コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

京都市立嵯峨野小学校

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
京都市立嵯峨野小学校
地図北緯35度00分44秒 東経135度41分47秒 / 北緯35.012222度 東経135.696389度 / 35.012222; 135.696389座標: 北緯35度00分44秒 東経135度41分47秒 / 北緯35.012222度 東経135.696389度 / 35.012222; 135.696389
国公私立の別 公立学校
設置者 京都市
設立年月日 1941年(昭和16年)
共学・別学 男女共学
学校コード B126210000670 ウィキデータを編集
所在地 616-8321
京都府京都市右京区嵯峨野千代ノ道町53
外部リンク 公式サイト
ウィキポータル 教育
ウィキプロジェクト 学校
テンプレートを表示

京都市立嵯峨野小学校(きょうとしりつ さがのしょうがっこう)は、京都府京都市右京区嵯峨野千代ノ道町にある公立小学校

沿革

[編集]
  • 1941年(昭和16年) - 開校。

通学区域

[編集]
  • 右京区
    • 太秦帷子ケ辻町、太秦上ノ段町、太秦御所ノ内町、太秦垂箕山町、太秦堀ケ内町、嵯峨野秋街道町、嵯峨野有栖川町、嵯峨野内田町、嵯峨野神ノ木町、嵯峨野北野町、嵯峨野嵯峨ノ段町、嵯峨野芝野町、嵯峨野清水町、嵯峨野高田町、嵯峨野千代ノ道町、嵯峨野投淵町、嵯峨野西ノ藤町、嵯峨野東田町、嵯峨野開町、嵯峨野南浦町、嵯峨野宮ノ元町、嵯峨野六反田町
卒業生は基本的に京都市立蜂ヶ岡中学校へ進学する。

周辺

[編集]

アクセス

[編集]

学区

[編集]

嵯峨野学区(さがのがっく)は、京都市学区(元学区)のひとつ。京都市右京区に位置する。嵯峨野小学校の通学区域を範囲とする、京都市の地域自治の単位となっている。

嵯峨野学区・嵯峨野小学校の名称は、明治7年(1874年)から明治22年(1889年)までの間存在した葛野郡嵯峨野村に由来する。嵯峨野村は、明治7年(1874年)に生田村と高田村が合併して成立した。なお、嵯峨野村の名の由来は、生田村の字「嵯峨ノ段」とされる[1] 。嵯峨野村は明治22年(1889年)に太秦村・安井村・常盤谷村・中野村と合併して太秦村となり[2]、旧嵯峨野村は太秦村の大字となった[1]昭和6年(1931年)に太秦村が京都市に編入され、旧太秦村の区域は太秦尋常高等小学校(現在の太秦小学校)の通学区域となる太秦学区となり[3]、旧太秦村の大字嵯峨野は「嵯峨野」を冠する17町に編成され[1]、太秦学区に含まれることになった。

昭和16年(1941年)に国民学校令の施行により学区の根拠が失われ[4](京都市の学区そのものは昭和17年(1942年)に廃止[5])、昭和16年6月に国民学校の通学区域を単位とする町内会連合会が発足[4]。同年10月に太秦国民学校(現在の太秦小学校)から独立して嵯峨野国民学校(現在の嵯峨野小学校)が創立[6]嵯峨野町内会連合会が設置され[7]、戦後のポツダム政令[8]による解体ののち、住民自治の単位である現在の嵯峨野学区となった。

地理

[編集]

嵯峨野学区は、観光地としての嵯峨(嵯峨野)からは東方に位置し、東側が太秦学区、南太秦学区、南側が北梅津学区、西側が嵐山学区、広沢学区、北側が常磐野学区と接する[9]。区域は、旧嵯峨野村(旧太秦村大字嵯峨野)に由来する「嵯峨野」を冠する町のすべて(17町)と、「太秦」を冠する町の一部から構成される。

嵯峨野学区の町

[編集]
  • 嵯峨野嵯峨ノ段町
  • 嵯峨野清水町
  • 嵯峨野有栖川町
  • 嵯峨野神ノ木町
  • 嵯峨野開町
  • 嵯峨野宮ノ元町
  • 嵯峨野秋街道町
  • 嵯峨野千代ノ道町
  • 嵯峨野高田町
  • 嵯峨野南浦町
  • 嵯峨野西ノ藤町
  • 嵯峨野東田町
  • 嵯峨野芝野町
  • 嵯峨野六反田町
  • 嵯峨野投渕町
  • 嵯峨野北野町
  • 嵯峨野内田町
  • 太秦上ノ段町
  • 太秦堀ケ内町
  • 太秦帷子ケ辻町
  • 太秦垂箕山町
  • 太秦御所ノ内町

人口

[編集]

京都市内では、概ね元学区を単位として国勢統計区が設定されており[10]、嵯峨野学区の区域に設定されている国勢統計区(右京区第3国勢統計区[11])における、令和2年(2020年)の人口・世帯数は、13,946人、6,473世帯である。

脚注

[編集]
  1. ^ a b c 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編「嵯峨野村」『角川日本地名大辞典 26 京都府』 上巻、角川書店、1982年、656頁。ISBN 4-040-01261-5 
  2. ^ 林屋辰三郎村井康彦森谷尅久 編『京都市の地名』平凡社〈日本歴史地名大系27〉、1979年、1022頁。ISBN 4-582-49027-1 
  3. ^ 「昭和6年3月23日京都市告示第57号」京都市 編『京都市 地名・町名の沿革』1994年、55-58頁。 
  4. ^ a b 京都府立総合資料館 編「昭16(1941)年」『京都府百年の年表 1 (政治・行政編)』京都府、1971年、248頁。doi:10.11501/9537070https://dl.ndl.go.jp/ja/pid/9537070/1/135 
  5. ^ 京都府立総合資料館 編「昭16(1941)年」『京都府百年の年表 5 (教育編)』京都府、1970年、202頁。doi:10.11501/9537074https://dl.ndl.go.jp/ja/pid/9537074/1/112 
  6. ^ 学校沿革史(嵯峨野小学校公式ホームページ)”. 2023年10月14日閲覧。
  7. ^ 京都市戦時生活局振興課 編「各區町內會聯合會別地域組合、高額貯蓄組合竝ニ國債債劵隣保消化目標額」『国民貯蓄増強のしるべ 昭和18年度』京都市、1943年、14-24頁。doi:10.11501/1274568https://dl.ndl.go.jp/pid/1274568/1/11 
  8. ^ 町内会部落会又はその連合会等に関する解散、就職禁止その他の行為の制限に関する政令(昭和22年政令第15号)
  9. ^ 右京区 | 京都市 すまいの子育て環境検索サイト”. 2023年10月14日閲覧。
  10. ^ 用語の解説(京都市の人口 令和2年国勢調査結果)”. 2023年8月17日閲覧。
  11. ^ 令和2年国勢調査時点

関連項目

[編集]

外部リンク

[編集]