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代々木神園町

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 東京都 > 渋谷区 > 代々木神園町
代々木神園町
町丁
地図北緯35度40分24秒 東経139度41分49秒 / 北緯35.673225度 東経139.696817度 / 35.673225; 139.696817
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 渋谷区
地域 代々幡地域
地区 代々木地区
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 102 人
 世帯数 47 世帯
面積[2]
  1.316728387 km²
人口密度 77.46 人/km²
郵便番号 151-0052[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 品川
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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代々木神園町(よよぎかみぞのちょう)は、東京都渋谷区の地名。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示実施済区域。

地理

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渋谷区の中部に位置する。北部と西部は区内代々木、南部は神南に接する。東部は山手線の線路を境界に区内千駄ヶ谷神宮前原宿)に接する。

地内のほとんどが公共施設などからなっている。北半分は明治神宮、南半分は代々木公園で大半を占めている。西部に、国立オリンピック記念青少年総合センターが所在し、北西部には東京乗馬クラブや代々木ポニー公園がある。代々木ポニー公園では、小学生までを対象にポニーへの乗馬も体験できる。

歴史

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1969年昭和44年)以前には、現在の代々木神園町のうち、明治神宮内苑は「外輪町(そとわまち)」、西側(小田急小田原線寄り)は「代々木深町(よよぎふかまち)」という町域であり、残りの区域(現在の代々木公園の多くの部分に相当)のみが「神園町」であった。

沿革

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町名の変遷

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実施後 実施年月日 実施前(特記なければ、各町名ともその一部)
代々木神園町 1970年1月1日 代々木外輪町(全域)、代々木山谷町(全域)、神園町(全域)、竹下町(全域)、代々木深町、穏田三丁目、神南町、代々木三丁目、代々木五丁目、富ヶ谷一丁目[5]

世帯数と人口

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2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
29
2000年(平成12年)[7]
175
2005年(平成17年)[8]
292
2010年(平成22年)[9]
220
2015年(平成27年)[10]
160
2020年(令和2年)[11]
135

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
27
2000年(平成12年)[7]
168
2005年(平成17年)[8]
267
2010年(平成22年)[9]
167
2015年(平成27年)[10]
87
2020年(令和2年)[11]
63

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年3月時点)[12]

番地 小学校 中学校 調整区域による変更可能校
1番 渋谷区立千駄谷小学校 渋谷区立原宿外苑中学校
2番 渋谷区立神南小学校 渋谷区立松濤中学校
3〜4番 渋谷区立代々木山谷小学校 渋谷区立代々木中学校 渋谷区立原宿外苑中学校

事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

  • 事業所数 : 27事業所
  • 従業員数 : 1,324人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[14]
28
2021年(令和3年)[13]
27

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[14]
701
2021年(令和3年)[13]
1,324

交通

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首都高速・代々木出入口

鉄道

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地域内へは原宿駅参宮橋駅代々木八幡駅代々木公園駅が利用できる。

道路

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施設

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その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月14日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 代々木神園町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 同年2月2日自治省告示第22号「住居表示が実施された件」
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 住所別通学区域一覧”. 渋谷区. 2024年1月20日閲覧。
  13. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

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