松浦正孝
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松浦 正孝(まつうら まさたか、1962年 - )は、日本の政治学者・歴史学者。立教大学法学部教授。専門は日本政治史。
略歴
[編集]神奈川県生まれ。栄光学園高校卒業、1985年東京大学法学部卒業後、同大学院法学政治学研究科で学び、1992年単位取得退学。1994年博士(法学)取得[1]。東京大学法学部附属近代日本法政史料センター助手(1992-1994年)、同助教授(1994-1995年)[2]、北海道大学法学部助教授(1994-2002年)、同大学院法学研究科教授(2002年-2012年)を経て現職[2]。
台湾中央研究院近代史研究所(1998年2月)[3]、英国ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(1999年4月–2000年3月客員研究員)[3][4]において研究を行っている[5]。
受賞歴
[編集]著書
[編集]単著
[編集]- 『日中戦争期における経済と政治――近衛文麿と池田成彬』(東京大学出版会, 1995年)
- 『財界の政治経済史――井上準之助・郷誠之助・池田成彬の時代』(東京大学出版会, 2002年)
- 『「大東亜戦争」はなぜ起きたのか――汎アジア主義の政治経済史』(名古屋大学出版会, 2010年、新版2019年)
編著
[編集]- 『昭和・アジア主義の実像――帝国日本と台湾・「南洋」・「南支那」』(ミネルヴァ書房, 2007年)
- 『アジア主義は何を語るのか――記憶・権力・価値』(ミネルヴァ書房, 2013年)
共編著
[編集]編纂史料
[編集]論文
[編集]雑誌論文
[編集]- 「日中戦争収拾構想と華中通貨工作」『国際政治』97号(1991年)
- 「『帝人事件』考――戦前日本における財界の組織化と政界・財界関係」日本政治学会編『年報政治学』(岩波書店, 1995年)
- 「再考・日中戦争前夜――中国幣制改革と兒玉訪中団をめぐって」『国際政治』122号(1999年)
- 「汎アジア主義における『台湾要因』――両岸関係をめぐる日・英中間抗争の政治経済史的背景」『北大法学論集』55巻3号(2004年)
- 「『島国』、そして『陸の帝国』から『海の帝国』へ――長崎・大連・神戸」『国際政治』139号(2004年)
- 「日中戦争はなぜ南下したのか(1-3)」『北大法学論集』57巻1号/57巻2号/58巻2号(2006-2007年)
- 「汎アジア主義における『九州要因』(上・下)――ヒト・モノの移動と『歴史的記憶』」『北大法学論集』59巻2号/59巻3号(2008年)
単行本所収論文
[編集]- 「『財界世話業』と経済システムの危機」田村善之編『北大法学部ライブラリー(3)情報・秩序・ネットワーク』(北海道大学図書刊行会, 1999年)
- 「高橋是清と『挙国一致』内閣――政党内閣崩壊後の政治経済」北岡伸一・御厨貴編『戦争・復興・発展――昭和政治史における権力と構想』(東京大学出版会, 2000年)
- 「高橋財政下の帝国経済再編と体制間優位競争――汎アジア主義の日本帝国における政治経済基盤」坂野潤治・新藤宗幸・小林正弥編『憲政の政治学』(東京大学出版会, 2006年)
- 「汎アジア主義における『インド要因』――日本帝国経済再編とディアスポラによる反英の論理」石田憲編『膨張する帝国 拡散する帝国』(東京大学出版会, 2007年)
出典
[編集]- ^ 『日中戦争期における経済と政治 [博士論文]』東京大学、1994年。 NAID 500000118943。
- ^ a b “松浦 正孝”. 国立情報学研究所. 2018年8月10日閲覧。
- ^ a b c “松浦正孝 [researchmap 講演・口頭発表等]”. 国立研究開発法人科学技術振興機構. 2018年8月10日閲覧。1998年4月に台湾中央研究院「戦争与社会」研究群研究会で公演「走向戦争--戦前日本的財経界与政治」を行う。
- ^ Smethurst, Richard J; Matsuura, Masataka (2000). “Politics and the economy in pre-war Japan”. JS (London, UK.: London School of Economics and Political Science) (381) 2018年8月10日閲覧。. Suntory and Toyota International Centres for Economics and Related Disciplines に在籍。
- ^ “新しい世界史/グローバル・ヒストリー共同研究拠点の構築 > メンバー”. 東京大学. 2018年8月10日閲覧。
- ^ 古川隆久「松浦正孝著『日中戦争期における経済と政治--近衛文磨と池田成彬』」『日本歴史』第579号、吉川弘文館、1996年8月、124-126頁、ISSN 0386-9164。