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英語（えいご、英: English）は、日本の学校教育における教科「外国語（がいこくご）」の一分野である選択科目。

概要

教科「英語」の目的は、英語を通じて、言語や文化に対する理解を深め、積極的にコミュニケーションを図ろうとする態度の育成を図り、情報や相手の意向などを理解したり自分の考えなどを表現したりする実践的コミュニケーション能力を養うことにある。本来は中等教育の課程（中学校の課程、高等学校の課程、中等教育学校の課程など）における教科「外国語」のうちの一つという位置付けだが、日本のほとんど（というよりほぼ全て）の学校では教科「外国語」として英語を採用しているため、「外国語」といえば英語を指すことが圧倒的に多い。2011年以降、小学校での下記「外国語活動」の導入により、学習指導要領上は英語が必修となった。

なお、教科「英語」は「国語」および「数学」と共に「主要3教科」と呼ばれ、とくに重視されている。

普通教科としての「英語」

2009年4月から2011年3月までの移行期間を経て、2011年4月から小学校第5・6学年に必須領域として「外国語活動」が取り入れられた。

小学校「外国語活動」

初等教育（小学校など）においては、教科ではなく「外国語活動」として位置づけられている。これは、初等教育段階で成績をつけることが不適切と考えられたことも一因となっている。

あいさつ
感情表現・ジェスチャー

じゃんけん
1～100までの数字
色、形
アルファベット
教科
曜日
日にち
月
道案内
時刻
職業、将来の夢
285語程度の単語

など。「外国語活動」であるため、英語だけではなく、日本語・中国語・韓国語・スペイン語・フランス語など、その他の言語と比較しながら活動していく。

教材は文部科学省作成の全国共通教材「Let’s Try 1・2(小学生3・4年使用)、We can!1・2(小学生5・6年使用)」(2012年(平成24年度)から2017年(平成29年度)まで「Hi,friends!1・2」使用)（2009年(平成21年)度から2011年(平成23年)度は「英語ノート1・2」を使用）

2009年 11月11日の事業仕分けの「英語教育改革総合プラン」^[1]で「英語ノート」は必要なら配布もデジタル化してダウンロードし、各校で印刷すれば十分とされ2012年度以降廃止とされた^[2]。2010年 9月7日文部科学省は、学校現場からは印刷物として国からの支給の要望が多く、また著作権などの問題や現場での印刷コストも数倍かかることなどが判り、「英語ノート」の廃止から転換し仕分け以前の2011年度からの無償配布方針継続を決めた^[3]。

中学校「外国語」

前期中等教育（中学校など）においては、教科「外国語」の一分野として位置付けられている。

アルファベット
あいさつ、自己紹介、電話での応答、買物、道案内、旅行、食事などのときの会話
発音
文
文構造
代名詞
動詞の時制など（現在形、過去形、現在進行形、過去進行形、現在完了形、未来形）
形容詞及び副詞の比較変化
to不定詞
動名詞
現在分詞及び過去分詞の形容詞としての用法
受け身

高等学校普通教科「外国語」

後期中等教育（高等学校など）においては、「普通教育に関する各教科」としての「外国語」と「専門教育に関する各教科」としての「英語」に分かれる。

科目

「コミュニケーション英語(基礎, I , II, III, うち I が必修)」- 聞く、話す、読む、書くを総合的に学習
「英語表現(I, II)」- 話す・書くを中心とした表現活動を学習
「英語会話」 - 聞く・話すを中心とした会話活動を学習。旧教育課程のオーラルコミュニケーションを主に継承

原則として授業を英語で行う。

文法事項

文構造
不定詞の用法
関係代名詞の用法
関係副詞の用法
代名詞のうち、itが名詞用法の句及び節を指すもの
動詞の時制のうち、現在完了進行形、過去完了形、過去完了進行形、未来進行形及び未来完了形
受け身のうち、助動詞＋受け身のもの
仮定法のうち基本的なもの
分詞構文のうち基本的なもの

高等学校専門教科「英語」

教科「英語」（えいご、英: English）は、後期中等教育（高等学校など）における「専門教育に関する各教科」の一つ。

科目

総合英語
英語理解
英語表現
異文化理解
時事英語

英語に関する学科

英語に関する学科（えいごにかんするがっか）は、高等学校における専門教育を主とする学科の一つ。高等学校設置基準（平成16年文部科学省令第20号）に規定されている学科としては「外国語に関する学科」及び「国際関係に関する学科」が対応する。専門教科「英語」を中心に履修するものを指し、高等学校学習指導要領（平成11年文部省告示第58号）により「総合英語」及び「異文化理解」が原則履修科目として指定されている。

