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オープンアクセスとは～～。

定義および形態

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定義

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オープンアクセスとは、インターネット上で論文などの学術情報を無償で自由に利用できるようにすることである[1][2]。代表的な定義としてBBB宣言と呼ばれるものが存在する[3]。BBBはブダペスト、ベセスダ、ベルリンというオープンアクセスについての会議に関連した3つの地名の頭文字である。最も古い定義はブダペスト・オープンアクセス・イニシアティヴ（英語版） (BOAI) によるもの[注 1]で、2002年2月14日に公開され、オープンアクセスの定義としては最もよく知られたものとなっている[4][5]。ベセスダ宣言[注 2]はメリーランド州チェヴィーチェイス（英語版）にあるハワード・ヒューズ医学研究所の会議を元に、2003年6月に発表された。アメリカ国立衛生研究所の所在地からベセスダ宣言と名づけられている[4]。ベルリン宣言[注 3]は、2003年10月に採択されている[4]。

オープンアクセスの定義は大雑把には共通の理解が存在しているが、細部は人によって異なっている[6]。BOAIによる定義では「公衆に開かれたインターネット上において無料で利用可能であり、閲覧、ダウンロード、コピー、配布、印刷、検索、論文フルテキストへのリンク、インデクシングのためのクローリング、ソフトウェアへデータとして取り込み、その他合法的目的のための利用が、インターネット自体へのアクセスと不可分の障壁以外の、財政的、法的また技術的障壁なしに、誰にでも許可されること」とされ[7]、一般にオープンアクセスと言うと「無料で閲覧できる論文」ととらえられがちであるが、法的制限のない、自由な再利用についてもオープンアクセスの定義とされている[8]。このように商業的な利用も含めた、コピーや配布を認めるものもいれば、自身のWEBサイトに無料公開さえすればオープンアクセスであると考えるものもいる[6]。また、無料で公開される情報についても、査読つき学術雑誌の論文に限定するか、学術情報全般を扱うかといった差異もある[6]。

形態

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オープンアクセス以前の従来の学術雑誌では、料金を支払うのは読者の側であったが、オープンアクセスジャーナルでは APC という費用を著者（研究者）が支払い、読者は無料で閲覧が可能である。APC は Article Processing Charge の頭字語で[9]（ときには Article Publication Charge とも[10][11]）、日本語では「論文掲載料[12]」「著者支払い掲載料[13]」「論文掲載加工料[14]」など、さまざまに表現される。費用は雑誌によりまちまちで、オープンアクセスの推進を行っている国立情報学研究所 (NII) の国際学術情報流通基盤整備事業 (SPARC Japan) による2014年の報告によれば、APC（論文処理費用）は1ドル100円換算で8,000円から100万円の間であり、最も多い額は10万円であるという[15]。SPARC Japan のワーキンググループが提出した報告書で最も利用の多い PLOS ONE の APC は2015年5月の時点で1,350米ドルである[注 4][16]。ネイチャーを発行するネイチャー・パブリッシング・グループ (NPG) のオープンアクセスジャーナル Nature Communications では661,500円となっている[17]。おおむね、複数の雑誌を刊行しているような商業出版社の APC は高額に設定されており、大学出版局などが発行する雑誌の APC は低額になっている[18]。

研究機関や学会が出版経費を負担することもあり、この場合は著者・読者ともに費用を払う必要がない[19]。全額負担とはいかずとも一部負担すべく大学や研究機関で助成を行うケースもある[20]。また BioMed Central などは低所得国の研究者でも投稿できるように、費用の一部または全額を免除している[21][22]。これらのオープンアクセス誌に掲載することをゴールドオープンアクセスと呼ぶ[4]。

他にも、従来の購読型学術雑誌であるが著者が費用を払うことによって、その論文をオープンアクセスにすることができる雑誌も存在し、これはハイブリッドジャーナル、ハイブリッドオープンアクセスと呼ばれる[23]。ハイブリッド型は純粋なオープンアクセスとは言えないのではないかという意見もある[24]。

また、一定期間経過した論文をオンラインで無料公開する方式もあり、これはエンバーゴと呼ばれている。ただし、オープンアクセスを主導してきた一人であるスティーブン・ハーナッド（英語版）のように、エンバーゴ方式でフリーとなるものはオープンアクセスと認めないとするものもいる[25][26]。逆に研究者によっては、ハイブリッドもエンバーゴもゴールドオープンアクセスに含める場合がある[27]。

オープンアクセス誌への掲載に依らず、セルフアーカイブを行うことでもオープンアクセスを達成することができる。これはグリーンオープンアクセスと呼ばれる[4]。セルフアーカイブとは研究成果を機関リポジトリや研究者のWEBサイトなどオンライン上で無料公開することを意味し、アーカイブ先としてはarXiv やアメリカ国立衛生研究所 (NIH) の PMC が有名である。物理学の分野では古くから行われており、arXiv はオープンアクセスの成功した事例の一つとして挙げられる[28]。

