「ソーテック」の版間の差分
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'''e-one'''(イー・ワン)はソーテックが販売していた[[ブラウン管|CRT]]ディスプレイ一体型デスクトップ。米国[[eMachines]]社から発売された「[[w:eOne|eOne]]」の日本向け製品。[[L'Arc〜en〜Ciel]]が[[CMソング]]"[[Pieces (L'Arc〜en〜Cielの曲)|Pieces]]"を歌っている「e-one 433」はブルーのトランスルーセント(半透明)ボディを採用するなど[[iMac]]に酷似したデザインから人気を博すが[[Apple|Apple Computer]]より提訴され、[[1999年]][[9月20日]]に東京地方裁判所により製造・販売を禁止する仮処分が下された<ref>{{Cite web|date=1999年9月20日|url=http://www.watch.impress.co.jp/pc/docs/article/990920/eone.htm|title=東京地裁、e-oneに対し製造および販売禁止の仮処分決定 |accessdate=2008年9月1日 }}</ref>。[[和解]]後は全体をシルバーベースにカラーリングを変更した「e-one 500」が発売された。 |
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2021年5月20日 (木) 10:20時点における版
ソーテックとはオンキヨー株式会社が販売していたパーソナルコンピュータのブランド名である。かつては株式会社ソーテックのブランド名だった(後述)。オンキヨーは、ソーテックブランドのパーソナルコンピュータに加え、comfix(コムフィックス)ブランドで周辺機器も販売していた。 なお、2009年にONKYOブランドに統合する事が発表され、ソーテックブランドは消滅した。
現状
主にOEMでPCを製造、販売していた株式会社ソーテックは1990年代後半、韓国の三宝(サムポ)コンピュータ(トライジェム、TriGem)製PCを当時破格の10万円以下で発売、一時期シェアを大きく伸ばした。しかし品質管理やサポート体制が販売量に追い付かずに問題となった。市場評価急落と景気低迷により業績が低下したため、キョウデングループ入りを経て英国資本アクティブ・インベストメント・パートナーズ傘下で再建を図った。
その後2008年、PC部門の強化を目論んでいたオンキヨーがソーテックを吸収合併し、ソーテックはオンキヨーのブランドとなった。 なお、オンキヨーとの合併後、パソコンの製造やサポートなどは子会社の鳥取オンキヨー(現・オンキヨー&パイオニアイノベーションズ鳥取本社)が受け持っており、かつてのソーテック時代の体制は引き継がれていない。
2009年9月17日、ソーテックブランドのPCを全廃し、社名の「オンキヨー」ブランドに統一する方針であると報道された[1]が、実際にはソーテック・オンキヨーの両ブランドのPCは平行して販売され[2]、ソーテックブランドが完全に廃止されたのは2010年である。
2014年にはラインナップを大幅に減少させており、小型のノートパソコンを1機種販売していた。2017年にはタブレット端末2種のみになっている。
主な製品
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デスクトップPC
- E7シリーズ
- S5シリーズ
- BJシリーズ
- DTシリーズ
- PGシリーズ
- PVシリーズ
- PXシリーズ
ノートPC
- C1シリーズ
- R5シリーズ
- R7シリーズ
株式会社ソーテック
種類 | 株式会社(解散) |
---|---|
市場情報 |
ヘラクレス(廃止) 6829 2000年9月7日 - 2008年7月15日 |
略称 | SOTEC |
本社所在地 |
東京都中央区東日本橋1-11-5 リバーサイド和興ビル7~9階 |
設立 | 1984年4月3日 |
業種 | 電気機器 |
事業内容 | パーソナルコンピュータ及び周辺機器の開発、製造、販売とそれに付随する事業 |
代表者 | 代表取締役社長 菅正雄 |
資本金 |
94億4909万円 (2007年12月31日現在) |
売上高 |
117億843万円 (2007年4月~12月) |
決算期 | 12月31日 |
主要株主 | オンキヨー 50.1% |
関係する人物 |
大邊創一(ソーテック及び工人舎創業者) 大朏直人(オンキヨー会長兼社長) |
概要
主に日本国外向けラップトップ型、ノート型PCの製造販売、OEMを手掛けていた。
