乾康代

乾康代（いぬいやすよ、1953年 10月26日^[1] - ）は、日本の住居・都市計画学者。元茨城大学教育学部教授^[2]。学術博士（大阪市立大学）^[3]。日本建築学会建築社会システム本委員会2016/2017幹事・関東支部住宅問題専門研究委員会元主査。茨城県住生活基本計画改定委員会元委員。東海村住まいづくり検討委員会元委員。新建築家技術者集団代表幹事^[4]。

専門は都市計画・まちづくり^[5]、住居学^[6]・住居計画・住環境計画。

略歴

奈良県生駒市出身^[7]。大阪大学文学部哲学科卒業。ドイツ系企業勤務の後、大阪工業大学工学部建築学科卒業。2000年大阪市立大学（現在の大阪公立大学）大学院生活科学研究科単位取得退学、学術博士（大阪市立大学）^[3]。2001年茨城大学教育学部に着任し、助教授・准教授を経て、2019年まで同学部教授を務めた。2021年東海村長選に立候補したが、現職に及ばなかった^[8]。

主な所属学会は、日本建築学会、日本都市計画学会、都市住宅学会、日本家政学会。主な著書は、原発都市歪められた都市開発の未来（単著、幻冬舎メディアコンサルティング2018、学術書）^[9]、原発「廃炉」地域ハンドブック（共著、東洋書店新社2021、学術書）^[10]。

主な研究

地方都市における居住地の構造的特質とコミュニティのニーズに関する研究 - 水戸市を対象として^[11]
都市近郊農村における集落空間の変容と居住域の展開 - 茨城県東海村船場区を対象として^[12]
戸建て住宅地におけるコモンスペースによる空間構成と利用実態
建築協定地区における協定違反の発生実態と発生抑制の課題 - 茨城県2地区の建築法令の事例^[13]
東日本大震災による被災者住宅再建支援の課題、建築計画分野における災害復旧・復興研究の意義と課題 - 東日本大震災からの5年で得た知見?
原子力発電所の廃炉後の跡地利用と地元のまちづくり -ドイツの旧グライフスヴァルト原発の事例研究?

脚注

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^ プロフィール - 公式サイト。2022年5月23日閲覧。
^ https://www.ibaraki.ac.jp/generalinfo/activity/liaisoning/jishinjouhou/project/index.html
^ ^a ^b 乾康代『住環境管理のための戸建て住宅地計画に関する研究』（博士(学術) 乙第2049号論文）大阪市立大学、2000年。NAID 500000334033。
^ https://www.shinken-nuae.com/新建とは/運営団体/
^ https://shinken-tokyo.jimdo.com/建まち-ホワイエ/建築とまちづくり-2016年11月no-457以降のもくじ/
^ https://www.scc.ibaraki.ac.jp/kouza/1276.html/?doing_wp_cron=1651708330.4549999237060546875000
^ 東海村長選候補者の横顔 - 東京新聞（2021年9月2日）2022年5月23日閲覧。
^ https://www.tokyo-np.co.jp/amp/article/102254
^ https://www.kinokuniya.co.jp/f/dsg-01-9784344918900
^ “原発「廃炉」地域ハンドブック/尾松亮/乾康代/今井照/大城聡- 東洋書店新社”. toyoshoten.com. 2022年5月23日閲覧。
^ 乾康代「8012 地方中心都市における民営戸建て借家の居住実態 : 水戸市のスプロール地域に立地する民営借家団地について(建築経済・住宅問題)」『研究報告集 II建築計画・都市計画・農村計画・建築経済・建築歴史・意匠』第73号、日本建築学会、2003年、365-368頁、CRID 1574231876977133696、ISSN 13464361。 (要購読契約)
^ 乾康代, 片岡恵美子「都市近郊農村における集落空間の変容と居住域の展開 : 茨城県東海村船場区を対象として」『茨城大学教育学部紀要（人文・社会科学・芸術）』第56号、茨城大学教育学部、2007年、59-75頁、CRID 1050001337865934720、hdl:10109/25、ISSN 0386765X。
^ 乾康代「建築協定地区における協定違反の発生実態と発生抑制の課題 : 茨城県の2地区を事例に」『都市計画論文集』第46巻第3号、日本都市計画学会、2011年、529-534頁、CRID 1390282679188126592、doi:10.11361/journalcpij.46.529、ISSN 09160647。

外部リンク

[1] プロフィール - 公式サイト。2022年5月23日閲覧。

[2] ttps://www.ibaraki.ac.jp/generalinfo/activity/liaisoning/jishinjouhou/project/index.html

[博士論文-3] 乾康代『住環境管理のための戸建て住宅地計画に関する研究』（博士(学術) 乙第2049号論文）大阪市立大学、2000年。NAID 500000334033。

[4] ttps://www.shinken-nuae.com/新建とは/運営団体/

[5] ttps://shinken-tokyo.jimdo.com/建まち-ホワイエ/建築とまちづくり-2016年11月no-457以降のもくじ/

[6] ttps://www.scc.ibaraki.ac.jp/kouza/1276.html/?doing_wp_cron=1651708330.4549999237060546875000

[7] 東海村長選候補者の横顔 - 東京新聞（2021年9月2日）2022年5月23日閲覧。

[8] ttps://www.tokyo-np.co.jp/amp/article/102254

[9] ttps://www.kinokuniya.co.jp/f/dsg-01-9784344918900

[10] “原発「廃炉」地域ハンドブック/尾松亮/乾康代/今井照/大城聡- 東洋書店新社”. toyoshoten.com. 2022年5月23日閲覧。

[11] 乾康代「8012 地方中心都市における民営戸建て借家の居住実態 : 水戸市のスプロール地域に立地する民営借家団地について(建築経済・住宅問題)」『研究報告集 II建築計画・都市計画・農村計画・建築経済・建築歴史・意匠』第73号、日本建築学会、2003年、365-368頁、CRID 1574231876977133696、ISSN 13464361。 (要購読契約)

[12] 乾康代, 片岡恵美子「都市近郊農村における集落空間の変容と居住域の展開 : 茨城県東海村船場区を対象として」『茨城大学教育学部紀要（人文・社会科学・芸術）』第56号、茨城大学教育学部、2007年、59-75頁、CRID 1050001337865934720、hdl:10109/25、ISSN 0386765X。

[13] 乾康代「建築協定地区における協定違反の発生実態と発生抑制の課題 : 茨城県の2地区を事例に」『都市計画論文集』第46巻第3号、日本都市計画学会、2011年、529-534頁、CRID 1390282679188126592、doi:10.11361/journalcpij.46.529、ISSN 09160647。

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