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田村憲造

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
田村 憲造
生誕 1889年2月18日
愛知県渥美郡二川村
死没 (1953-08-19) 1953年8月19日(64歳没)
東京都大田区山王
国籍 日本の旗 日本
研究分野 薬理学
研究機関 東京帝国大学
出身校 東京帝国大学
博士課程
指導教員
林春雄
主な業績 強心剤の研究
主な受賞歴 学士院賞
プロジェクト:人物伝
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田村 憲造(たむら けんぞう、1889年明治22年)2月18日 - 1953年昭和28年)8月19日)は、日本の医学者薬理学者医学博士東京帝国大学名誉教授

略歴

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1889年明治22年)2月18日愛知県渥美郡二川村で米穀商「駒屋」を営む旧家に生まれる[1]。小学校を卒業後は上京して獨逸学協会学校旧制第一高等学校へ進む[2]東京帝国大学医科大学医学科へ入学し、第3年以降は特待生となる[3][4][5]が、卒業は1年遅れた[6]。1941年1月に軽い脳卒中発作を起こし、疎開がてら郷里に戻って療養生活を送った[2]。1953年8月19日午後7時40分肺炎のため死去[7]

  • 1915年(大正4年)7月9日 - 東京帝国大学医科大学医学科を優等生(医科大学次席)として卒業し[8][9]、大学院に在籍[10][11]
  • 1917年(大正6年) - 東京帝国大学医科大学助手[12]
  • 1920年(大正9年)3月 - アメリカ合衆国フランススイスへ海外留学(1年間)[13]
  • 1921年(大正10年)
  • 1924年(大正13年)2月19日 - 同教授(薬物学第一講座)[16]
  • 1945年(昭和20年)12月19日 - 病気[12]により退官[17]
  • 1947年(昭和22年)2月4日 - 名誉教授[18]
  • 1950年(昭和25年)10月6日 - 学士院会員[19]

業績

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主な業績は以下の通り[13]

  • モルヒネの習慣性についての研究
  • 腎臓の生理と利尿剤の作用機序に関する研究
  • 樟脳の代謝に関する研究とそれに基づく強心剤ビタカンファーの創製
  • ジギタリスの有効成分ジギコリンの発見

受賞・顕彰

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  • 1933年 - 報公賞(服部報公会)「新製剤ビタカンファーの発明」[20]
  • 1943年 - 学士院賞樟脳の強心作用の本態に関する研究」[21]

家族・親族

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子に4男3女あり[13]。長男は薬学者田村善藏。次男は農芸化学者田村学造であり、親子2代で学士院賞を受賞し、かつ学士院会員となっている。長女の八重は物理学者小谷正雄と結婚し、化学者小谷正博は孫。

参考文献

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  1. ^ 商家「駒屋」田村家の歴史”. 豊橋市二川宿本陣資料館. 2019年9月12日閲覧。
  2. ^ a b 郷土豊橋を築いた先覚者たち』豊橋市教育委員会、1986年、176-177頁。 NCID BN0033611Xhttp://www.city.toyohashi.lg.jp/e-book/senkakusha/index.html#page=187 
  3. ^ NDLJP:813187/257
  4. ^ NDLJP:940163/256
  5. ^ NDLJP:940164/258
  6. ^ NDLJP:940165/257
  7. ^ 「田村 憲造氏」『朝日新聞』1953年8月20日、夕刊3面。
  8. ^ NDLJP:940166/319
  9. ^ 「大学行幸 卒業式の光栄」『朝日新聞』1915年7月10日、朝刊5面。
  10. ^ NDLJP:940166/249
  11. ^ NDLJP:940169/275
  12. ^ a b 『事典 日本の科学者』日外アソシエーツ、2014年、507頁。 
  13. ^ a b c 勝沼精蔵 著「田村憲造 会員」、日本学士院 編『学問の山なみ:物故会員追悼集』 第3、日本学士院、1980年、235-237頁。 
  14. ^ NDLJP:2954949/5
  15. ^ 東京帝国大学助手田村憲造外十三名任官並官等陞叙ノ件 - 国立公文書館デジタルアーカイブ
  16. ^ NDLJP:1448364/186
  17. ^ 高等官進退(東京帝大 田村憲造外2名)本官を免ず - 国立公文書館デジタルアーカイブ
  18. ^ 名誉教授(東京帝大 田村憲造)名誉教授の名称を授与 - 国立公文書館デジタルアーカイブ
  19. ^ 物故会員一覧 (50音順) タ行”. 日本学士院. 2019年9月11日閲覧。
  20. ^ 「報公賞」歴代授賞者および授賞の業績” (pdf). 服部報公会. 2019年9月11日閲覧。
  21. ^ 恩賜賞・日本学士院賞・日本学士院エジンバラ公賞授賞一覧”. 日本学士院. 2019年9月11日閲覧。