1997年、生産依託先の三宝コンピュータ(トライジェム)に事実上買収され、国内向けデスクトップ型PC販売へ進出。1999年、10万円を切るパソコンを発表。「しまったー! 99800円のパソコンなんてどう考えても安くしすぎだ! うっかり、してました」という特徴的なコーラスのテレビCMを放映し、消費者にインパクトを与えた。同時にダイレクト販売も開始した。
しかし、品質管理の甘さ(これは後年ソーテック自身が認める事になる)により多くのクレームを引き起こした。サポートの対応も粗雑であるとの評が広がり、同社ユーザ間に被害者同盟が結成される、ソーテックの体質を批判するアンチサイトが開設される[3]、同社社名をもじった「ウソテック」や「総鉄屑」「粗ーテック」「糞ーテック」といったあだ名(インターネットスラング)が登場するなど、同社は著しく株を落とした。加えてiMacに酷似した一体型パソコン「e-one」の販売差止が痛手となり、結果的に筆頭株主が三宝からキョウデンに交替しキョウデングループ入りした。
その後はCD-R/RWドライブ搭載製品をいち早く販売したり、特定のプロバイダと契約することによりパソコンを無料で寄贈する「タダパソ」のサービスを2007年1月まで実施するなど、従来の常識にとらわれない斬新なアイデアを盛り込んだ製品を多数送り出したが、一方でキョウデングループ傘下になって以降もサポートの対応は改善されなかった。電話は混雑して繋がらず、ソーテックも「電話、1台しかないんか!」と題する自虐的広告を出す程だった[4]。その結果知名度は再び上昇したが、皮肉にも売上高は急降下することとなる。
2004年、キョウデンが持ち株をロスチャイルド・三井物産合弁のアクティブ・インベストメント・パートナーズに売却。創業者の大邊創一がソーテックを離れ、新たに工人舎(後述のものとは別の新会社)を設立した。
2007年7月2日、大手音響メーカオンキヨーによる公開買い付けおよび第三者割り当ての引き受けにより、オンキヨーの子会社となることが決定。続く2007年9月、菅正雄を代表取締役社長に迎える。新体制としてオンキヨーとソーテックの組織体制の統合、営業拠点の統合がスタートする。
2008年6月を目途に、修理・保守、問い合わせに対応するリペアセンターとコールセンター機能を、PC生産拠点(鳥取オンキヨー)と一本化することを発表。統合により迅速な修理・保守体制を確立することで、消費者へのサービス、満足度を高めることを目標とする。なお、2008年に入り営業拠点の統合が完了した。
2008年3月19日、9月1日をもってオンキヨーに吸収合併されることを発表。9月1日に正式に解散、ソーテックはオンキヨーが発売するPCのブランドとなった。
沿革
- 1977年 横浜総合ハムセンターの社員だった大邊創一が、父の出資でアマチュア無線店の「ハマーズ」と、ソーテックの前身のマイコンショップ(旧)「工人舎」を横浜市内に設立。輸入ソフトウェア販売、自社開発したFDDなどで業績を拡大する。
- 1984年4月 (旧)工人舎の技術部門を分社化し、株式会社ソーテック設立。社名は「大邊創一+テクノロジー」からソーテックとなった。米に現地法人を設立し、PCの製造販売を本格化。
- 1989年 ソーテックと(旧)工人舎が合併、ソーテックを存続法人とする。IBM PC/AT互換ラップトップPCの輸出が伸張。
- 1993年 ノートパソコン「WinBook」の国内販売開始。
- 1996年 業績拡大に伴い、本社を横浜ランドマークタワーへ移転。
- 1997年 生産依託先の韓国・三宝コンピュータ(トライジェム)の傘下に入る。デスクトップ型パソコン「PC STATION」の国内販売開始、直販にも着手。
- 1999年 iMacに酷似した一体型パソコン「e-one」を発売し、販売差止処分を受ける。品質に対する膨大なクレームも相俟って業績が急降下したためキョウデンと資本・業務提携し、三宝の出資比率を下げた。大邊はキョウデン取締役を兼任。
- 2000年
- 2004年 創業者の大邊が退社し、(新)工人舎を設立。キョウデンが持ち株をアクティブ・インベストメント・パートナーズに売却し、キョウデングループから離脱。
- 2005年
- 2006年
- 2007年
- 2008年
- 3月 オンキヨーグループ、鳥取オンキヨー(鳥取県倉吉市秋喜、鈴木豊樹社長)倉吉工場をパソコン生産拠点化することを発表。従来、鳥取オンキヨー倉吉工場で製造していたオーディオ機器の生産ラインは残しつつもラインの大部分を三重県などの工場へシフトしトップブランドであるオンキヨーの技術を取り入れた新パソコンの製造開発を手掛ける。
- 7月3日 ソフトウェアのダウンロード販売サービスを開始~「SOTEC SOFT DIRECT」を開設~。
- 7月14日 ヘラクレス市場での売買最終日。
- 7月15日 ヘラクレス市場より上場廃止。
- 7月22日 株式交換によりオンキヨーの完全子会社化。
- 9月1日 オンキヨーに吸収合併され解散。PCブランドとしてのソーテックは存続。
- 2009年
製品