学科例

「英語に関する学科」の例としては、次のようなものがある。

英語科

設置状況

「英語に関する学科」は、一部の国際高等学校及び普通高等学校に設置されているほか、一部の商業高等学校にも設置されている。

入試などへの影響

大学受験における英語

大学受験では文系・理系とも英語の能力が試される。文系の場合は英語の配点が国語や社会より高い大学・学部も多く、最も鍵となる教科である。理系の場合は数学および理科に次いで高いか、又は同じ配点である大学・学部が多い。

大学入試センター試験において英語の試験は筆記とリスニング（聞き取り）の二つに分かれており、英語受験者は必ず両方とも受験しなければならない。リスニングは2006年度から導入された。聞き取りはスピーカーを使用せず、受験者一人一人に再生専用のICプレーヤーが配布され、それを用いて行われている。しかし2006年度、2007年度ともICプレーヤーの不具合により300人以上の受験生が再テストを受けなければならなくなっており、受験生や高校などの間で混乱が広がっている。ICプレイヤーの故障をいかにしてなくすかが大きな課題となっている。

脚注

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出典

^ 事業仕分け（平成21年11月）行政刷新会議 ^{[リンク切れ]}
^ 行政刷新会議「事業仕分け」第３WG 評価コメント（PDFファイル）行政刷新会議 ^{[リンク切れ]}
^ 小学英語教材存続へ、仕分けで「廃止」現場が猛反発読売新聞2010年9月7日夕刊3版1面 ^{[リンク切れ]}

外部リンク

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この項目は、教育に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（P:教育）。

[1] 事業仕分け（平成21年11月）行政刷新会議 ^{[リンク切れ]}

[2] 行政刷新会議「事業仕分け」第３WG 評価コメント（PDFファイル）行政刷新会議 ^{[リンク切れ]}

[3] 小学英語教材存続へ、仕分けで「廃止」現場が猛反発読売新聞2010年9月7日夕刊3版1面 ^{[リンク切れ]}

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[2]

[3]

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 * 教材は文部科学省作成の全国共通教材「Let’s Try 1・2(小学生3・4年使用)、We can!1・2(小学生5・6年使用)」(2012年(平成24年度)から2017年(平成29年度)まで「Hi,friends!1・2」使用)（2009年(平成21年)度から2011年(平成23年)度は「英語ノート1・2」を使用）
-: [[2009年]][[11月11日]]の[[事業仕分け (行政刷新会議)|事業仕分け]]の「英語教育改革総合プラン」<ref>[http://www.cao.go.jp/sasshin/oshirase/shiryo.html 事業仕分け（平成21年11月）][[行政刷新会議]] {{リンク切れ|date = 2015年9月}}</ref>で「英語ノート」は必要なら配布もデジタル化してダウンロードし、各校で印刷すれば十分とされ2012年度以降廃止とされた<ref>[http://www.cao.go.jp/sasshin/oshirase/h-kekka/pdf/nov11kekka/3-7.pdf 行政刷新会議「事業仕分け」第３WG 評価コメント]（PDFファイル）[[行政刷新会議]] {{リンク切れ|date = 2015年9月}}</ref>。[[2010年]][[9月7日]][[文部科学省]]は、学校現場からは印刷物として国からの支給の要望が多く、また[[著作権]]などの問題や現場での印刷コストも数倍かかることなどが判り、「英語ノート」の廃止から転換し仕分け以前の2011年度からの無償配布方針継続を決めた<ref>[http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/news/20100907-OYT8T00652.htm 小学英語教材存続へ、仕分けで「廃止」現場が猛反発]読売新聞2010年9月7日夕刊3版1面 {{リンク切れ|date = 2015年9月}}</ref>。
+: [[2009年]][[11月11日]]の[[事業仕分け (行政刷新会議)|事業仕分け]]の「英語教育改革総合プラン」<ref>[https://www.cao.go.jp/sasshin/oshirase/shiryo.html 事業仕分け（平成21年11月）][[行政刷新会議]] {{リンク切れ|date = 2015年9月}}</ref>で「英語ノート」は必要なら配布もデジタル化してダウンロードし、各校で印刷すれば十分とされ2012年度以降廃止とされた<ref>[https://www.cao.go.jp/sasshin/oshirase/h-kekka/pdf/nov11kekka/3-7.pdf 行政刷新会議「事業仕分け」第３WG 評価コメント]（PDFファイル）[[行政刷新会議]] {{リンク切れ|date = 2015年9月}}</ref>。[[2010年]][[9月7日]][[文部科学省]]は、学校現場からは印刷物として国からの支給の要望が多く、また[[著作権]]などの問題や現場での印刷コストも数倍かかることなどが判り、「英語ノート」の廃止から転換し仕分け以前の2011年度からの無償配布方針継続を決めた<ref>[http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/news/20100907-OYT8T00652.htm 小学英語教材存続へ、仕分けで「廃止」現場が猛反発]読売新聞2010年9月7日夕刊3版1面 {{リンク切れ|date = 2015年9月}}</ref>。
 === 中学校「外国語」 ===