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千本中

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 大阪府 > 大阪市 > 西成区 > 千本中
千本中
大阪市立成南中学校
大阪市立成南中学校
千本中の位置(大阪市内)
千本中
千本中
千本中の位置
千本中の位置(大阪府内)
千本中
千本中
千本中 (大阪府)
北緯34度37分57.14秒 東経135度29分21.25秒 / 北緯34.6325389度 東経135.4892361度 / 34.6325389; 135.4892361
日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
西成区
面積
 • 合計 0.199085744 km2
人口
2019年(令和元年)9月30日現在)[2]
 • 合計 3,449人
 • 密度 17,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
557-0054[3]
市外局番 06(大阪MA[4]
ナンバープレート なにわ

千本中(せんぼんなか)は、大阪府大阪市西成区にある町名。現行行政地名は千本中一丁目および千本中二丁目。

地理

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西成区の南部に位置し、東に岸里、西に南津守、南に千本南、北に千本北と接している。

歴史

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世帯数と人口

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2019年(令和元年)9月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
千本中一丁目 1,074世帯 1,715人
千本中二丁目 952世帯 1,734人
2,026世帯 3,449人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 5,138人 [5]
2000年(平成12年) 4,454人 [6]
2005年(平成17年) 4,215人 [7]
2010年(平成22年) 3,802人 [8]
2015年(平成27年) 3,594人 [9]

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 2,157世帯 [5]
2000年(平成12年) 2,067世帯 [6]
2005年(平成17年) 2,045世帯 [7]
2010年(平成22年) 1,993世帯 [8]
2015年(平成27年) 1,876世帯 [9]

学区

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市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に西成区にある以下の通学区域に隣接する校区にある小学校、西成区内にある中学校から選択することも可能[11]

丁目 小学校 中学校
千本中一丁目 1~14番 大阪市立岸里小学校 大阪市立成南中学校
15~19番 大阪市立千本小学校
千本中二丁目 全域

事業所

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2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]

丁目 事業所数 従業員数
千本中一丁目 83事業所 570人
千本中二丁目 38事業所 235人
121事業所 805人

交通

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施設

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その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ 大阪府大阪市西成区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
  2. ^ a b 住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年12月12日). 2020年1月5日閲覧。
  3. ^ a b 千本中の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ 西成区の通学区域一覧” (PDF). 大阪市西成区 (2019年10月3日). 2020年1月5日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  11. ^ 令和2年度 新入学児童・生徒用「学校案内冊子」の配付について”. 大阪市西成区 (2019年10月3日). 2020年1月5日閲覧。
  12. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  13. ^ 郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。