PC STATION
PC STATION(ピー・シー・ステーション)はソーテックが販売していたデスクトップパソコン。店頭での販売のほか、BTOによる直販も行っていた。コマーシャルでは俳優の竹野内豊が出演。
「PCメーカ初」と称しハイエンド3DCG製作ソフトウエアー、オートデスク社製Mayaのバンドル製品を発売。
WinBook
WinBook(ウィンブック)はソーテックが販売していたノートパソコン。店頭での販売のほか、BTOによる直販も行っていた。コマーシャルでは力士(当時)の舞の海が出演。
Afina
Afina(AFiNA、アフィーナ)はソーテックが販売していたパーソナルコンピュータ。PC STATIONやWinBookシリーズよりもコンシューマ向けという位置づけだった。個性的なデザインを採用し、話題となる。
- AFiNA AV:オーディオメーカーのケンウッドとのコラボレーションモデル。ケンウッドのミニコンポ「Avino(アヴィーノ)」と、それにマッチした筐体デザインの本体で構成される。のちに本体部分のみの販売も開始された(AFiNA PC)。コマーシャルでは俳優の竹野内豊が出演。
- AFiNA Style:ディスプレイ一体型デスクトップ。使用時以外はディスプレイを覆いかぶせるようにキーボード部分を持ち上げることができる。コマーシャルでは歌手のパフィーが出演。
- AFiNA Note(AN250):B5サイズノートパソコン。モバイルCeleronプロセッサ500MHz搭載
- AFiNA Pad:Smart Displays端末。
- AFiNA Tablet AT:コンバーチブルタイプのタブレットPC。
- Afina AC:キューブ型デスクトップ。
- Afina AS:ディスプレイ一体型デスクトップ。その個性的なデザインから、ハイヒールパソコンと呼ばれる。
- Afina AQ:ワイド液晶ディスプレイを採用したノートパソコン。
- Afina AP:A4サイズノートパソコン。インテル Centrino モバイルテクノロジを採用。
- Afina AL:B5サイズノートパソコン。AMD モバイルAthlon XP-Mを採用。
e-one
e-one(イー・ワン)はソーテックが販売していたCRTディスプレイ一体型デスクトップ。米国eMachines社から発売された「eOne」の日本向け製品。L'Arc〜en〜CielがCMソング"Pieces"を歌っている「e-one 433」はブルーのトランスルーセント(半透明)ボディを採用するなどiMacに酷似したデザインから人気を博すがApple Computerより提訴され、1999年9月20日に東京地方裁判所により製造・販売を禁止する仮処分が下された[6]。和解後は全体をシルバーベースにカラーリングを変更した「e-one 500」が発売された。
e-note
e-note(イー・ノート)はソーテックが販売していたノートパソコン。WinBookの下位製品。
e-three
e-three(イー・スリー)はソーテックが法人向けに販売するパーソナルコンピュータ。PC STATIONやWinBookシリーズをベースにBTOにより直販する。
ソーテックはe-threeによりコストパフォーマンス、高い品質、そして従来同社の弱点だった充実したサポート体制という3要素を重点に法人(enterprise)向け製品を展開する方針。
2007年4月には従来の直販サイトであるソーテックダイレクトと法人会員向けの直販サイトソーテックビジネスを分離、e-threeの販売と併せて法人向けのオンラインサービスを開始。2007年7月には提携先のヤマダ電機でe-threeの店頭販売を開始した。
脚注
- ^ PC Watch (Impress Watch) (2009年9月17日). “オンキヨー、「SOTEC」ブランドを廃止し「ONKYO」に統合”. 2009年9月17日閲覧。
- ^ PC Watch (Impress Watch) (2009年9月17日). “■大河原克行の「パソコン業界、東奔西走」■ ソーテックブランドのPCはこれからも継続的に出荷する ~オンキヨーブランド展開について、菅正雄常務取締役に聞く”. 2009年9月19日閲覧。
- ^ 嘘までついてソーテックを 陥れようとしている者たち(当該HPの閉鎖後に保存されたまとめサイト) 2017年2月25日閲覧。
- ^ 「電話,1台しかないんか!」――もう大丈夫!?ソーテックのサポート体制 - ITmediaニュース、2013年4月17日閲覧。
- ^ "海外現地法人元社長告発の結果及び同法人の解散に関するお知らせ" (PDF) (Press release). ソーテック. 31 May 2006. 2006年6月2日閲覧。
- ^ “東京地裁、e-oneに対し製造および販売禁止の仮処分決定” (1999年9月20日). 2008年9月1日閲覧。