東尾久
| 東尾久 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 尾久銀座商店街（東尾久四丁目） | |
 北緯35度44分50秒 東経139度46分08秒 / 北緯35.747156度 東経139.768994度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 荒川区 |
| 地域 | 尾久地域 |
| 人口情報（2024年（令和6年）4月1日現在[1]） | |
| 人口 | 28,250 人 |
| 世帯数 | 15,774 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 1.515880453 km² | |
| 人口密度 | 18636.03 人/km² |
| 郵便番号 | 116-0012[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 足立 |
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東尾久（ひがしおぐ）は、東京都荒川区の町名。現行行政地名は東尾久一丁目から東尾久八丁目。住居表示実施済み区域である。
地理
[編集]ひし形をした荒川区の北西部に位置し、西に隣接する西尾久と合わせて尾久と総称される。地区の北を隅田川を挟んで足立区と、東を町屋および荒川と、南を西日暮里および北区と、西を西尾久と接する。
町工場、商店街、住宅が混在する密集地域であり、下町の雰囲気が色濃く残っている。東京都内では唯一残された都電の荒川線が走っており、さらに日暮里・舎人ライナーも開業している。
地価
[編集]住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、東尾久4-27-19の地点で50万円/m2、東尾久6-8-1の地点で69万7000円/m2となっている[5]。
歴史
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世帯数と人口
[編集]2024年（令和6年）4月1日現在（荒川区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 東尾久一丁目 | 2,391世帯 | 4,442人 |
| 東尾久二丁目 | 2,436世帯 | 4,337人 |
| 東尾久三丁目 | 2,043世帯 | 3,695人 |
| 東尾久四丁目 | 2,685世帯 | 4,450人 |
| 東尾久五丁目 | 1,736世帯 | 3,220人 |
| 東尾久六丁目 | 2,538世帯 | 4,601人 |
| 東尾久七丁目 | 67世帯 | 67人 |
| 東尾久八丁目 | 1,878世帯 | 3,438人 |
| 計 | 15,774世帯 | 28,250人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 26,271
|
| 2000年（平成12年）[7] | 25,477
|
| 2005年（平成17年）[8] | 25,703
|
| 2010年（平成22年）[9] | 26,294
|
| 2015年（平成27年）[10] | 26,897
|
| 2020年（令和2年）[11] | 28,135
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 10,388
|
| 2000年（平成12年）[7] | 10,884
|
| 2005年（平成17年）[8] | 11,560
|
| 2010年（平成22年）[9] | 12,558
|
| 2015年（平成27年）[10] | 13,194
|
| 2020年（令和2年）[11] | 14,565
|
学区
[編集]区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2014年時点）[12]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 東尾久一丁目 | 全域 | 荒川区立赤土小学校 | 荒川区立第九中学校 |
| 東尾久二丁目 | 全域 | ||
| 東尾久三丁目 | 1〜16番 24〜26番 | ||
| その他 | 荒川区立尾久小学校 | 荒川区立尾久八幡中学校 | |
| 東尾久四丁目 | 1〜8番 9番1〜5号 9番14〜15号 10〜12番 18〜25番 |
荒川区立赤土小学校 | 荒川区立第九中学校 |
| 50番 | 荒川区立尾久宮前小学校 | 荒川区立尾久八幡中学校 | |
| その他 | 荒川区立第九中学校 | ||
| 東尾久五丁目 | 27〜29番 | ||
| 30〜31番 43〜46番 |
荒川区立尾久八幡中学校 | ||
| その他 | 荒川区立尾久小学校 | ||
| 東尾久六丁目 | 49〜52番 | ||
| その他 | 荒川区立大門小学校 | 荒川区立原中学校 | |
| 東尾久七丁目 | 全域 | ||
| 東尾久八丁目 | 全域 | 荒川区立尾久小学校 | 荒川区立尾久八幡中学校 |
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 東尾久一丁目 | 155事業所 | 1,144人 |
| 東尾久二丁目 | 140事業所 | 747人 |
| 東尾久三丁目 | 113事業所 | 531人 |
| 東尾久四丁目 | 184事業所 | 1,030人 |
| 東尾久五丁目 | 161事業所 | 1,024人 |
| 東尾久六丁目 | 130事業所 | 876人 |
| 東尾久七丁目 | 9事業所 | 1,226人 |
| 東尾久八丁目 | 88事業所 | 1,079人 |
| 計 | 980事業所 | 7,657人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 1,079
|
| 2021年（令和3年）[13] | 980
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 7,007
|
| 2021年（令和3年）[13] | 7,657
|
交通
[編集]鉄道交通
[編集]道路・橋梁
[編集]- 道路
- 東京都道58号台東川口線（尾久橋通り）
- 東京都道459号尾久町屋線
- 橋梁
施設
[編集]- 行政
- 尾久消防署
- 荒川年金事務所
- 東尾久浄化センター
- 公園
- 尾久の原公園 - 1918年から1979年まで、食塩電解事業などを行っていた旭電化工業（現 ADEKA）尾久工場跡地[15]東側に、1993年に開園した。西側は東京都立大学荒川キャンパス。同社は2006年より、工場跡地北西隅に本社を置いている。
教育機関
[編集]- 荒川区立赤土小学校
- 荒川区立尾久小学校
- 荒川区立第九中学校
- 北豊島中学校・高等学校
- 東京都立大学 荒川キャンパス
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “令和6年4月1日現在の町丁別の年齢別人口一覧表”. 荒川区 (2024年4月15日). 2024年4月27日閲覧。(CC-BY-2.1)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月12日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “東尾久の郵便番号”. 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月27日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域表” (PDF). 荒川区 (2014年5月28日). 2017年12月11日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 公害防止事業費事業者負担法に基づく費用負担計画の考え方について (PDF) （東京都環境局）
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
関連項目
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外部リンク
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