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本所郵便局

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
本所郵便局
本所郵便局(東京都墨田区)
基本情報
正式名称 本所郵便局
前身 本所郵便取扱所
局番号 01001
設置者 日本郵便株式会社
所在地 130-8799
東京都墨田区太平4-21-2
位置

北緯35度42分09.5秒 東経139度49分03.9秒 / 北緯35.702639度 東経139.817750度 / 35.702639; 139.817750 (本所郵便局 (東京都))座標: 北緯35度42分09.5秒 東経139度49分03.9秒 / 北緯35.702639度 東経139.817750度 / 35.702639; 139.817750 (本所郵便局 (東京都))

地図
貯金
店名 ゆうちょ銀行 代理店
保険
店名 かんぽ生命保険 代理店
特記事項
ATMホリデーサービス実施
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本所郵便局入口部分

本所郵便局(ほんじょゆうびんきょく)は東京都墨田区太平にある郵便局民営化前の分類では集配普通郵便局であった。

概要

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住所:〒130-8799 東京都墨田区太平4-21-2

1872年明治5年)に定められた東京府下20ヶ所の郵便取扱所の一つである。局名の由来は、江戸時代より周辺地区が「本所」と呼ばれており、当地区に初めて設置された郵便局であったことによる。1947年昭和22年)まで存在した本所区の中心的な郵便局でもあった。なお、現在でも「墨田区本所」という地名が存在するが、区内のごく限られた地域の住居表示となっており、当局からは約1km程度離れているので注意が必要である[1]

局番号が01001(01マルチの1番目)であることから、旅行貯金の愛好家などから特別視されることもある[2]

分室

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分室はなし。過去に存在した分室は以下のとおり

  • 向島分室 - 1970年(昭和45年)に廃止。

沿革

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  • 1871年(明治4年)旧1月 - 本所相生町(現在の墨田区一丁目)に田中弥兵衛切手売捌所が開設[3]
  • 1872年(明治5年)旧3月 - 本所郵便取扱所として設置[1]
  • 1872年(明治5年)旧6月 - 本所郵便仮役所となる。
  • 1875年(明治8年)1月1日 - 本所郵便分局となる。同年5月2日に貯金預所を設置。
  • 1876年(明治9年)2月10日 - 為替取扱所を設置。
  • 1883年(明治16年)5月23日 - 本所郵便支局となる。
  • 1886年(明治19年)4月26日 - 東京本所郵便支局に改称。
  • 1896年(明治29年)8月1日 - 横網町一丁目へ移転[3]。東京本所郵便電信支局となる。
  • 1903年(明治36年)4月9日 - 通信官署官制の施行に伴い東京本所郵便局(二等)となる。
  • 1906年(明治39年)1月1日 - 本所郵便局に改称。
  • 1923年(大正12年)9月 - 関東大震災により局舎が焼失。その後同区横網一丁目に移転[1]
  • 1945年(昭和20年)3月 - 東京大空襲により局舎が焼失。
  • 1945年(昭和20年)5月1日 - 前日限りで廃止された向島郵便局の取扱業務を承継[4]
  • 1945年(昭和20年)9月10日 - 向島区寺島六丁目に向島分室を設置[5]
  • 1956年(昭和31年)12月1日 - 電話通話事務の取扱を開始[6]
  • 1958年(昭和33年)6月16日 - 向島分室にて電話通話および国内和文・欧文電報受付ならびに国際電報受付事務の取扱を開始。
  • 1962年(昭和37年)9月 - 局舎増改築落成。
  • 1970年(昭和45年)7月20日 - 向島分室を廃止。取扱業務は、同日新設された向島郵便局が承継。
  • 1975年(昭和50年)11月24日 - 墨田区横網一丁目から同区太平四丁目に移転。
  • 1994年(平成6年)7月1日 - 外国通貨の両替および旅行小切手の売買に関する業務取扱を開始。
  • 2007年(平成19年)10月1日 - 民営化に伴い、併設された郵便事業本所支店に一部業務を移管。
  • 2012年(平成24年)10月1日 - 日本郵便株式会社の発足に伴い、郵便事業本所支店を本所郵便局に統合。
  • 2016年(平成28年)9月5日 - ゆうゆう窓口の24時間営業を廃止。

取扱内容

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風景印

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過去の風景印

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周辺

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アクセス

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脚注

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  1. ^ a b c ?下町4区のなんでだろう??(44)本所郵便局はなぜ「本所」にない?
  2. ^ 貯金局所コード1番局リスト
  3. ^ a b 山口修監修 『全国郵便局沿革録 明治編』 日本郵趣出版 1980年12月28日発行
  4. ^ 昭和20年通信院告示第184号(昭和20年5月1日付官報第5486号掲載)
  5. ^ 昭和20年逓信院告示第157号(昭和20年9月25日付官報第5612号掲載)
  6. ^ 昭和31年郵政省告示第1339号(昭和31年12月6日付官報第8985号掲載)

外部リンク

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