨選択を行う能力が求められる。これが、先に述べた「情報を評価・識別する能力」である。

現実にはメディアが発する情報がすべて正しい物とは限らず、何らかの事情や意図によって、嘘や誇張、間違った情報などが含まれていることがしばしば見られる（大掛かりな例を挙げると、かつて太平洋戦争中に度々行われていた、国民の士気維持等が目的の虚偽報道がある）。メディア利用者はそのことを常に理解する必要がある。

そのためにはメディア情報の話者、目的、内容、背景等を的確に読み取る必要がある。また、それらを理解すれば、その情報を正しく利用することが可能になる。現代では各種メディアが大きく発達したのに合わせ、以前よりも情報の必要性・重要性が増しており、同じく情報のもたらす影響も以前より遥かに大きくなっていると言える。

マスメディアに求められる態度[編集]

マスメディアは極めて多くの人々に利用されている。それは同時に、マスメディアが虚偽報道を行ったり、ある意図（例えば特定の人物・勢力を有利、あるいは不利な状況に導く等）に基づいた報道を行ったりすれば、その影響が大変強いものとなる事を意味するのである（公的機関にも同じ事が言える）。マスメディアがしばしば「第四の権力」と呼ばれる理由も、ここにある。

一つの物事を様々に捉え、独自の捉え方に基づいて情報を発信出来るという事自体は、思想や表現の自由上、望ましい事である。しかし、その影響力を考慮するに、マスメディアは、発信する情報に私見を加える事を極力避け、偏った内容にならないように最大限、心がける必要がある。

各種メディアにおける情報の偏り[編集]

以下には、各種メディアにおいて、どのような情報の偏りが生じるかについての具体例がいくつか挙げられている。

表現手法による情報・印象操作の可能性[編集]

例えばテレビ・ニュースの一コマにおいて、その構成や編集によって、事実から大きくかけ離れた印象を受ける可能性がある。

まず、「何を撮るか」に取捨選択が働いている
その場面を肯定的に伝えるか、否定的に伝えるかは、編集次第である。
明るいBGMを流し、キャスター、ナレーター、コメンテーターが肯定的なコメントをすれば支持・宣伝に、逆に不安を掻き立てるようなBGMを流し、批判的なコメントをつければ告発に
印象操作の為の表現方法は非常に多種多様であるが、テレビ・ニュースを視聴する際は、キャスターやナレーターの言葉はもちろんの事、同時に流される映像や効果音等に対しても注意して視聴するのが望ましい。なお、新聞や雑誌でも同じく情報・印象操作がある。（新聞であれば、記事の見出しや内容、社説やコラム中のコメントを工夫する。また、同じ出来事の報道でも、A紙では一面に大きな見出しを立てて報じているにも関わらず、B紙では三面の隅のほうに小さなスペースで報じている場合も少なくない）

表現者の立場による情報の偏り[編集]

一般に、同じ事物に関する情報であっても、その事物に関する見方は情報ごとに（程度の差こそあれども）偏りが生じている。これは、その事物に関する捉え方あるいは評価が表現者（情報を発信する個人あるいは組織）ごとによって異なり、この事が表現者が発信する情報にも影響を与える為である。捉え方の違いを生む要因として重要なものの一つとして、表現者ごとに種々の立場が違っている点が挙げられる。この違いがもたらす情報への偏りの影響は程度の差はあるが、一般に大きなものとなりがちである。なお、この偏りは、あくまでも情報を発信する側の要因によって発生するものである為、情報を発信するメディア(テレビ・ラジオ・新聞・雑誌・書籍・インターネット・口頭・音楽・映画等)を問わず発生する。

例えば、野球において、A球団とそのライバルであるB球団が存在したとする。この場合、A球団のオーナーである企業系列の新聞であるC紙では、自社と関係の深いA球団を日頃から応援・激励する傾向となるが、B球団のオーナーである企業系列の新聞であるD紙は、自社と関係のあるB球団に敵対するA球団をけなしたりこき下ろしたりする傾向となる。更に、「今日のゲームは7対5でA球団が勝利」という一つの情報を報道するにしても、C紙ではA球団の勝利を評価する内容の報道を行い、D紙ではA球団の勝利を悔しがる内容の報道を行う傾向にある。

