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太子橋

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 大阪府 > 大阪市 > 旭区 > 太子橋
太子橋
大阪府立淀川工科高等学校
大阪府立淀川工科高等学校
太子橋の位置(大阪市内)
太子橋
太子橋
太子橋の位置
太子橋の位置(大阪府内)
太子橋
太子橋
太子橋 (大阪府)
北緯34度44分11.61秒 東経135度33分16.84秒 / 北緯34.7365583度 東経135.5546778度 / 34.7365583; 135.5546778
日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
旭区
面積
 • 合計 0.79095053 km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
 • 合計 7,082人
 • 密度 9,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
535-0001[3]
市外局番 06(大阪MA[4]
ナンバープレート なにわ

太子橋(たいしばし)は、大阪府大阪市旭区にある町名。現行行政地名は太子橋一丁目から太子橋三丁目。

地理

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旭区の北東部に位置し、西に大宮、南西に今市、南東と東に守口市と接している。

河川

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歴史

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世帯数と人口

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2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
太子橋一丁目 1,268世帯 2,455人
太子橋二丁目 487世帯 1,028人
太子橋三丁目 1,673世帯 3,599人
3,428世帯 7,082人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 8,317人 [5]
2000年(平成12年) 7,768人 [6]
2005年(平成17年) 7,259人 [7]
2010年(平成22年) 6,738人 [8]
2015年(平成27年) 7,047人 [9]

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 3,313世帯 [5]
2000年(平成12年) 3,179世帯 [6]
2005年(平成17年) 3,132世帯 [7]
2010年(平成22年) 2,930世帯 [8]
2015年(平成27年) 3,079世帯 [9]

学区

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市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に旭区の小学校・中学校から選択することも可能[11]

丁目 小学校 中学校
太子橋一丁目 全域 大阪市立太子橋小学校 大阪市立今市中学校
太子橋二丁目 全域
太子橋三丁目 全域

事業所

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2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]

丁目 事業所数 従業員数
太子橋一丁目 56事業所 391人
太子橋二丁目 14事業所 68人
太子橋三丁目 39事業所 277人
109事業所 736人

交通

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鉄道

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道路

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施設

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その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ 大阪府大阪市旭区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
  2. ^ a b 住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. ^ a b 太子橋の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ 区内の通学区域および選択できる学校一覧” (PDF). 大阪市旭区 (2018年10月5日). 2019年11月22日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  11. ^ 平成31年度 旭区学校選択制について”. 大阪市旭区 (2018年10月5日). 2019年11月22日閲覧。
  12. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  13. ^ 郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。