大竹テレビ中継局
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(NHK大竹元町テレビ中継局から転送)
大竹テレビ中継局(おおたけてれびちゅうけいきょく)は、広島県大竹市にあるテレビ中継局である。なお、同じ大竹市内にあったNHK大竹テレビ中継局とNHK大竹元町テレビ中継局についても、このページで記載する。
概要
[編集]- 当中継局は、大竹市小方町小方字苦ノ坂東山の立戸山にあり、広島親局送信所からの電波が届きにくい県内大竹市・廿日市市(旧大野町・旧宮島町)や山口県玖珂郡和木町の各一部へ電波を発射している。アナログ放送時代、すでに大竹局が存在したNHKでは中継局名が大竹立戸局となり、大竹市内に中継局のなかった民放では大竹局となったが、NHK大竹・大竹元町両局が廃止されたため、デジタル放送では全局が大竹局となっている。
- 隣接局との混信防止のため、垂直偏波で送信されている。
大竹テレビ中継局
[編集]デジタルテレビ放送
[編集]リモコン 番号[1] |
放送局名 | チャンネル 番号[1][2] |
空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象 地域 |
放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
1 | NHK 広島総合 |
14 | 1W[1] | 4.6W | 垂直偏波[3] | 広島県 | 約14,000世帯[1][2] | 2008年 3月24日[4] |
2 | NHK 広島教育 |
15 | 4.7W | 全国 | ||||
3 | RCC 中国放送 |
18 | 4.4W | 広島県 | ||||
4 | HTV 広島テレビ放送 |
19 | 4.5W | |||||
5 | HOME 広島ホームテレビ |
22 | 4.4W | |||||
8 | TSS テレビ新広島 |
23 | 4.6W |
- 所在地:広島県大竹市小方町小方字苦ノ坂東山(立戸山)[1][2]
- 放送区域は、大竹市と廿日市市の各一部[1][2]。
- 2008年2月19日に予備免許が交付され[5]、3月中旬から試験放送を開始、3月24日に本放送を開始した[4]。
- 全局、広島親局送信所(絵下山)とチャンネルが同一。
アナログテレビ放送
[編集]チャンネル 番号 |
放送局名 | 空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象 地域 |
放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
24 | HOME 広島ホームテレビ |
映像10W/ 音声2.5W |
映像48W/ 音声12W |
垂直偏波 | 広島県 | 約8,000世帯 | 1976年 12月25日[6][7] |
26+ | HTV 広島テレビ放送 | ||||||
43 | TSS テレビ新広島 |
映像54W/ 音声13.5W | |||||
57+ | RCC 中国放送 |
映像42W/ 音声10.5W | |||||
59+ | NHK 広島総合 | ||||||
61+ | NHK 広島教育 |
全国 |
- 「+」は、+10kHzのオフセットあり。
- 放送区域は、大竹市と廿日市市の旧佐伯郡大野町域の各一部。
- 中継局名は、NHKが「大竹立戸」、民放が「大竹」である。
- 2011年7月24日をもってすべて廃止された。
NHK大竹テレビ中継局
[編集]アナログテレビ放送
[編集]チャンネル 番号[8] |
放送局名 | 空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象 地域 |
放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
50+ | NHK 広島教育 |
映像10W[8]/ 音声2.5W |
映像-W/ 音声-W |
垂直偏波 | 全国 | - | 1968年 1月28日[8] |
54+ | NHK 広島総合 |
広島県 |
NHK大竹元町テレビ中継局
[編集]アナログテレビ放送
[編集]チャンネル 番号[8] |
放送局名 | 空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象 地域 |
放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
1- | NHK 広島教育 |
映像1W[8]/ 音声0.25W |
映像-W/ 音声-W |
水平偏波 | 全国 | - | 1969年 7月10日[8] |
9- | NHK 広島総合 |
広島県 |
出典・脚注
[編集]- ^ a b c d e f 「大竹」デジタルテレビジョン放送局の予備免許の概要(報道資料2008年2月19日)(総務省中国総合通信局) (PDF)
- ^ a b c d 「大竹」中継局 エリア図(報道資料2008年2月19日)(総務省中国総合通信局) (PDF)
- ^ 広島県テレビ放送・チャンネル一覧(NHK広島放送局)
- ^ a b 中継放送局の開局について(第1066回経営委員会資料、2008年4月8日開催)(日本放送協会) (PDF)
- ^ 地上デジタルテレビジョン放送局(中継局)の予備免許を交付 - 広島県五日市・大竹中継局に予備免許(報道資料2008年2月19日)
- ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室編『NHK年鑑'77』日本放送出版協会、1977年、338頁。
- ^ 日本民間放送連盟編『日本放送年鑑'77』洋文社、1977年、25頁。
- ^ a b c d e f 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室編『NHK年鑑'70』日本放送出版協会、1970年、639頁。