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パイプライン輸送

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
（石油パイプラインから転送）

西オーストラリア州ゴールドフィールズ・エスペランス地域にあるゴールドフィールズ給水パイプライン（英語版記事）
安価で設置も容易な高密度ポリエチレン製のパイプを使って設営された複数用途のパイプライン（主に給水用）。オーストラリアにて。
アラスカ州北部の油田地帯から南へ延びるトランス＝アラスカ・パイプライン（石油パイプライン）。
永久凍土がパイプラインの熱で溶け出ないよう支持材から浮かせて取り付けられており、かつ支持材はヒートパイプと放熱器とにより永久凍土から熱を汲み出す設計で、永久凍土の温度が上がって基礎が溶けパイプラインが沈み込まないないよう工夫がなされている。
また野生動物の交通路を確保する観点からも地表面からパイプラインを浮かして設置している。

パイプライン（パイプライン、英語: pipeline）とは、流体を移送するために設置される、パイプを連続的に接合したシステム[1]。ここでの流体は様々な液体（上水・下水、その他の用水）や流動性の燃料のことで、燃料とは石油とガス燃料のことである[1]。地上、または地下、もしくは海底面、あるいは海底面下に設置される[1]。

概説

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パイプラインは石油やガスのような可燃性の液体や気体の輸送管である[2]。内陸にある油田と石油輸出ターミナルあるいは製油所などを結んで設けられる[3]。最初のパイプライン事業は1865年にアメリカ合衆国・ペンシルバニア地方の油田地帯に始まる[2]。パイプラインは遠距離の大容量の輸送に適しており経済的である[3]。しかし、パイプラインは初期投資として巨額の建設費用がかかり燃料の輸送費用のかなりの部分を償却費が占めるといわれる[2][3]。また、パイプラインは輸送元と輸送先が固定的でありフレキシビリティが無いといった短所がある[3]。なお、パイプラインは広義には上水道管、下水道管、暖房用熱気送管、郵便物輸送用の空気送管（気送管）などを含む[2]。なお、パイプラインの敷設は野生動物の生息域の分断を招くとの指摘もある。

日本における石油、ガスなどのパイプライン輸送は、土地の所有権が細分化されている上に地価が高いこと、起伏が多い地形や地震などの理由から採算が合わず少なかったが、天然ガスの分野では石油資源開発（JAPEX）が精力的にパイプラインを敷設した。JAPEXの総延長は2012年2月現在、苫小牧市〜小樽市、新潟市〜仙台市、白石市〜郡山市の間など総延長826kmにも及ぶ。

ロシアサハリン州沖で天然ガス田（サハリン1）の開発が進められている。この天然ガスの輸送には、ロシア〜日本間の大規模パイプラインの建設が検討されてきた。しかし、2004年11月に、開発の主体であるエクソンモービルは、中華人民共和国のエネルギー需要の伸びに目をつけ、日本向けのパイプライン輸送を白紙撤回する方針を固めた。2006年には全量が中華人民共和国へ輸出されることが決定し、計画は頓挫した。

各地域の燃料用パイプライン

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→詳細は「石油のパイプライン一覧（英語版）」および「天然ガスのパイプライン一覧（英語版）」を参照

世界の燃料、水道水用パイプライン

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ベンガル湾 → ミャンマーの旗 ミャンマー ラカイン州チャウピュー → 中華人民共和国の旗 中国雲南省昆明市

ドルジバ・パイプラインの地上部
別名：ESPOパイプライン。ロシアロシア連邦イルクーツク州タイシェト → 極東連邦管区ナホトカのコズミノ港。中華人民共和国の旗 中国大慶市への支線もある。
ロシアロシア連邦サマラ州サマーラ → 東ヨーロッパ各国。総延長距離は約4,000km。世界最長の石油パイプライン。
アゼルバイジャンの旗 アゼルバイジャン バクー油田 → ロシアロシア連邦ノヴォロシースク
別名：BTCパイプライン。アゼルバイジャンの旗 アゼルバイジャン バクー油田 → トビリシ → トルコの旗 トルコ ジェイハン。
アゼルバイジャンの旗 アゼルバイジャン → ギリシャの旗 ギリシャ → アルバニアの旗 アルバニア → アドリア海を経由してイタリアの旗 イタリアに到る、天然ガスパイプライン。2020年11月15日に商業運転を開始。
別名：イラン＝トルコ・パイプライン。イランの旗 イラン タブリーズ → トルコの旗 トルコ アンカラ。全長2,577 kmの天然ガスのパイプライン。2001年完成。
アラブ首長国連邦の旗 アラブ首長国連邦 アブダビ（紅海方面） － フジャイラ（オマーン湾方面）
別名：TAPライン（タップライン）。サウジアラビアの旗 サウジアラビア － ヨルダンの旗 ヨルダン － シリアの旗 シリア － レバノンの旗 レバノン間。政情不安等により、1983年よりシリア－レバノン間は送油が停止している。
クロアチアの旗 クロアチア オミシェリ備蓄基地（リエカ港近くに所在）→ シサク → セルビアの旗 セルビア ノヴィ・サド → パンチェヴォ →  ハンガリーと繋がる原油パイプライン。スロベニアの旗 スロベニア とボスニア・ヘルツェゴビナの旗 ボスニア・ヘルツェゴビナ ボサンスキ・ブロドへの支線もある。セルビア石油産業が運用。

