利用者:Nissy-KITAQ/KIKU

KIKU
ホノルル
アメリカ合衆国
チャンネルデジタル: 19 (UHF)
仮想: 20
系列20.1: 独立
20.2: ShopHQ
20.3: Laff
20.4: SonLife
所有者WRNN-TV Associates[1]
(RNN National, LLC)
初放送1983年12月30日 (40年前) (1983-12-30)
識別信号の
意味		日本語の菊(KIKU) [2][3]
KHNLの旧コールサイン
旧コールサインKHAI-TV (1983–1993年)
旧チャンネル番号アナログ:
20 (UHF, 1983–2009年)
旧系列Secondary:
UPN (2004–2006年)
ファニメーション (2006–2007年)
DT2:
The Works (2014–2017年)
Facility ID34527
送信所座標北緯21度23分40秒 西経158度5分51秒 / 北緯21.39444度 西経158.09750度 / 21.39444; -158.09750

KIKU（リモコンキーIDは20、UHFデジタルチャンネルは19）はアメリカ合衆国ハワイ州ホノルルに放送免許を発行されている独立系テレビ局である。スタジオはダウンタウンのビショップ通りにあり、送信機はナナクリにある。

ケーブルテレビではオーシャニック・スペクトラムで9または89チャンネル、ハワイアン・テルコムでは20チャンネル、衛星放送ではディッシュ・ネットワークとディレクTVでともに20チャンネルで放送している。結果として、KIKUはハワイ州にあるすべての主要な島々で視聴することができる[4]。現在はニューヨークのWRNN-TVによって所有されている。

歴史[編集]

歴史上「KIKU」のコールサインを使った局は二つある。どちらもハワイを放送エリアとして日本語放送を行ってきたテレビ局だが、両者は別の法人である。以下、それぞれについて記述する。

ハワイにおける日本語放送の芽生え[編集]

ハワイには明治時代以降、多くの日本人が移民して一大コミュニティを形成していた。1960年の全米人口調査ではホノルル近郊の人口35万のうち日系人が12万人を占めており[5]、日系人は白人や中国系を抑えて最大のエスニックグループとなっていた[6]。当時は日本語を話す一世・二世も多く、日系コミュニティにとって日本語メディアは渇望されるところであった。1954年に日本航空のホノルル便が就航して以降、日本人渡航者は増加しており、観光業界からのスポンサーシップも期待された[5]。

日本語メディアとしては19世紀末から日本語新聞が発行されており[7]、1929年にはラジオにおける日本語番組の放送も行われていたが[5]、1960年にはラジオ局KOHOが初の全日日本語放送を行い、1963年にはKZOOが放送を開始してこれに続いた。一方でテレビについても日本語番組が求められるようになり、テレビ局KGMB-TVで1952年12月21日の16:30から1時間、初の日本語番組が放送された[5]。その後KONA(現在のKHON)、KULA(現在のKITV)など、各局でも一週間に2時間ほどの[6]定期的な日本語放送が行われるようになった[5]。

そんな中、敏腕のメディア経営者として知られたリチャード・イートンはハワイでKTRG-TVというテレビ局の経営が傾いているという情報を聞きつけ、フレンドリー・ブロードキャスティング・カンパニー（以下「フレンドリー社」と表記）を開設してこの局をオーナーのハワイアン・パラダイス・パーク社から買収し、自ら経営を立て直そうと画策した[8]。1966年にはフーヴァー立石（Youichi Hoover Tateishi）がフレンドリー社に加わった。ハワイ生まれの帰米二世である[6]立石はハワイ大学を卒業後、米軍に勤務したのちに日本語ラジオ局KOHO、KZOOの開設に関わり、その経営に尽力していた[9]。

1966年2月3日のこと、フレンドリー社は放送通信事業の規制監督を行う連邦通信委員会（FCC）に対して放送免許の移行を申請した[8]が、それに対してFCCは免許移動にあたって、市場調査の妥当性、コミュニティーのニードが本当に満たされるのか、管理能力はあるのかの3点について聴聞を行う必要があると通知してきた。さらにFCCのジョンソン委員による「外国語放送の有益な面を評価しつつも、それによる国家の分裂や分断化を懸念せざるを得ない」という内容の反対意見書が添付されてきた[10]。

