田村久三
| 生誕 |
1897年10月1日 日本 栃木県 |
|---|---|
| 死没 | 1972年3月23日（74歳没） |
| 所属組織 |
 大日本帝国海軍 海上保安庁 警備隊 |
| 軍歴 |
1918年 - 1945年（帝国海軍） 1952年 - 1953年（警備隊） |
| 最終階級 |
 海軍大佐（帝国海軍）警備監（警備隊） |
田村 久三（たむら きゅうぞう、1897年10月1日 - 1972年3月23日）は、日本の海軍軍人、海上保安官、警備官。機雷専門。最終階級は海軍大佐、警備監（後の海将）。
経歴
[編集]栃木県出身。田村徳吉の三男として生まれる。（旧制）栃木県立栃木中学校卒業を経て、1918年に海軍兵学校（46期）を卒業。海軍大佐として終戦を迎える。戦後は、第二復員省、海上保安庁と警備隊（海上自衛隊の前身）で掃海作業の責任者として活動した。
戦後の掃海作業
[編集]→「日本特別掃海隊」も参照
日本海軍は、田村久三元海軍大佐を最高指導者として機雷関係のスタッフを揃え、米海軍司令部との折衝を続けながら、占領軍指揮による掃海作業の準備へ入った。まず掃海艇の整備を行うと共に、当時解散しつつあった海軍軍人の中から人員の補充確保に努め、全国各地に所在する掃海関係船艇合計360隻、人員約1,900名をもって新たに掃海部隊を編成し、1945年（昭和20年）9月から10月にかけて占領政策のために一時中断されていた掃海作業を再開。掃海作業は、米海軍より敷設機雷の資料を入手し、占領軍指揮の下で、計画的に行われた。
朝鮮戦争における掃海作業
[編集]朝鮮戦争開戦直後から、北朝鮮軍は機雷戦活動を開始しており、アメリカ海軍第7艦隊司令官は機雷対処を命じたものの、国連軍編成後も国連軍掃海部隊は極僅かであった。そこで国連軍は、元山上陸作戦にあたって、日本側へ海上保安庁の掃海部隊を派遣するよう求め、日本側は田村を朝鮮海域掃海部隊の総指揮官に任命。朝鮮水域の掃海隊は「特別掃海隊」と呼ばれ、国旗に替えて万国信号E（特別任務）旗を掲げるよう指定された。
年譜
[編集]- 1915年（大正4年） - （旧制）栃木県立栃木中学校卒業
- 1918年（大正7年）11月 - 海軍兵学校（46期）卒業・海軍少尉候補生
- 1919年（大正8年）8月 - 海軍少尉任官
- 1921年（大正10年）12月 - 海軍中尉に進級
- 1924年（大正13年）
- 1925年（大正14年）12月 - 海軍大学校選科学生（1930年4月まで東大理学部で機雷兵器を専攻）
- 1930年（昭和5年）
- 1932年（昭和7年）12月 - 横須賀海軍工廠機雷実験部員
- 1934年（昭和9年）11月 - 海軍艦政本部員
- 1935年（昭和10年）11月 - 海軍中佐に進級
- 1938年（昭和13年）
- 1940年（昭和15年）
- 1942年（昭和17年）5月1日 - 海軍艦政本部出仕[5]
- 1943年（昭和18年）6月1日 - 海軍艦政本部第6部第1課長[6]
- 1945年（昭和20年）3月1日 - 海軍艦政本部第2部第2課長兼航空本部第4部第2課長[7]
- 1948年（昭和23年）1月 - 海上保安庁掃海課長
- 1950年（昭和25年）6月1日 - 海上保安庁航路啓開本部長[12]・特別掃海隊総指揮官
- 1952年（昭和27年）8月1日 - 警備監補に任命、保安庁第二幕僚監部航路啓開部長[13]
- 1953年（昭和28年）10月16日 - 警備監に任命・退官 [14]
- 1969年（昭和44年）11月3日 - 勲二等瑞宝章受章[15]
栄典
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脚注
[編集]- ^ 「昭和13年7月11日 海軍辞令公報（部内限）号外第209号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074100
- ^ 「昭和13年12月10日 海軍辞令公報（部内限）号外第271号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074800
- ^ 「昭和15年5月11日 海軍辞令公報（部内限）第476号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072078100
- ^ 「昭和15年11月15日 海軍辞令公報（部内限）第554号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072079400
- ^ 「昭和17年5月1日 海軍辞令公報（部内限）第852号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072085300
- ^ 「昭和18年5月1日 海軍辞令公報（部内限）第1131号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072091300
- ^ 「昭和20年3月9日 海軍辞令公報 甲 第1741号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072103700
- ^ 「昭和20年10月1日 海軍辞令公報 甲 第1936号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072148400
- ^ 「昭和20年11月2日 海軍辞令公報 甲 第1971号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072148900
- ^ 「昭和20年12月21日 第二復員省辞令公報 甲 第18号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072162100
- ^ 「昭和20年12月8日 第二復員省辞令公報 甲 第7号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072157700
- ^ 『官報』本紙 第7032号（昭和25年6月22日）
- ^ 『官報』本紙 第7915号（昭和28年5月27日）
- ^ 『官報』本紙 第8078号（昭和28年12月7日）
- ^ 『官報』号外 第146号（昭和44年11月4日）
- ^ 『官報』第2132号「叙任及辞令」1919年9月11日。
参考文献
[編集]- 朝鮮戦争に出動した日本特別掃海隊
- 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。