筑波病

筑波病（つくばびょう）は、かつて筑波研究学園都市において見られた、研究者の自殺が多発した現象のことである。

概要

筑波研究学園都市では、1985年頃に研究者の自殺者数が最多となり、当時の自殺率は日本人ないし国家公務員の平均値の2倍を超えていた。1986年の朝日新聞の記事では、自殺率の高さ、自殺の特定地域への集中という2つの要素が挙げられ、筑波研究学園都市における異常性も指摘された。

ただし、医学者の小田晋は1977年時点で既に「筑波病」という語が存在していたこと、1970年代後半から1980年代前半に自殺事件の報道も含め、全国的な知名度が上がったことを指摘している。

原因

筑波研究学園都市は公害対策、環境保全、快適な環境の構築などを踏まえて建設された計画都市であったが、大橋力は情報失調の問題を指摘している。動物実験において、動物を1匹だけ隔離し外部環境と分断させることで慢性的な分裂症やうつ病が引き起こされるが、この現象は人間にも起こりえると考えられ、例えば住居内での騒音の過度な少なさによるストレスの増大が実験として確かめられている。

1986年の朝日新聞の記事は、合理的な都市計画によって形成された計画都市であり、また人々の生活が住居と職場の往復に限られ単調であることを指摘するとともに、石油危機と高度経済成長期の終了による研究環境の悪化を指摘した。

小田晋は1991年の「筑波フォーラム」にて、筑波研究学園都市における精神衛生上の問題点として、研究機関の筑波移転により職員がうつ病を発生しやすくなったこと、住居と職場の所在地が離れていて車移動が必要であったこと、また住民同士の交流が弱かったことを指摘している。

緩和

1988年の日本経済新聞の記事では、筑波研究学園都市の研究者の精神衛生状態が改善されてきたことが指摘されている。この背景として飲食店の増加などに言及した一方、若年層および研究者以外の者への対策が必要としている。また、大橋力は1988年から筑波研究学園都市での研究者の自殺者数が減少したことを指摘し、その背景としてつくば万博を契機とした百貨店の開業と飲食店の夜間営業に伴う明るい空間の形成、住民同士のつながりの形成を挙げている。また、小田晋はつくば号の開通による東京への交通利便性の改善等も挙げ、筑波病は解消しつつあると指摘している。

一方、2018年の茨城新聞の記事では、直近1年間で自殺を検討した人が246人いたことが指摘された。記事では調査の実施団体の代表への取材も掲載されており、代表者は、都市化の進行により筑波研究学園都市での生活環境が改善されたことに触れつつ、自殺検討者の多さゆえ精神衛生上の対策の必要性について言及した。

参考文献

• 「"筑波病"なぜ…」『朝日新聞』1986年2月6日、3面。
• 毎日新聞出版株式会社、毎日新聞社 『サンデー毎日』65(19)、学園都市の研究者を自殺すでに10人に誘う"筑波病"の影、p108～113、1986年。
• 「"筑波病"改善の兆し」『日本経済新聞』1988年6月14日、30面。
• 大橋力『情報環境学』朝倉書店、1989年。ISBN 4-254-10081-7。 
• 大橋力「「筑波病」と情報環境」『応用物理』第59巻第4号、1990年、466-472頁。 
• 小田晋「筑波学園都市の精神保健―いわゆる「筑波症候群」の歴史―」『筑波フォーラム』第30号、筑波大学、1991年。 
• 「246人「自殺考えた」　最近1年間で、つくばの研究者ら」『茨城新聞』2018年2月7日。