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小林太三郎

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

小林 太三郎(こばやし たさぶろう、1923年大正12年)11月13日 - 2012年平成24年)9月20日は、日本経営学者。欧米アジア大学には日本と違って広告学部広告学科があり、多くの研究者がいるが、広告研究においては日本の第一人者[1][2]商学博士早稲田大学名誉教授大学院商学研究科商学部[3]。広告研究で博士号を取り、大学院で広告研究の講義をし、広告研究のゼミナールを持った日本最初の人物。著書である『広告管理の理論と実際』同文舘(1968)は669ページに及ぶ大著。露出、認知、態度といった消費者行動の段階を明確に定義づけ、学会業界で使用する広告関連用語の標準化に貢献した。また、多くの広告研究者を世に送り出した(亀井昭宏、小林保彦、嶋村和恵、中山勝己、清水公一、松井陽通、石崎徹、小泉眞人)。日本広告学会設立に尽力し、長年会長を務め、日本学術会議会員として活躍した。アメリカ広告学会、アメリカ・マーケティング協会、アメリカ・ダイレクトメール/マーケティング協会(AMA)、アメリカ広告調査財団(ARF)会員。ミシガン州立大学ゴードン・E・ミラクルは友人。IAA世界広告会議が東京で開催された折、司会を務め、慰労のため東宮御所に招かれる。

略歴

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  • 1923年(大正12年)11月13日:群馬県高崎市に生まれる
  • 1943年(昭和18年):早稲田大学文学部入学
  • 1949年(昭和24年):早稲田大学文学部社会学専攻卒業
  • 1950年(昭和25年):早稲田大学商学部大学院入学
  • 1951年(昭和26年):早稲田大学商学部助手
  • 1952年(昭和27年):早稲田大学商学部大学院修了
  • 1952年(昭和27年):早稲田大学商学部専任講師
  • 1954年(昭和29年):早稲田大学商学部助教授
  • 1958年(昭和33年):ミシガン州立大学で広告・販売促進を研究( - 1959年1月)
  • 1959年(昭和34年):早稲田大学商学部教授
  • 1968年(昭和43年):商学博士学位取得(早稲田大学)
  • 1994年(平成6年):早稲田大学定年退職
  • 1994年(平成6年):早稲田大学名誉教授

歴任

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  • 1976年(昭和51年):日本広告学会会長( - 1998年)
  • 1980年(昭和55年):ミシガン州立大学広告学科客員教授( - 1981年8月)
  • 1982年(昭和57年):早稲田大学産業経営研究所所長( - 1984年9月)
  • 1985年(昭和60年):ニューヨーク市立大学マーケティング学科客員研究員( - 1986年8月)
  • 1986年(昭和61年):早稲田大学大学院商学研究科委員長( - 1990年9月)
  • 1990年(平成2年):早稲田大学システム科学研究所所長( - 1992年11月)
  • 1994年(平成6年):日本学術会議会員第16期( - 1997年)
  • 1995年(平成7年):埼玉女子短期大学学長( - 1999年3月)
  • 1997年(平成9年):日本学術全議会員第17期
  • 1999年(平成11年):屋外広告調査フォーラム(現・日本屋外広告フォーラム)会長

叙勲・叙位

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  • 2001年(平成13年)4月:勲三等瑞宝章を授与される
  • 2012年(平成24年)10月:正五位に叙される

冠賞

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  • 2014年(平成26年)日刊工業新聞社に、産業広告に貢献した人を表彰する「小林太三郎賞」ができる

著書

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単著

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  • 『広告宣伝』 同文館 1963
  • 『広告管理の理論と実際』 同文館 1968
  • 『現代広告入門』 ダイヤモンド社 1969
  • 『広告のチェックリスト:新版』 宣伝会議 1978
  • 『生きる広告。12章:新しい広告の構築とその方向』 電通 1994

監修・共著

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  • 産業広告考え方、進め方34章 日刊工業新聞社 1965
  • 日本の広告キャンペーン上・下 誠文堂新光社 1965
  • 効果的なPOP広告 誠文堂新光社 1966
  • 広告概論12章一理論と実際一 玄光社 1966
  • 市場細分化と広告戦略広告におけるセグメンテーションの問題点としての事例 久保田宣伝研究所 1966
  • 販売促進ハンドブック 詩文堂新光社 1969
  • 新しい広告 電通 1974
  • 広告と環境 広告機能の実証的分析実教出版 1975
  • 広告コミュニケーション論 税務経理協会 1977
  • 広告効果測定ハンドブック 日本能率協会 1984
  • 広告日経産業シリーズ 日本経済新聞社 1985
  • 事例による広告キャンペーンの実際 同文館 1985
  • クーポン広告電通 1989
  • 広告・販売促進辞典創成社 1989
  • 流通広告ハンドブック 繊研新聞社 1989
  • 新・広告効果測定ハンドブック:実践編 日本能率協会総合研究所 1991
  • 実践クーポン広告 電通 1993
  • IMC技法ハンドブック 日本能率協会総合研究所 1994
  • 広告の基礎:I・II 日経広告研究所 1996
  • 広報の基礎:I・II 日経広告研究所 1996
  • 日本の広告研究の歴史Advertising Studies in Japan 電通 1997

