荻野三七彦
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荻野 三七彦 (おぎの みなひこ、1904年3月18日 - 1992年8月12日[1])は、日本古文書学者。早稲田大学名誉教授。
来歴
[編集]1904年、文化財保護行政の荻野仲三郎の次男として東京市本郷区(現・東京都文京区)に生まれる[2]。1929年、早稲田大学文学部史学科卒業[3][4]。東京帝国大学文学部史料編纂所嘱託[3]、1948年「聖徳太子伝古今目録抄の基礎的研究」で早稲田大学文学博士[5]。1935年早稲田大学文学部講師、1942年助教授、1946年教授、1952年教務部長、1968年早稲田大学理事、1970年図書館長を歴任。1974年定年退職[2]、名誉教授。1992年、死去[2]。大学外では、聖徳太子奉讃会理事[3]、永青文庫理事を務めた[3][6]。
古文書学を確立し、日本古文書学会の設立に尽力した人物である[2]。古文書学は原本資料に基づくべきとの信念のもと、日本史の各時代・ 各階層にわたる標本的な古文書を精力的に収集した[7]。早稲田大学在職中から中世を中心とした古文書の収集に力を注ぎ、その成果は早稲田大学図書館に「荻野研究室収集文書」として収められた[2]。さらに死後、遺族の手によって、重要文化財3件を含むコレクションが早稲田大学に寄贈された[2]。
編著書
[編集]- 『荻野三七彦博士著書・論文目録(昭和5年~同38年)』荻野三七彦博士還暦記念論文集刊行会、1964年 。
単著
[編集]- 『聖徳太子伝古今目録抄 本編』法隆寺、1937年 。
- 『聖徳太子伝古今目録抄 別冊』法隆寺、1937年 。
- 『聖徳太子伝古今目録抄』(編著)名著出版、1980年。
- 『聖徳太子伝古今目録抄の基礎的研究』(編著)名著出版、1980年。
- 『武将の文書』(荻野三七彦 講述、五島美術館 編)五島美術館、1962年。
- 『日本中世古文書の研究』荻野三七彦博士還暦記念論文集刊行会、1964年 。
- 『印章』吉川弘文館〈日本歴史叢書〉、1966年。
- 『姓氏・家紋・花押』新人物往来社、1976年。
- 『姓氏・家紋・花押』吉川弘文館〈読みなおす日本史〉、2014年。
- 『古文書研究 方法と課題』名著出版、1982年。
- 『日本古文書学と中世文化史』吉川弘文館、1995年。
共編著
[編集]- 『世田谷区史料 第1集』(編集主任)東京都世田谷区、1958年 。
- 『世田谷区史料 第2集』(編集主任)東京都世田谷区、1959年 。
- 『世田谷区史料 第3集』(編集主任)東京都世田谷区、1960年 。
- 『世田谷区史料 第4集』(編集主任)東京都世田谷区、1961年 。
- 『世田谷区史料 第5集』(編集主任)東京都世田谷区、1974年 。
- 『世田谷区史料 第6集』(編集主任)東京都世田谷区、1975年 。
- 『世田谷区史料 第7集』(編集主任)東京都世田谷区、1975年 。
- 『新修世田谷区史 上巻』(編集主任)東京都世田谷区、1962年 。
- 『新修世田谷区史 下巻』(編集主任)東京都世田谷区、1962年 。
- 『新修世田谷区史 付編』(編集主任)東京都世田谷区、1962年 。
- 『新編甲州古文書 第1巻』(斎藤俊六 共編)角川書店、1966年 。
- 『新編甲州古文書 第2巻』(斎藤俊六 共編)角川書店、1968年 。
- 『新編甲州古文書 第3巻』(斎藤俊六 共編)角川書店、1969年 。
- 『吉良氏の研究』(編著)名著出版〈関東武士研究叢書 第4巻〉、1975年。doi:10.11501/12209936。
- 『世田谷区の歴史』(共著 東京にふる里をつくる会編)名著出版〈東京ふる里文庫 20〉、1979年 。
- 『『大乗院文書』の解題的研究と目録(上}』お茶の水図書館〈お茶の水図書館蔵成簣堂文庫〉、1985年 。
- 『『大乗院文書』の解題的研究と目録(下}』お茶の水図書館〈お茶の水図書館蔵成簣堂文庫〉、1987年 。
脚注
[編集]- ^ 『人物物故大年表』
- ^ a b c d e f “荻野三七彦(古典籍総合データベース)”. www.wul.waseda.ac.jp. 早稲田大学. 2021年9月26日閲覧。
- ^ a b c d “荻野 三七彦 - 株式会社 吉川弘文館 安政4年(1857)創業、歴史学中心の人文書出版社”. www.yoshikawa-k.co.jp. 2021年9月26日閲覧。
- ^ 『早稲田大学校友会会員名簿 〔昭和10年用〕』早稲田大学校友会、1939年、p.171
- ^ “書誌事項(CiNii Dissertations)”. 国立情報学研究所. 2018年1月6日閲覧。
- ^ 『現代日本人名録』1987年
- ^ 松下眞也『早稲田大学図書館の貴重図書(1)沿革・指定文化財および歴史資料』国公私立大学図書館協力委員会、2004年。doi:10.20722/jcul.1161 。2021年9月26日閲覧。
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