雑誌や書籍等の印刷物、インターネットのサイト・電子掲示板(BBS)・ブログ等においても、特定の人物や企業、国家やその政策方針等の事物に関する執筆をする際、著者の事物に対する感情、著者と事物との間にある関係、更には著者の主義・思想等により、文章・内容が事物に対して肯定的あるいは否定的と分かれる事が多い。例えば、掲示板に、ある人物を批判する書き込みがあったとしても、普段からその人物をよく思っていない人の意見や、その人のせいで不利益を受けている人の意見は、批判側に傾きがちであり、逆に、その人物に好印象を抱いていたり、その存在が自分にとって利益になる場合には擁護する意見となるのが普通である。また、書籍やブログを執筆する際、著者は、自身と似た価値観・主義・思想の人物や政策、あるいは利害関係の一致する人物や自身にメリットのある政策等に対して支持、肯定的な著述を行い、反対に自身と異なる価値観・主義・思想の人物や政策、または自身にとって不都合な人物や政策等に対して反対、否定的な著述を行いがちである。

これらの偏りは、表現者の捉え方の違いから発生するものである為、仮に表現者が情報の中立性を極力保とうと意識していたとしても、無意識の内に発信する情報に影響が現れる事が少なくない。しかしその一方で、表現者が自身の立場に起因する特定の目的（一例として商品の販売促進、特定の主義・思想の敷衍等）を実現する為に、故意に偏った見方の情報を発信するケースも多い（身近なものとしてはCM等、ケースによってはプロパガンダ等が挙げられる）。既存メディアに加え、口コミやインターネットといった個人発信型メディアも発達している現代では、そのようなケースも日常的に見られる様になっている。

無意識の内に偏った情報にしても、故意に偏らせた情報にしても、その情報は受け手に偏った影響を与えやすい。それを少しでも防ぐ為には、メディアから発信される情報が、表現者の立場によって違う見方となることをあらかじめ理解し、情報を受け取る際には、表現者である人物や組織の立場（例えば価値観・主義・思想・信仰・主張・役職・利害関係等）を念頭に置いた上で情報を受け取る必要がある。

なお、表現者の立場による偏りについて、情報を受ける側は十分に注意を払わなければならないが、先に記した通り、各々の表現者が自身の立場・捉え方に基づいた、自由な情報発信・意見交換が行える事自体は望ましい事であり、社会の健全さを表す一つの指標となる。

「語られない情報」の存在[編集]

テレビや新聞のニュースで触れられない情報の存在も常に念頭においておく必要がある。特に、広告主（スポンサー）から広告収入を得ているマスメディアでは、自身の広告主を批判することは、極めて難しい。これは、仮に広告主に対して批判的な報道を行えば、その広告主が降板してしまい広告収入が減ってしまう、あるいは広告主から何かしらの圧力を受けるといった事態を招く事は必至だからであり、基本的に営利追求を目的とするマスメディア企業としては、そのような事態を招きたくない為である。その為、自身の広告主への批判を自主規制してしまう事が多い。

米国でも意図的に政権批判を避けることがある。大富豪婦人の謎の死と戦争を比べ、報道の加熱は社会への影響を考えるとどちらがより重大であろうか?[1]

また、2006年4月29日にホワイトハウス記者クラブにてブッシュ大統領をねぎらう晩餐会（これを行ったと言う事実は日本で報道されている）において、スティーブン・コルベアというコメディアンがブッシュ大統領の目前で徹底的にほめ殺し、正面切って政策、そして当時政府の広報機関と化していた各マスメディアの批判をした事はほとんどのメディアが報じなかった。報じたのはCNN（一部のみ）とC-SPANだけである。その後事実隠蔽に対してインターネットで騒ぎになり、ワシントンポスト紙が釈明するという事態になった。接するメディアの数によって知る事実が変わってくると言う一つの例である。

