久保吉
久保吉 | |
|---|---|
  久保吉 久保吉の位置  久保吉 久保吉 (大阪府) | |
| 北緯34度39分41.38秒 東経135度29分4.61秒 / 北緯34.6614944度 東経135.4846139度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 浪速区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.099249914 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 1,207人 |
| • 密度 | 12,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
556-0028[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
久保吉（くぼよし）は、大阪府大阪市浪速区の町名。現行行政地名は久保吉一丁目および久保吉二丁目。
地理
[編集]浪速区の西部に位置し、東に芦原、南西と西に木津川、南東に浪速西、北に桜川、北東に立葉と接している。
歴史
[編集]元は西成郡難波村の一部。1897年（明治30年）に大阪市へ編入され南区に所属。1900年（明治33年）に難波久保吉町となった。1925年（大正14年）に新設された浪速区へ転属となり、同時に「難波」の冠称を廃した。1980年（昭和55年）に木津川町2丁目の一部を編入して久保吉1 - 2丁目に改編され、現在に至る。
経済
[編集]産業
[編集]- 商工業
久保吉の皮革商は「新田帯革製造所の新田長次郎[5]、中澤菊次郎、山川秀吉」などがいた[6]。
事業所
[編集]2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[7]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 久保吉一丁目 | 26事業所 | 253人 |
| 久保吉二丁目 | 12事業所 | 75人 |
| 計 | 38事業所 | 328人 |
世帯数と人口
[編集]2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 久保吉一丁目 | 420世帯 | 696人 |
| 久保吉二丁目 | 315世帯 | 511人 |
| 計 | 735世帯 | 1,207人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 1,519人 | [8] | |
| 2000年（平成12年） | 1,279人 | [9] | |
| 2005年（平成17年） | 1,087人 | [10] | |
| 2010年（平成22年） | 1,015人 | [11] | |
| 2015年（平成27年） | 1,086人 | [12] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 685世帯 | [8] | |
| 2000年（平成12年） | 577世帯 | [9] | |
| 2005年（平成17年） | 529世帯 | [10] | |
| 2010年（平成22年） | 532世帯 | [11] | |
| 2015年（平成27年） | 567世帯 | [12] |
施設
[編集]- 芦原公園
出身・ゆかりのある人物
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ “大阪府大阪市浪速区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “久保吉の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 『大阪商工人名録 明治40年3月刊』17頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年5月27日閲覧。
- ^ 『大大阪営業名鑑』1804、1807、1808頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年8月20日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b 『人事興信録 第7版』に6 - 7頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年5月25日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
参考文献
[編集]- 『大阪商工人名録 明治40年3月刊』府立大阪商品陳列所、1901 - 1907年。
- 人事興信所編『人事興信録 第7版』人事興信所、1925年。
- 秦重吉編『大大阪営業名鑑』大大阪営業名鑑発行社、1925年。
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