この通知を受けて事態が膠着すると判断した立石は一旦フレンドリー社を離れて単身日本に渡り、東京や大阪のテレビ局を訪問して番組の調達ルートを開拓した[9]。またKTRGの権利者デヴィッド・ワトゥマル（David Watumull）と交渉し、定期の日本語番組の放映を開始した[9]。この番組には日本からの番組のみならず独自制作の番組も含まれ、日本語講座や地域番組、女性向けの番組などがあった[9]。

聴聞会では立石やハワイ大学・アジア太平洋地域言語学教授のジョン・ヤング博士などがハワイにおける日本語放送の必要性を主張した。その結果、審査委員会は放送免許の移管を認可した。初代ゼネラルマネージャーには立石が就任した[9]。こうして1967年11月3日にKIKUは初放映を行った[11]。当初は設備も不十分で視聴取状態も悪く、映像が途切れたので「聞くテレビ」などとヤジが飛ぶこともあったというが[11]、立石や2代目ゼネラル・マネージャーのジョアン二宮らは地道に改善を積み重ね、順調に人気を集めた。特にジョアンの時代劇や子供番組路線が公表を博した[12]。

1978年、円高による番組放映権の高騰もあって買収されることとなった[13]。

初代KIKU（1966-1981、現KHNL）[編集]

ワトゥマル・ブロードキャスティング・カンパニー（Watumull Broadcasting Company）のオーナーシップのもとでKTRG-TVという独立系放送局として始まった1962年の独立記念日のことであった。その局は1966年に売却され、コールサインを「KIKU」に変更した[14]。この「元祖KIKU」は仮面ライダーV3、キカイダー、愛の戦士レインボーマン、がんばれ!!ロボコン、秘密戦隊ゴレンジャー、バトルフィーバーJなどの日本の特撮番組を放送し、1970年代を通じてハワイの子供たちに高い人気を誇った。

サンディエゴのカシュマンズ（Cushmans）がテレビ朝日や10の地元投資家と協力して「Mid-Pacific Television Associates」を結成し、チャンネル13を買収した。1979年4月9日のことである。日本語番組は減少され、午後7時から10時のゴールデンタイムに移動された。KIKUの番組は「子供向け」フォーマットに改編され、「The Children's Hour」や「Professor Fun」といった番組が人気を博した[14]。日本語番組は1981年には完全に消滅した。

1984年に元の「KIKU」はコールサインを「KHNL」に変更した。1986年にKHNL-TVはシアトルを拠点とするKing Broadcasting Companyに売却された。その年にチャンネル13はFOXネットワークの契約局（charter affiliate）になった。しかしながら、KHNLは相撲中継などのアジア系番組を継続した。1992年にはキング放送がProvidence Journal Companyとその財政的パートナーのKelso & Companyに併合された。1996年元日にKHON-TV（チャンネル2）とネットワークを交換して以降、現在KHNLはNBCの加盟局として放送している。KHONは当時のオーナーであった「SF Broadcasting」とのグループ間合意によってホノルルのFOX加盟局となった。

現KIKU（1980-）[編集]

本社のあるビショップ通り737

チャンネル20の歴史はコールサインの割り当て免許が（FCC）に出願された1980年2月12日にさかのぼる。この局はテネシー州チャタヌーガに拠点を置く「Media Central」のオーナーシップのもと「KHAI-TV」というコールサインで登録され、1983年12月30日に放送を開始した[15]。はじめ、この局の番組編成は昼間と深夜帯の間は伝統的な独立系放送局のそれをなぞったものであった（例えば、ガジェット警部、ボルトロンなどのアニメ、インフォマーシャル、カンフー映画などを放送していた）。チャンネル13のかつての「KIKU」と同じように、多くのアジア系番組は晩に放送された。