また2006年夏にもトヨタ自動車がリコール隠蔽を行い、幹部3人が書類送検されたにもかかわらず、同様な事件であった三菱自動車問題に比べて明らかにマスコミ内での扱いが小さかったという事例もあった。これもトヨタ自動車がマスコミに日本一の巨額な広告費を払っているために、マスコミが報じることを自粛してしまう一例である。その他、マスメディアが自分たちの企業自身の不祥事・問題について報道することはゼロに等しい。逆に、自社のライバルとなる企業の不祥事に対しては鬼の首を取ったような執拗な報道をするメディア企業もある。

このあたりの背景は、マスメディアが報道自体を控えてしまう為、そのマスメディアしか利用していない人の場合、気付く事が難しいという面がある。しかし、それでも、複数のメディアを利用する（例えば一局だけでなく他の局のテレビ・ニュースも見る、他の新聞社の新聞も読む、書籍やインターネット上の情報も参照する、等）事によりある程度理解する事は可能であるが、その捏造や意図的な隠蔽などを指摘する他メディアを無条件で信用してしまうこともまた、大規模なマスメディアを疑わないのと同程度に危険であることを意識しておく必要がある。また逆に言えば、マスメディアの情報を全て疑ってかかり、嘘であると信じ込むのも、同じく危険と言える。起こった事実は一つしかないし変化のさせようがないが、どういう形でどのくらい伝えるか、誰が知り、誰が伝え、誰に伝わるかによって、知る事実の全体や真実は変わってくる、という事である。

肝要なのはある事象についてなるべく多くのメディアから情報を入手し、マスメディアも営利を目的とする企業であり（これは公共メディアも大きな変化はなく、団体が解散すれば失業者が出る）、利害が存在する事を前提にし、自分自身で時に自己批判をし、時に受諾しながら考えていく事である。ただし、先にも言ったように真実は人の数だけある、ということを知っておくべきである。自分の中で作り上げられた事実のイメージはその時点で既に偏っているのである。

また、広告主を始め、自分が利用しているマスメディアと何かしらの繋がりがある存在（人物、企業、団体、政党、国家等）をあらかじめ知っておく、といった事も役に立つ。

日本史上におけるメディア･リテラシーの必要性を示す事例[編集]

かつて、江戸時代、特に幕末では情報規制が厳しく、倒幕派や攘夷派の起こした事件は大っぴらに報道（瓦版などで）できなかった。しかし、隠語を巧みに用いてお上にばれないように、瓦版を発行し知識がある者はそれを読み取っていた。

昭和初期の大陸での陸軍の暴走（満州事変など一連の大陸での事件）がメディアによって支持され、世論により政府の不拡大政策は崩れた。さらに、第二次世界大戦勃発後、ドイツの快進撃が報道されるに及び、ドイツとの同盟論が復活（ドイツがソ連と独ソ不可侵条約を結んだことにより、同盟論は沈静化していた）し、その上英米に歩み寄る政府の姿勢をメディアが批判的に報道し、世論は対英米協調に反対を示し、それに乗じた陸軍の工作により、協調路線をとる米内光政内閣は崩壊した。一つの見方では、メディア・リテラシーの欠如が日中戦争の拡大を促し、太平洋戦争を勃発させたとも言える。

太平洋戦争下では露骨な情報操作が行われており、報道や軍事などに詳しいものであれば疑うこともあっただろうが、軍部が権力が握っていたため、疑えば非国民とされ生きていくこともままならなかった。メディア･リテラシー教育が行き届いていたとしても、開戦自体を止められなければ無力であるとも言え、常日頃のメディア･リテラシーが重要であることを示唆している。

戦後では、1957年にテレビというマスコミの悪影響として一億総白痴化などと言われたことがあった。「テレビというメディアは非常に低俗な物であり、テレビばかり見ていると、人間の想像力や思考力を低下させてしまう。」といったもので、現代におけるインターネット批判と同様の事が50年も前から起こっていた。しかし、メディア･リテラシー教育は無かったため、そういったメディアを読み、聞き、見ていく訓練は自主的に行わなければならなかった。

しかし、物心ついたころからテレビがどこかにあった世代（団塊の世代後期～）においては、テレビや新聞は絶対であり、テレビや新聞など大手の情報源以外の情報は取るに足らないとする風潮が強く、メディア･リテラシー教育の必要性は子供だけにあるものではない時代と言える。読売新聞（2006年10月20日）によれば、新聞を「大いに信頼できる」、「だいたい信頼できる」と答えたのは、50歳代で最も高い92%、最も低い20歳代でさえ83%という結果であり、あらゆる世代でメディアリテラシー教育の必要性を示唆する結果となった。

