長谷川史彦
表示
人物情報 | |
---|---|
生誕 | 日本・福島県いわき市[1] |
国籍 | 日本 |
出身校 |
東北大学工学部[2] 東北大学大学院工学研究科資源工学専攻博士前期課程修了[3] |
学問 | |
研究分野 |
材料工学[2][4] 界面化学[4] |
研究機関 | 東北大学 |
学位 | 工学博士[2] |
学会 |
日本化学会[5] 資源・素材学会[5] |
長谷川 史彦(はせがわ ふみひこ)は、日本の化学者。東北大学名誉教授[3]。独立行政法人製品評価技術基盤機構理事長[6]。
来歴
[編集]福島県いわき市出身[1]。1979年(昭和54年)、東北大学工学部を卒業[2]。1981年(昭和56年)3月、東北大学大学院工学研究科資源工学専攻博士前期課程を修了し、同年4月から東北大学選鉱製錬研究所助手として勤務した[3]。1985年(昭和60年)、新日本製鐵に入社し、同社の第一次技術研究所や先端技術研究所で勤務した[3]。1993年(平成5年)には新エネルギー・産業技術総合開発機構に出向し、産業技術開発部国際共同研究課主査を務めた[3]。その後、新日本製鐵技術開発企画部部長代理を務め[3]、2000年(平成12年)4月に東北大学未来科学技術共同研究センター(NICHe)の助手に就任し、その後、助教授、副センター長、教授、センター長を歴任[3][4]。NICHeでは、管理運営を担い、地域の経済団体や自治体との官民連携のプロジェクトの立ち上げに携わり[4]、小型EV車の試作車の開発、コバルトの代わりにマンガンを用い、危険性とコストを抑えたリチウムイオン電池の開発に携わった[7][8]。
2021年(令和3年)4月1日、独立行政法人製品評価技術基盤機構理事長に就任[6]。
年譜
[編集]- 1979年(昭和54年) - 東北大学工学部卒業[2]
- 1981年(昭和56年)
- 1985年(昭和60年)4月 - 新日本製鐵第一次技術研究所[3]
- 1991年(平成3年)6月 - 新日本製鐵先端技術研究所主任研究員[3]
- 1993年(平成5年)2月 - 新エネルギー・産業技術総合開発機構産業技術開発部国際共同研究課主査[3]
- 1995年(平成7年)6月 - 新日本製鐵技術開発企部部長代理[3]
- 2000年(平成12年)4月 - 東北大学未来科学技術共同研究センター助手[3]
- 2001年(平成13年)4月 - 東北大学未来科学技術共同研究センター助教授[3]
- 2003年(平成15年)10月 - 東北大学未来科学技術共同研究センター副センター長[3]
- 2004年(平成16年)4月 - 東北大学研究推進・知的財産本部研究推進室長[3]
- 2005年(平成17年)1月 - 東北大学未来科学技術共同研究センター教授[3]
- 2008年(平成20年)
- 2009年(平成21年)
- 2017年(平成29年)
- 2018年(平成30年)
- 2021年(令和3年)
脚注
[編集]出典
[編集]- ^ a b “ニュースレポート2016”. 東京大学生産技術研究所次世代モビリティ研究センター. 2024年9月19日閲覧。
- ^ a b c d e “地域イノベーション政策と中小企業 地域ダイナミズムをサポートするために技術移転を振興し、アントレプレナーシップとベンチャー起業を強化する”. 日仏会館・フランス国立日本研究所. 2024年9月19日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab "令和5年4月1日" (PDF) (Press release). 経済産業省. 1 April 2023. 2024年9月18日閲覧。
- ^ a b c d “2015年12月19日 サイエンスカフェ 地下鉄開業記念スペシャル 近未来の交通システム ~「地方創生特区」青葉山での実証実験~”. 東北大学. 2024年9月20日閲覧。
- ^ a b “長谷川 史彦”. researchmap. 科学技術振興機構. 2024年9月20日閲覧。
- ^ a b c "令和3年4月1日" (PDF) (Press release). 経済産業省. 1 April 2021. 2024年9月18日閲覧。
- ^ “1~2人乗りEVで復興加速 新産業創出へ実験 東北大や宮城県、地場企業に参加促す”. 日本経済新聞電子版 (日本経済新聞社). (2013年10月3日) 2024年9月20日閲覧。
- ^ “I・D・F、リチウムイオン電池 廃校で量産”. 日本経済新聞電子版 (日本経済新聞社). (2017年11月8日) 2024年9月20日閲覧。
公職 | ||
---|---|---|
先代 辰巳敬 |
独立行政法人製品評価技術基盤機構理事長 2021年 - |
次代 現職 |