深見台
| 深見台 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度28分04秒 東経139度28分10秒 / 北緯35.467778度 東経139.469375度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川 |
| 市町村 |
 大和市 |
| 人口情報（2021年（令和3年）10月1日現在[1]） | |
| 人口 | 4,436 人 |
| 世帯数 | 2,040 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.416020588 km² | |
| 人口密度 | 10662.93 人/km² |
| 設置日 | 1966年（昭和41年）2月1日 |
| 郵便番号 | 242-0013[3] |
| 市外局番 | 046（厚木MA）[4] |
| ナンバープレート | 相模 |
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深見台（ふかみだい）は、神奈川県大和市の地名。現行行政地名は深見台一丁目から深見台四丁目。住居表示は全域で実施済[5]。
地理
[編集]大和市の東部に位置し、東と南に深見、西に大和南と大和東、北に深見東と接している。
地価
[編集]住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、深見台4-3-5の地点で22万3000円/m2となっている[6]。
歴史
[編集]沿革
[編集]世帯数と人口
[編集]2021年（令和3年）10月1日現在（大和市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 深見台一丁目 | 769世帯 | 1,856人 |
| 深見台二丁目 | 432世帯 | 869人 |
| 深見台三丁目 | 246世帯 | 404人 |
| 深見台四丁目 | 593世帯 | 1,307人 |
| 計 | 2,040世帯 | 4,436人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 3,681
|
| 2000年（平成12年）[8] | 3,744
|
| 2005年（平成17年）[9] | 3,813
|
| 2010年（平成22年）[10] | 3,665
|
| 2015年（平成27年）[11] | 3,735
|
| 2020年（令和2年）[12] | 4,327
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 1,340
|
| 2000年（平成12年）[8] | 1,472
|
| 2005年（平成17年）[9] | 1,594
|
| 2010年（平成22年）[10] | 1,569
|
| 2015年（平成27年）[11] | 1,584
|
| 2020年（令和2年）[12] | 1,994
|
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 深見台一丁目 | 36事業所 | 444人 |
| 深見台二丁目 | 7事業所 | 50人 |
| 深見台三丁目 | 16事業所 | 863人 |
| 深見台四丁目 | 25事業所 | 151人 |
| 計 | 84事業所 | 1,508人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 99
|
| 2021年（令和3年）[13] | 84
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 1,548
|
| 2021年（令和3年）[13] | 1,508
|
交通
[編集]施設
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “統計概要のEXCELデータ- 2.人口” (XLSX). 大和市 (2023年3月27日). 2023年8月27日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年8月27日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “深見台の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月27日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “住居表示・町界町名地番整理について”. 大和市. 2023年8月27日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。
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