その状況は番組表の中でのアジア系番組の拡大につれて年ごとに徐々に変化した。KHAIはもともとオーシャニック・ケーブルでチャンネル21で放送されていた。KHAIが放送を休止する午前中にはC-SPANの番組が放送されていた。この状況はオーシャニック・ケーブルがチャンネルを改定し、KIKUをチャンネル9に移動するまで続いた。メディアセントラルが財政トラブルを抱えて連邦倒産法第11章の適用を申請して破産すると、KHAIはロサンゼルスの多文化放送局KSCIのオーナーに売却された[16]。1993年9月4日に、KHAIはコールサインを「KIKU」に変更した。

2003年10月に、ゼネラルマネージャーのグレッグ・ミューラーが3年の任期の後に辞職した。2004年はじめに、JNプロダクションの社長のジョアンヌ・二宮[17]は長年のKIKUとのパートナーシップを解消した。

2004年の11月1日にKIKUはUPNのsecondary affiliation（系列でないネットワークと契約すること）を開始した[18]。KIKUはホノルルで4つ目の、そして最後のUPN契約局となった。もともと、KFVEが1995年1月から2002年9月までUPNの契約局として放送していたが、その後はKHONとKGMBが2004年10月までの間、合同契約局としてUPNの番組を手分けして放送した。KIKUは午後のUPNの番組のほとんどを放送した。いくつかの番組は通常の編成から外れたものであった。例えば、2006年にKIKUはUPNの木曜夜帯のコメディ番組を金曜昼に放送した。その結果、スマックダウンを土曜深夜帯に放送することになった。　

2006年9月17日にUPNが停波したあと、KIKUはフルタイムの独立系放送局に回帰した。（その月にUPNとThe WBは整理・廃止され、新たにThe CWに統合された[19][20]）CWの放送開始が公表されたあと、KIKUは新たなネットワークとの契約を模索しないことを公式に公表した[21]。CWはのちにKHONと契約した。KHONはKHONの番組をサブチャンネルで放送した。

2006年9月18日、KIKUはファニメーションのいくつかのOTA契約局（over-the-air affiliate）のひとつになった。この日から2007年9月まで、KIKUはウィークデイに18:00-19:00と22:00-23:00の2時間アニメ番組を放送した。放送内容は定期的に変更された。視聴者の低迷から、2007年9月にファニメーションとの契約は解消された。

2012年1月、当時のオーナーであったアジアン・メディア・グループ（AsianMedia Group）が連邦倒産法第11章の適用を申請した。2012年3月に、KIKUはKSCIやサンディエゴのKUAN-LPとともにNRJ TV（ヨーロッパのNRJ RADIOとは無関係）に4500万ドルで売却された。これは仮定されるグループの借金を踏まえた措置であった[22][23]。2012年5月に、KIKUはアジア系番組の拡大に集中するために英語番組の大半を廃止した。

WRNN-TV Associatesへの売却[編集]

2019年12月に、FCCからの認可は未定であるものの、ニューヨークを拠点とするWRNN-TVのオーナーであるWRNN-TV Associatesが7つの完全出力テレビ（full-power TV stations）と1つのクラスAテレビ局（特殊な地位を与えられた低出力テレビ局の一つ[24]）をNRJから買収する契約を結んだことが公表された[1] 。この契約はFCCによって1月23日に認可され、2020年2月4日に完了した[25]。

デジタルテレビ[編集]

デジタルチャンネル[編集]

KIKUのデジタル信号は多重化されている。

サブチャンネル 画面解像度 アスペクト比 PSIP プログラミング[26]
20.1 1080i 16:9 KIKU-DT 主な番組
20.2 480i 4:3 SHOPHQ ShopHQ
20.3 LAFF Laff
20.4 SONLIFE SonLife

アナログ/デジタル変換[編集]

KIKUは自局の番組をアナログ放送で継続せず、ハワイ州の完全出力テレビ局がデジタル化を行う2009年1月15日にUHFチャンネル20に移行した。この日時はアメリカ「本土」におけるデジタル移行日である7月12日よりも半年ほど早いものであった。KIKUのデジタル信号は　チャンネル19を守り[27]、PSIPを用いてリモコン番号はアナログ時代のチャンネル20を表した。

番組[編集]