メディア･リテラシー教育[編集]

「情報教育」、「情報リテラシー」、および「コンピュータ・リテラシー」も参照

1980年代後半からは、メディア・リテラシーを学校教育に取り入れることも少しずつ行われるようになってきた。

カナダ・英国およびオーストラリアでは、カリキュラムに取り入れるよう国の政府が指定している。アメリカ合衆国での扱いは、州によって異なる。アメリカ合衆国以外では、メディア・リテラシーが単に「メディア教育」と呼ばれることも多い。

近年、情報をテレビに依存する事が増えている他、インターネットの普及により、未成年が大量の情報に触れる機会が多くなっている為、早い段階からのリテラシー教育の必要性が指摘されている。

日本におけるメディア･リテラシー教育[編集]

日本の教育現場などでは、「情報を処理する能力」や「情報を発信する力」の育成をメディア・リテラシー教育と認識している場合もある。

「情報を発信する力」を育成する意義[編集]

　メディア・リテラシーは、市民のエンパワーメントを目的としている。かつて、文字の読み書きが貴族、それも主に男性だけに認められた時代から、教育によってすべての国民が読み書きする時代になった。映像制作や放送も、放送局だけが行うことでなく、すべての国民が自己表現、自己主張することを目指さなければないのである。

　リテラシーが識字、つまり読み書きなのであるから、「書き」の部分の教育方法の開発や作品を公表するために地域との協力体制作りが必要である。　福井県では県内の小･中･高等学校がNHK福井放送局と協力して、児童･生徒が制作した番組を「発信マイスクール」という5分間のコーナーで放送してきた。2000年から5年間で135校、県内の学校の35%が番組を制作し、放送した。　普段の子ども姿が映るため、保護者に安心感を与え、学校のイメージアップにつながった。マスコミで流される学校のイメージは悪いため、ギャップに気づかされることになるのである。子どもの作品が大人のメディア・リテラシー教材となるのである。　また、学校によってはケーブルテスト（Cable Test）を行ったり、学校評価に使うところもあった。メディアを使う立場になれば、単なる視聴者からすぐに脱却できることがわかる。

「総合的な学習の時間」に取り上げる学校もある。
「NIE」による教育での、メディアに対する読解力の向上。
英語の教科書でメディア・リテラシーについての長文を載せているものがある。
東京大学大学院情報学環教育部が、東京大学をはじめとする学部学生や大学院生、社会人を対象にしたメディア･リテラシー専門教育を実施している。

教科書の変化[編集]

2000年から小･中学校の国語教科書に「ニュース番組を作ろう」などの内容が入った。自分たちのニュース番組を作るために構成表を書き、調査に行くことが示されている。ビデオカメラで撮影する姿や、「校内放送してみんなで見るのも楽しいでしょう」と制作、放送を勧めている。

大学におけるメディア･リテラシー教育[編集]

大学では、学生が映像制作し、CATVやインターネットで放送するところが増えている。

　茨城県では茨城大学・筑波大学・東京藝術大学がNHK水戸放送局と協力して「熱血スタジアム」という15分番組を月3回放送している。信州大学は、CATVに「信州大学チャンネル」を1チャンネル持ち、講演会･研究会･市民講座を放送するだけでなく、学生が制作した作品も放送している。東京情報大学では、学生が毎週地元のCATVに番組を供給しているだけでなく、千葉県内の高等学校の放送部を支援して番組を作り、千葉テレビから放送している。中央大学･白鳳大学･愛知淑徳大学なども学生が制作した番組をCATVから放送している。　このように、大学ではメディア・リテラシーを制作･放送のレベルで行っている。

メディア・リテラシーの提案者[編集]

ニール・ポストマン　(Neil Postman 1931-2003)-メディア生態学者/作家
ルネイ・ホッブズ (Renee Hobbs　[2])-メディア教育における権威

学校カリキュラムにおけるメディア教育に関する資料については、EUソクラテス・プロジェクトを参照のこと。