訳書

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  • P.M.ロス『新しい広告媒体計画』、誠文堂新光社
  • K.ローマン/J.マーズ『実践的広告開発法』、ダイヤモンド社
  • ラリー・パーシー『実践IMC戦略』、日経広告研究所

主要論文

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『早稲田商学』掲載のもののみ
  • クーポン法による広告効果の測定、早稲田商学(102)、1953
  • 消費者運動と広告、早稲田商学(109)、1954
  • Informative Advertisingの一般的性格とその広告効果について、早稲田商学(112)、1954
  • アメリカの輸出広告に関する一資料、早稲田商学(114)、1955
  • ポインツ・オヴ・パーチァス広告の領域とその広告効率--購買時点と購買時点外の関連把握を中心にして、早稲田商学(117)、1955
  • 広告のマーチャンダイジングと広告管理、早稲田商学(120)、1956
  • 屋外広告のサーキュレーションとT.A.B、早稲田商学(124)、1956
  • セールズプロモーションに関する若干の考察、早稲田商学(127)、1957
  • マーケテイング・ミックスと広告活動、早稲田商学(131)、1957
  • 広告代理業の現代的性格-マーケテイング・エイジェンシイ観の検討を中心にして、早稲田商学(140・141)、1959
  • アメリカにおける広告効果測定をめぐる最近の動き、早稲田商学(157)、1962
  • 広告教育の経緯と展望(商学部史-3-)、早稲田商学(249)、1975
  • ダイレクト・リスポンス広告の管理--反応率を中心にして、早稲田商学(251)、1975
  • インダストリア・パブリシティについての一考察-その役割と効果分析、早稲田商学(254・255)、1976
  • 比較広告に対する消費者・広告主・媒体社の意識、早稲田商学(262)、1977
  • わが国における産業広告主の広告動向、早稲田商学(269・270)、1978
  • コーポリット・アイデンディティの役割と広告に対する関係、早稲田商学(296)、1982
  • インセンティブ・プロモーションの考え方、分類、その事例研究、早稲田商学(303)、1984
  • ダイレクト・リスポンス・エイジェンシイのサービス領域、早稲田商学(310)、1985
  • わが国主要広告会社及び販促会社の当面する問題点と将来の方向、早稲田商学(314・315)、1986
  • 広告主一広告会社関係について--AEシステム、広告会社のフルサービスの視点より、早稲田商学(325)、1988
  • 昭和63年における主婦の比較広告観と比較TVコマーシャルの効果、早稲田商学(330)、1988
  • わが国のクーポニング発展の条件、早稲田商学(351・352)、1992
  • これからの「新しい広告」に求められる重要ポイントー最終講義、早稲田商学(359)、1994

その他、『ブレーン』(成文堂新光社)、『宣伝会議』(久保田宣伝研究所)、『アドバタイジング』(電通)、『日経広告研究所報』(日経広告研究所)等に論文が掲載されている。

脚注・出典

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  1. ^ 40年史編集委員会編(2009)『日本広告学会40年史』日本広告学会。
  2. ^ 日刊工業新聞社に、産業広告に貢献した人を表彰する「小林太三郎賞」ができる。
  3. ^ 博士論文『広告コミュニケーションの管理:理論と実際』(早稲田大学、1968年) - 博士論文書誌データベースより。

出典

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  • 『早稲田商学』早稲田大学商学部
  • コラム「広告学つれづれ記」、『電通報』、(株)電通(1994-1995)
  • コラム「交遊抄」、『日本経済新聞』、1990.1.31
  • 早稲田大学出版物
  • 日本学術会議出版物
  • 『ブレーン』成文堂新光社
  • 『宣伝会議』久保田宣伝研究所
  • 『アドバタイジング』電通
  • 『日経広告研究所報』日経広告研究所
  • 『小林太三郎先生を偲んで』(戒名:広徳院教導三優居士)小林太三郎先生を偲ぶ会実行委員会、北野邦彦(63年卒)他10名