アラスカのシンヨウジュリンを切り開いて作った用地をパイプが走っている。見た目はムカデのようにうねっている。パイプを地表面から遠ざけるための脚がズラリと生えているので、ヘビよりムカデっぽい印象が強い。
アラスカの地上を南北に走るトランス＝アラスカ・パイプライン
イスラエルの旗 イスラエル アシュケロン（地中海方面）－ エイラート（紅海方面）
チャドの旗 チャド ドバ油田 → カメルーンの旗 カメルーン クリビ沖合の海域に建設された積み出し基地。
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国アラスカ州。プルドーベイ油田 → バルディーズ。1977年完成。アラスカを南北に縦断する。

日本の燃料用パイプライン

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世界的視野からは、日本の旗 日本国内にある燃料用パイプラインに特筆性を見出せない。したがって、日本国内についてはセクションを特設して解説する。代表的なものを以下に挙げる。

東京都大田区に所在する石油パイプライン。1955年（昭和30年）6月竣工[6]、同年12月供用開始の[6]、三愛石油株式会社が整備した日本初のハイドラントシステム（地下パイプラインで燃料を圧送するシステム）[5]の根幹をなすパイプライン。埋蔵配管の総延長距離は約40km[5]。
  • 成田国際空港航空燃料パイプライン[7]
千葉市の東京湾岸（千葉港頭石油ターミナル〈所在地: 千葉市美浜区新港233〉）→ 四街道石油ターミナル（中間ポンプステーション）→ 成田国際空港石油ターミナル（第1・第2給油センター〈千葉県成田市〉）[7][8][9]
同空港が開港してから5年後の1983（昭和58年）に完成した[10]石油パイプライン。それまでは暫定的に貨物列車を用いて鉄道で燃料を輸送していた[10]。総延長距離は約47km[11]。輸送は、2005年（平成17年）10月からは[7]成田空港給油施設株式会社（英称: NAA Fueling Facilities Corporation、頭字語: NAAF〈ナーフ〉、日本語通称: NAAF給油）が請け負っている[11][10][注 1]。

事件・事故

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詳細リストは英語版参照。

パイプラインへの襲撃

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脚注

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[脚注の使い方]

注釈

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  1. ^ 日本空港給油株式会社もあるが、会社の業務内容を、「パイプラインによって成田国際空港まで輸送され、エプロン地下に埋設された燃料がパイプを通じて、当社のサービサー（給油車両）を介して航空機へと供給される[12]。」と解説しており、パイプラインそのものには関係していないと判断した。

出典

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  1. ^ a b c JOGMEC.
  2. ^ a b c d 青野 (1951), p. 404.
  3. ^ a b c d 『エネルギーの事典』 (2009), p. 207.
  4. ^ 康正, 橋本; 正幸, 中沢 (1982). “原油・石油製品のパイプライン輸送”. ターボ機械 10 (5): 293–298. doi:10.11458/tsj1973.10.293. https://www.jstage.jst.go.jp/article/tsj1973/10/5/10_5_293/_article/-char/ja/. 
  5. ^ a b c “航空燃料取扱事業について”. 三愛石油株式会社. 2020年12月9日閲覧。
  6. ^ a b c “三愛石油の誕生 ＜ 今月の市村清”. リコー三愛グループ 三愛会 (2019年6月). 2020年12月9日閲覧。
  7. ^ a b c “成田空港給油施設(株)【NAAグループ】私たちは、成田空港の生命線ともいえる大規模な航空機給油施設を運用・維持管理し、ジェット燃料の安全且つ安定輸送を使命としています！”. 株式会社マイナビ (2020年3月17日). 2020年12月9日閲覧。
  8. ^ “第27回パイプライン自衛消防総合訓練の実施について” (PDF). 成田国際空港株式会社 (NAA) (2010年11月24日). 2020年12月9日閲覧。
  9. ^ “航空燃料輸送システム”. 成田空港給油施設株式会社. 2020年12月9日閲覧。
  10. ^ a b c 乗りものニュース編集部「実は国内唯一 レアな「成田空港への燃料の届け方」でもなぜ？ 運営会社に聞く理由とは」『乗りものニュース』株式会社メディア・ヴァーグ、2020年12月1日。2020年12月9日閲覧。
  11. ^ a b “会社概要”. 成田空港給油施設株式会社 (NAAF). 2020年12月9日閲覧。
  12. ^ “給油業務”. 日本空港給油株式会社 (JAFS). 2020年12月9日閲覧。
  13. ^ a b 「中国青島・石油パイプライン爆発事故 写真特集」『時事ドットコム』時事通信社、2013年11月23日。2020年12月9日閲覧。
  14. ^ a b c 「青島パイプライン爆発事故 関係者を拘束」『日テレNEWS24』日本テレビ放送網、2013年11月26日。2020年12月9日閲覧。
  15. ^ [1][出典無効]
  16. ^ a b “Scores die in Nigeria fuel blast” (English). BBC News Online (BBC). (12 May 2006). http://news.bbc.co.uk/2/hi/africa/4765695.stm 2020年12月9日閲覧。 
  17. ^ a b Erika Ramirez「メキシコで石油パイプラインが爆発、27人死亡 街は火の海に」『AFPBB News』AFP、2010年12月20日。2020年12月9日閲覧。
  18. ^ a b 「メキシコで送油管爆発、21人死亡 ガソリン窃盗が原因」『CNN.co.jp』CNN、2019年1月19日。2019年1月19日閲覧。

参考文献

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  • 青野寿郎 著、保柳睦美（監修） 編『人文地理事典』古今書院、1951年。 
  • 日本エネルギー学会 編『エネルギーの事典』朝倉書店、2009年10月1日。 ISBN 4-254-20125-7、ISBN 978-4-254-20125-3、OCLC 462793934。

関連項目

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ウィクショナリーに関連の辞書項目があります。
ウィキメディア・コモンズには、パイプライン輸送に関連するカテゴリがあります。

外部リンク

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