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特筆性

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

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曖昧さ回避 「Wikipedia:特筆性」とは異なります。
「特筆性」
この記事はエイプリルフール記事です。
ドイツが特筆性を向上させるべく建設したドイツ芸術の家。写真は建設記念式典。
「特筆性」問題がウィキペディア上で主に発生している地域（緑の部分）。
目的 「すばらしい世界、すばらしいWikipedia」
期間 2008年1月30日 (水) 10:31 (UTC)以降
死者 不明。削除された記事は多数。
負傷者 不明。除去された記述は多数。
逮捕者 不明。被ブロック者は多数。

特筆性（とくひつせい、英語: Notability[要出典]）とは、物事が本質的に持つ重要性のことを指す[要出典]。当然、学術的であり、重要なものは特筆性が高く、そうでない、サブカルチャーにあたるものは特筆性が低い[要出典]。あらゆる生命が高等なもの（敬虔な人間）から下等なもの(コレラ菌やジフテリア菌等の黴菌)に至るまで順番に並べることができる[1]ように、万物は特筆性の高いものから低いものに並べることができ、比較することができる[要出典]。記事名に例をとれば「哲学は神学の婢」[2]と呼ばれるように「哲学」より「神学」の方が特筆性が高く優れており、クラシック音楽の方がポピュラー音楽よりも、そのポピュラー音楽の中でもメジャーレーベルから発行されているものの方がインディーズと呼ばれているものよりも特筆性が高いことは自明のことである[要出典]。

一部の軽薄なウェブサイトでは対象と無関係な情報源から有意な言及があった場合、その話題は単独記事としての収録基準を満たすことが推定でき、これをもってその記事の対象は特筆性を持ち、ウェブサイトにおける単独記事としての収録基準を満たす、とされる草案があるが、そのようなことは断じてない[要出典]。

歴史

これまでも正しい権力、すなわち正義によって特筆性に乏しいものはさまざまな形で良民の暮らす世界から排除されてきた[誰によって?]。例えばニケーアの公会議ではアリウス派が[3]、十字軍によってファーティマ朝が[4]、1212年の少年十字軍においては無名の少年少女たちが[5]、南北戦争ではアメリカ連合国が[6]、特筆性がないものとして退けられたり、葬り去られてきた。

1922年に開催されたワシントン会議ではアメリカ合衆国・大英帝国・大日本帝国・フランス・イタリアの特筆性がそれぞれ「5対5対3対1.75対1.75」と計量的に定められたものとして有名であり、特筆性を持つ[要出典]。自国の特筆性がこれら五カ国よりも遥かに低いものとされたことを侮辱と感じたドイツ第三帝国のアドルフ・ヒトラーは特筆性の高い芸術を「大ドイツ芸術展」などで称揚した[7]。


また、ドイツは自国でオリンピックを開催する[8]など特筆性を上げるべく努力研鑽するとともに、特筆性の低い退廃芸術を排撃する[7]ことで、低く評価された自国の特筆性を回復させるよう活動していた。結果、ヒトラー率いるドイツは第二次世界大戦という極めて特筆性の高い戦争を開戦することに成功している[9]。


日本においても自費出版・インディーズレーベルと並んで特筆性が低いと評価されることの多い漫画や同人誌についてその排除が熱心に進められ、戦後は悪書追放運動、近年では1990年の有害コミック騒動、1991年のコミケ幕張メッセ追放事件、1994年のコミックシティ幕張メッセ中止事件など[10]一定の成果を上げている。こうした動きには日本ユニセフ協会などの特筆性の高い組織も大筋において賛同し、協力的な体制をとっている。

  • 特筆性が低いとして火刑されたフス。
    特筆性が低いとして火刑されたフス。
  • ベルリンオリンピック開会式。
    ベルリンオリンピック開会式。
  • 1933年5月10日のベルリンでの焚書。
    1933年5月10日のベルリンでの焚書。
  • 空軍総司令官ヘルマン・ゲーリング、造形美術院総裁アドルフ・ツィーグラーらとともに大ドイツ芸術展を鑑賞するヒトラー。
    空軍総司令官ヘルマン・ゲーリング、造形美術院総裁アドルフ・ツィーグラーらとともに大ドイツ芸術展を鑑賞するヒトラー。
  • 日本において低劣な図書の排除に活躍した白ポスト。特筆性の低い「不良図書」を廃棄することで図書群全体の特筆性が保たれる。
    日本において低劣な図書の排除に活躍した白ポスト。特筆性の低い「不良図書」を廃棄することで図書群全体の特筆性が保たれる。

各国における特筆性

朝鮮民主主義人民共和国

北朝鮮における特筆性の高い指導者の肖像

北朝鮮においては、金日成・金正日・金正恩の特筆性が著しく高く、金正男はじめ他の人物の特筆性は低くなっている。これら太陽のように偉大な首領であったり、人民の親愛なる同志であったりする人物は、ひとつも例外もなく軍事・政治・文化などの面で偉大な業績を挙げていることからも証明される。国家の中では基本的に南の傀儡政権及び日本が著しく特筆性が低いとされるが、政治状況によって変化する。