KIKUの番組のほとんどはハワイ諸島の大きなアジア人コミュニティーに届けるための多文化番組からなっている。番組は日本語、タガログ語、英語で放送されている。日本語番組がもっとも大きなジャンルで、テレビ朝日、TBS、NHK、日本テレビなどいくつかのメジャーなテレビ局のライセンスのもとで放送されている[4][28]フィリピン語番組もGMAネットワーク、ABS-CBN、TV 5など有名なテレビ局のものである。2011年には視聴対象者層を広げ、土曜日に中国語番組も放送するようになった。

英語話者にも日本語番組を届けるため、英語字幕を付ける仕事でいくつかの会社と協力している。いくらかの番組では自ら字幕を付けている。

2021年5月30日、7月28日以後のフィリピン語・日本語番組の放送を停止し、現在2番目のサブチャンネルで放送されているShopHQの契約局になることが発表された[29]。

この事態を受け、ハワイ州選出の上院議員であるエド・ケース（Ed Case）とカイ・カヘレ（Kai Kahele）がFCCに対して書簡を送付した。彼らはKIKUの日本語・フィリピン語番組は多くの住民が用いる言語による番組にアクセスするために重要な役割を果たしており言語学習や文化の浸透に重要であること、アジア系住民はハワイ州の人口の36%を占めており、彼らのためにも多文化番組が必要であることを指摘し、2023年の放送免許更新の際にこうした事情を考慮するよう求めた[30]。

主な日本語番組[編集]

以下のような番組が放送されていた。 時代劇から新しいドラマ作品まで幅広く選択されている。

コギク[編集]

『コギク』（英文表記は『Kokiku』[38]、1975年10月-2011年)はKIKUの元スタッフで漫画家の藤井日出男と、毎日新聞の英文記者出身である鈴木瑞枝の夫妻によって創刊されたテレビ雑誌である[39]。KIKUの番組情報を提供するとともに視聴者のメディアへの参加の場、さらに日本語の教材としての役割も持ち[40]、オアフ島内外の視聴者に絶大な人気を博した[41]。日本の芸能情報が得られる貴重な情報源でもあった。創業時点はB5版のカラー表紙で全34ページ、一冊1.5ドル（年間15ドル）で[42]、印刷はハワイ報知が行っていた[41]。1995年に藤井が没してからはハワイ報知に売却され、2011年まで同社が発行した[43]。

2006年4月にはKokiku読者の一部がKIKUで「そこが知りたい」などの古い旅番組が放送されていることに不満を表明した[44]。翌月の5月号で、KIKUのゼネラル・マネージャーであるフィリス・キハラ（Phyllis Kihara）は「そこが知りたい」はニールセンの平日夜帯19:00の地域視聴率において、いくつかのメジャー・ネットワークよりも高い数字を誇っていると述べて局の立場を擁護した。

