コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

烏賀陽然良

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
烏賀陽 然良
うがや しかよし
『大日本博士録 第1巻』より
人物情報
別名 旭山人、都水(雅号
生誕 (1876-06-18) 1876年6月18日
日本の旗 日本京都府京都市
死没 1946年3月11日(1946-03-11)(69歳没)
出身校 京都帝国大学法科大学法律科
配偶者 妻・たつ(福田吉十郎の次女)
子供 長男・烏賀陽恒正(実業家
孫・烏賀陽正弘ライター
曽孫・烏賀陽弘道ジャーナリスト
学問
研究分野 商法海商法
研究機関 京都大学
神戸高等商業学校
学位 法学博士
テンプレートを表示

烏賀陽 然良(うがや しかよし、1876年明治9年)6月18日 - 1946年昭和21年)3月11日)は、日本法学者

専門は民法および商法(特に海商法[1][2]。学位は法学博士[3]京都帝国大学名誉教授[3]。第16代京都帝国大学法学部長。族籍は京都府平民[4]正三位勲二等受賞者。雅号は旭山人又は都水[5]

経歴

[編集]

京都府京都市出身(本籍地は京都府京都市上京区[3][5]。烏賀陽然冏(または恒正)の長男として生まれる[3][5]

1884年(明治17年)家督を相続する[3][5]京都市立小川小学校1899年(明治32年)第四高等学校(旧制)卒業を経て、1903年(明治36年)京都帝国大学法科大学法律科を卒業[2][5]

1904年(明治37年)に神戸高等商業学校講師となり、1906年(明治39年)から1920年大正9年)まで同教授を務める。この間、1910年(明治43年)から1913年(大正2年)までドイツフランスオランダの各国へ留学[2]

1919年(大正8年)4月法学博士の学位を授与される[2]。同年に京都帝国大学教授を兼任となり商法第二講座担任、翌1920年(大正9年)から京大の専任となる。1922年(大正11年)から海商法講座を担任。

1929年(昭和4年)京都帝国大学法学部長に就任。1933年(昭和8年)に起きた滝川事件では、一旦辞表を提出したものの撤回し、末広重雄ら6人と共に残留組となった[6]1936年(昭和11年)6月退官する[2]

1937年(昭和12年)1月京都帝国大学名誉教授[2]1946年(昭和21年)3月11日脳溢血のため京都市内の自宅で死去[7]。満69歳没。

人物

[編集]

趣味は囲碁[3][5]

家族・親族

[編集]

著作

[編集]
  • 『法学綱要 : 商業教育』(安孫子勝と共著、宝文堂、1910年)
  • 『債権総論綱要 上』(巖松堂書店、1924年)
  • 『商法要論 第1〜3巻』(弘文堂書房、1924・1926・1928年)
  • 『商法総論』(弘文堂書房、1932年)
  • 『会社法』(弘文堂書房、1933年)
  • 『手形法』(弘文堂書房、1934年)
  • 『商行為法』(弘文堂書房、1935年)
  • 『商法研究 第1〜4巻』(有斐閣、1936年)
  • 『海商法論 改訂』(弘文堂書房、1937年)

脚注

[編集]
  1. ^ 篠原敏男: “大日本法学博士要覧”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1968年). 2024年9月1日閲覧。
  2. ^ a b c d e f 詳細情報一覧:歴代総長・教授・助教授履歴検索システム-対象:1949年以前の在職者―”. kensaku.kua1.archives.kyoto-u.ac.jp. 2024年9月1日閲覧。
  3. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w 人事興信録 第14版 上”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1943年). 2024年9月1日閲覧。
  4. ^ 法令審議録 (12)”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1903年7月). 2024年9月1日閲覧。
  5. ^ a b c d e f g h i j 大日本博士録 第壹卷”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1921年). 2024年9月1日閲覧。
  6. ^ 東京朝日新聞1933年(昭和8年)7月23日付朝刊3面(朝日新聞クロスサーチにて2024年9月1日確認)。
  7. ^ 朝日新聞東京本社版1946年(昭和21年)3月13日付朝刊2面(朝日新聞クロスサーチにて2024年9月1日確認)。
  8. ^ a b c d e f 人事興信録 第23版 上”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1966年). 2024年9月1日閲覧。
  9. ^ a b 人事興信録 10版(昭和9年) 上卷”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
  10. ^ 人事興信録 第23版 下”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
  11. ^ 伯剌西爾行移民名簿 第四拾壹回”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
  12. ^ 田中耕太郎 (1940年). “ラテン・アメリカ紀行”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
  13. ^ 人事興信録 第25版 上”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
  14. ^ サンパウロ四百年祭”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1957年). 2024年9月1日閲覧。
  15. ^ 大阪産業労働名鑑”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1957年). 2024年9月1日閲覧。
  16. ^ 会社総鑑 未上場会社版 1982年版”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2024年9月1日閲覧。
  17. ^ a b 産経日本紳士年鑑 第7版 上”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1967年). 2024年9月1日閲覧。
  18. ^ 紙と紙流通 : 日本の紙商1000社”. 国立国会図書館デジタルコレクション (1982年4月). 2024年9月1日閲覧。

参考文献

[編集]
  • 井関九郎 編『大日本博士録 第1巻』発展社出版部、1921年。
  • 人事興信所 編『人事興信録 第14版 上』人事興信所、1943年。
  • 人事興信所 編『人事興信録 第23版 上』人事興信所、1969年。