中華人民共和国

中華人民共和国における特筆性確保の想像図。

中国共産党もまたこれら特筆性の正しい運用を行っている国家として知られている。インターネットの分野においても金盾（中国語: 全國公安工作信息化工程）によって人民が特筆性の低い情報を入手することを事前に回避し、人民すべてが党の指導によって正しく信頼性の高い情報を入手する恩恵に浴している[11]。また、中国共産党は中国語版ウィキペディアに特筆性の低い情報が大量に流れ込んでいるという事実を党中央が示唆した際、速やかに適切な処置をとり、代わりに百度百科等の比較的特筆性の高い百科事典サイトを利用するよう人民を善導した[12]。

サウジアラビア

サウジアラビアをはじめとするシャリーアを採用している国家においては特筆性の多寡は全てシャリーアに基づき判断される。

オーストリア・ハンガリー

オーストリア・ハンガリー帝国においては、演奏中に皇帝が三度あくびをした際には、その楽曲及び演奏は特筆性のないものとされ、直ちに中止された。現在のオーストリア及びハンガリーにはこの制度は残されていない。

保護者の方へ

本稿に述べられている「特筆性」はしばしば「特筆する」・「特筆に値する」と取り違えられているウィキペディアの執筆コミュニティー内の造語です。この造語は一般的に使用されているものではありません[13]。こうした誤解を元に「特筆に値するものだけがウィキぺディアに掲載されるべきである」という議論を展開し、各種依頼文書や編集方針にかかわる議論場所で長時間議論に関わることがあります。まだまだこれから知識を吸収する時期のお子様が「特筆性」に関する判断を行うのが難しいことは言うまでもないことですが、ウィキペディアはあくまで「百科事典」を作成するためのウェブサイトであり、削除依頼等を通じて肥大した自我を満足させたり、削除依頼等での議論で他者の価値を不当に貶めるために存在するウェブサイトではなく、それに関わる大人たちにも無駄な時間を消費させていることにも留意してください。もしお子様がこうした勘違いを元にお子様自身の若い時間をあたら消費するようであれば、やさしく諭してあげてください。なお、現在ウィキペディア日本語版内で使用されている「特筆性」の扱いについてはWikipedia:特筆性をご覧ください。

「特筆に値する」との相違について

「特筆する」は「特にとりたてて記す、殊に目立つように書くこと」であり、また「特筆に値する」は「殊に目立つように書く価値がある」ことを指し、双方とも褒める場合に用います[13]。これはウィキペディア内の造語（訳語）である「特筆性」（Notability）とは全く異なるものです。残念なことではありますが、2012年6月現在のWikipedia:ウィキペディアは何ではないかにもなお、「それが複数の、独立した、信頼できる二次情報源で報じられるまでは、ウィキペディアの記事の題材として特筆に値することになりません。」といった「特筆に値すること」と「特筆性を持つこと」を混同した表現が残されています。今後適切な表現に改められることとは思いますが、お子様がこういった表現に影響を受けないよう留意してください。

脚注

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  1. ^ 木村徳蔵『人類と生物の歴史』、文藝春秋、1927年。
  2. ^ ６・西ヨーロッパ中世の文化、2012年4月1日閲覧。
  3. ^ FIRST COUNCIL OF NICAEA - 325 AD（英語）、2012年4月1日閲覧。
  4. ^ 三浦徹 「第4章 東アラブ世界の変容」『西アジア史 1：アラブ』第8巻、佐藤次高編、山川出版社〈新版 世界各国史〉、2002年、290-291頁。
  5. ^ 「少年十字軍」筑摩書房『澁澤龍彦文学館・世紀末の箱』所収、1990年6月。
  6. ^ Antietam; Le jour le plus sanglant de la guerre de Sécession, Frédéric Naulet, Economica, 2005.（フランス語）
  7. ^ a b 『ヒトラーと退廃芸術―「退廃芸術展」と「大ドイツ芸術展」』、筑摩書房、1992年10月、pp1-pp253。
  8. ^ Rader, Benjamin G. "American Sports: From the Age of Folk Games to the Age of Televised Sports" --5th Ed.
  9. ^ Cooper, Matthew (1978). The German Army 1939–1945: Its Political and Military Failure. New York: Stein and Day. ISBN 0-8128-2468-7 
  10. ^ 永山薫・昼間たかし『マンガ論争勃発 2007-2008』、マイクロマガジン社、2007年12月、PP116-117。
  11. ^ 金盾工程数据库包括12亿多中国人的信息、博訊新聞網（中国語）、2012年7月23日閲覧。
  12. ^ Chinese Government Relaxes Its Total Ban on Wikipedia,The New York Times（英語）,October 16-2006,2012年7月23日閲覧。
  13. ^ a b 『広辞苑』岩波書店、1998年第5版、P1911。

関連項目

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