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b “RNN Reaches Agreement to Increase Permanent Distribution Platform to 28 Percent of the US With NRJ Purchase”. Globe Newswire (2019年12月9日). 2019年12月10日閲覧。
  2. ^ 魚住 1998, p. 81.
  3. ^ 「菊薫る天長節の佳日を期して初放映を行ったところ」に由来するという（松永 2015, p. 222.）。
  4. ^ a b Official website
  5. ^ a b c d e 魚住 1998, p. 82.
  6. ^ a b c 松永 2015, p. 221.
  7. ^ 魚住 1998, p. 81-82.
  8. ^ a b 魚住 1998, p. 83.
  9. ^ a b c d e 魚住 1998, p. 84.
  10. ^ 魚住 1998, p. 85.
  11. ^ a b 魚住 1998, p. 87.
  12. ^ a b c 魚住 1998, p. 88.
  13. ^ 魚住 1998, p. 89.
  14. ^ a b “Archived copy”. 2007年1月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2006年12月12日閲覧。 Raycom Media
  15. ^ Anatomy of a Bankruptcy, Channels of Communication, January 1988.
  16. ^ Changing Hands, Broadcasting Magazine, July 24, 1989.
  17. ^ 外務省 : 2007 Autumn Conferment of Decorations on Foreign Nationals, p. 6.
  18. ^ KIKU-TV to pick up UPN programs, The Honolulu Advertiser, October 28, 2004.
  19. ^ 'Gilmore Girls' meet 'Smackdown'; CW Network to combine WB, UPN in CBS-Warner venture beginning in September, CNNMoney.com, January 24, 2006.
  20. ^ UPN and WB to Combine, Forming New TV Network, The New York Times, January 24, 2006.
  21. ^ http://kikutvcom.forumco.com/topic~TOPIC_ID~1671.asp Archived 2006-10-19 at the Wayback Machine. KIKU-TV message board posting
  22. ^ Seyler, Dave (2012年4月2日). “Three more stations going to NRJ TV”. Television Business Report. http://rbr.com/three-more-stations-going-to-nrj-tv/ 2012年4月2日閲覧。 
  23. ^ “NRJ TV Paying $45 Million for LA Independent”. TVNewsCheck. (2012年4月2日). http://www.tvnewscheck.com/article/2012/04/02/58475/nrj-tv-paying-45-million-for-la-independent 2012年4月2日閲覧。 
  24. ^ 海野 2016, p. 128.
  25. ^ Consummation Notice
  26. ^ RabbitEars TV Query for KIKU
  27. ^ “DTV Tentative Channel Designations for the First and Second Rounds” (PDF). 2013年8月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年3月24日閲覧。
  28. ^ https://web.archive.org/web/20060321141708/http://www.kikutv.com/shows/index.html
  29. ^ “Hawaii's KIKU TV to Stop Airing Japanese Content in June” (英語). Anime News Network. 2021年6月27日閲覧。
  30. ^ “Hawaii congressmen appeal to FCC to save cultural programming on KIKU” (2021年7月1日). 2021年8月30日閲覧。
  31. ^ “Mystery Theatre”. KIKU. 2021年8月30日閲覧。
  32. ^ “Partners 14”. KIKU. 2021年8月30日閲覧。
  33. ^ “Behind the Noren”. KIKU-TV Hawaii (2015年3月18日). 2021年7月1日閲覧。
  34. ^ “Behind The Noren 4 -final episodes”. KIKU-TV Hawaii (2019年5月5日). 2021年7月1日閲覧。
  35. ^ “Soko ga Japan”. KIKU-TV Hawaii. 2021年7月1日閲覧。
  36. ^ “Sayonara “SOKO GA SHIRITAI”, Aloha “SOKO GA JAPAN””. KIKU-TV Hawaii (2017年3月16日). 2021年7月1日閲覧。
  37. ^ “「FCI News Catch!」放送チャンネルの変更、終了のお知らせ”. Fujisankei Communications International, Inc. (2021年7月7日). 2021年8月14日閲覧。
  38. ^ 松永 2015, p. 235.
  39. ^ 松永 2015, p. 217-218.
  40. ^ 松永 2015, p. 227-231.
  41. ^ a b 松永 2015, p. 218.
  42. ^ 松永 2015, p. 219.
  43. ^ “沿革”. ハワイ報知. 2021年8月30日閲覧。
  44. ^ DoramaSuki.com Soko ga Shiritai

参考文献[編集]

  • 魚住 真司「米国日本語テレビの誕生経緯とその変遷 : ホノルルKIKU-TVの30年」『同志社アメリカ研究』第34巻、同志社大学アメリカ研究所、1998年、81-90頁、doi:10.14988/pa.2017.0000008962。 
  • 海野 敦史「米国における地上放送局に対する行為規制を通じた「放送の地域性」の確保のための制度的措置」『情報通信学会誌』第34巻第2号、情報通信学会、2016年、128頁。 
  • 松永 智子「<研究ノート>複合文化社会・ハワイの日本語テレビ --テレビ雑誌『Kokiku』に着目して--」『京都メディア史研究年報』第1巻第1号、京都大学大学院教育学研究科メディア文化論研究室、2015年、217-237頁、doi:10.4200/jjhg1948.50.23。 
  • “Lead Story – JAPANESE-LANGUAGE MEDIA IN HAWAI‘I”. Hawaii Herald (2021年7月16日). 2021年8月30日閲覧。

外部リンク[編集]


  1. ^ 魚住 1998, p. 82.
  2. ^ 松永 2015, p. 221.
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