コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

足立研幾

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

足立 研幾(あだち けんき、1974年 - )は、日本政治学者立命館大学国際関係学部教授。専門は、国際政治学安全保障学

来歴

[編集]

京都市生まれ。京都大学法学部卒業後、筑波大学大学院国際政治経済学研究科博士課程修了。筑波大学社会科学系助手、金沢大学法学部助教授、立命館大学国際関係学部准教授を経て、現職。その間、オタワ大学社会科学研究科客員研究員、アメリカン大学国際関係学部客員教授を務める。2004年に『オタワプロセス――対人地雷禁止レジームの形成』で第15回カナダ首相出版賞受賞[1]。Changing Arms Control Norms in International Society (Routledge, 2021)で世界国際関係学会 (International Studies Association; ISA) Global International Relation Section Book Award受賞。世界国際関係学会のBook Awardを日本の研究者が受賞するのはこれが初[2]

著書

[編集]

単著

[編集]
  • 『オタワプロセス――対人地雷禁止レジームの形成』(有信堂高文社, 2004年)
  • 『レジーム間相互作用とグローバル・ガヴァナンス――通常兵器ガヴァナンスの発展と変容』(有信堂高文社, 2009年)
  • 『国際政治と規範―国際社会の発展と兵器使用をめぐる規範の変容―』(有信堂髙文社, 2015年)
  • 『セキュリティ・ガヴァナンス論の脱西欧化と再構築』(ミネルヴァ書房、2018年)
  • Changing Arms Control Norms in International Society (Routledge, 2021)

訳書

[編集]
  • ジョン・D・ミーハン『日加関係史1929-1941――戦争に向かう日本・カナダの視座から』(彩流社, 2006年)

論文

[編集]

雑誌論文

[編集]
  • 「日本における世界志向利益団体の存立・活動様式」『国際政治経済学研究』5号(2000年)
  • 「国際政治過程における非政府組織(NGO)――対人地雷禁止条約形成過程を一事例として」『国際政治経済学研究』6号(2000年)
  • 「冷戦終焉以後の安全保障の課題への対応――対人地雷禁止条約形成過程を参考に」『国際政治経済学研究』9号(2002年)
  • 「対人地雷全廃レジーム形成過程の分析」『国際政治』130号(2002年)
  • 「日本の対人地雷全廃政策決定過程――言説対抗モデルによる規範受容過程の分析」『金沢法学』46巻2号(2004年)
  • 「CCW第五議定書形成過程の分析――『規範の接ぎ木』戦略の効果と限界」『金沢法学』49巻1号(2006年)
  • 「通常兵器ガヴァナンスの発展と変容――レジーム間の相互作用を中心に」『国際政治』148号(2007年)
  • 「『新外交』による国際規範形成――国際刑事裁判所設立過程を事例として」『国際問題』560号(2007年)

単行本所収論文

[編集]
  • 「『国際』社会におけるグローバル・ガヴァナンスの現状と課題」杉田米行大賀哲編『国際社会の意義と限界――理論・思想・歴史』(国際書院, 2008年)

脚注

[編集]

外部リンク

[編集]