背景

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第二次世界大戦以降に行われたアメリカ・ソ連を代表とした研究助成および高等教育の支援は、研究者数を増加させ、学術論文と学術雑誌を増加させていった[29]。学術論文の増加は、学術雑誌における編集プロセスの増大や出版費用の増加を引き起こした。これに加え、出版業界の合併・買収による市場寡占が原因となり、学術雑誌の価格は高騰していった[30]。1970年ごろから学術雑誌の価格は毎年10%ほど上昇を続け、これは大学図書館の購入予算の伸びよりも大きく、1990年ごろには大きな問題となっていた[31]。購読を中止する図書館もあらわれ、それがさらなる価格上昇へとつながっていった。シリアルズ・クライシス（英語版）と呼ばれる問題である[32]。日本の国立大学でもこのシリアルズ・クライシスの影響を受け、海外誌の受け入れは1990年から激減している[33]。大学図書館は共同購入体制を確立し、この難局を乗り切ろうとした。この頃、インターネットの発展とともに電子ジャーナルが増え始め、ビッグディール（包括契約方式）という契約が盛んに結ばれた[33]。ビッグディールとは、ある出版社が発行している電子ジャーナルの全てまたは大部分にアクセスできるという契約で、わずかな料金の上乗せで多数の電子ジャーナルを閲覧できるようになる。論文1本あたりの単価は安くなり、また規模の小さな図書館であっても大規模な図書館と同等の資料にアクセスできることなどから、シリアルズ・クライシスの救世主としてもてはやされた[33][32]。

しかし、ビッグディール契約を結ぶことは大きな固定費を抱え込むこととなり、予算の柔軟性を欠く結果となる。大規模機関ともなると、たった一つのビッグディール契約でも数百万ドルかかるという[34]。また、ビッグディールは図書館の資料購入費全体を圧迫し、ジャーナル以外の購入に悪影響を及ぼす。特に、ジャーナルではなく単行書での出版が一般的な人文系の研究には影響が大きい[34]。実際に一橋大学図書館は、電子ジャーナル購入費により単行書予算が圧迫されたのを一つの理由として、電子ジャーナルの契約を解除している[35]。その上、高額な契約にも関わらず、予算節約のためにいくつかのタイトルを契約解除するといったことが出来ない点も大きなマイナスポイントである[36]。オープンアクセスに深い関わりを持つジャーナリストのリチャード・ポインダーはビッグディールを「カッコウ」と表現し、「カッコウは、ひとたび巣に居座るや否や、餌を食いつくし、他の雛を追い出してしまう。」とビッグディールの危険性を指摘している[37]。結局、ビッグディールは一時しのぎに過ぎず、シリアルズ・クライシスの救世主とはならなかった[38]。

こうした学術雑誌の寡占と価格高騰という研究成果の流通を妨げる状況を打破しようと、1994年、スティーブン・ハーナッドはメーリングリストに「転覆提案（英語版）[注 5]」と題した文章を投稿した[41]。出版社が支配する体制を「転覆」させ、研究者がセルフアーカイブを用いて論文を公開するのが、あるべき姿だと説いていた[42][39][43]。ハーナッドがセルフアーカイブのお手本として挙げたのが、E-print archive であった。1991年にロスアラモス研究所のポール・ギンスパーグによって始められた E-print archive は、物理学分野のプレプリントサーバであり、投稿された論文は自由に利用できるものであった[44]。研究者にとって論文出版とは、自分の研究を世に知らしめ、研究者としての評価を高めるためにあり、利益を求めるためのものではないという考え方が根底にあり、ハーナッドの提案もこれに則ったものであった[45]。ハーナッドの提案は反響を呼び、本にもまとめられた。ポインダーは、ハーナッドのこの提案をオープンアクセスの原点に挙げている[46][43]。

オープンアクセスの歴史において SPARC (Scholarly Publishing and Academic Resources Coalition) もまた、重要な源流として知られる[43]。SPARCはアメリカ研究図書館協会（英語版） (Association of Research Libraries, ARL) が、価格高騰と市場の寡占に不満を覚え、商業出版社に対抗するため1998年に設立したもので、初期には競合誌の発行が主な活動であった[43]。その狙いは、競争原理により既存の学術誌の価格を下げさせることであった[45]。エルゼビアの Tetrahedron Letters の対抗誌として、アメリカ化学会と組んで創刊した Organic Letters は大きな成功を収めたが、狙いとしていた価格引き下げとまでは至らず、既存の大手出版社を揺るがすほどではなかった[47][45]。

ハロルド・ヴァーマスが中心となって、2000年に PLoS (Public Library of Science) が発足した。PLoS は商業出版社に対し、出版から6ヶ月以内に公開アーカイブへ論文を提供することを求め、これに応じない場合は投稿、購読などについてボイコットを行うという声明を出した[47]。3万人以上の研究者から署名が集まったにも関わらず、これに応じた出版社もボイコットを行った研究者も存在しなかった[44]。

2001年12月、オープンアクセスに関する初めての国際会議がブダペストで開催された。この会議に基づいて2002年に公表されたブダペスト・オープンアクセス・イニシアティヴ (BOAI) は、オープンアクセスという用語を広め、オープンアクセスに理論的基盤を与えたと言われる大きな転換点であった[48][49]。BOAI ではオープンアクセスの実現方法について、BOAI-I（グリーンロード）と BOAI-II（ゴールドロード）を提示している。BOAI-I は自身のWEBサイトや機関リポジトリを用いてセルフアーカイブを行う方法で、ハーナッドが強く提唱している方法である。BOAI-II はオープンアクセスジャーナルの出版によってオープンアクセスを達成する方法である[50]。

これと前後する2000年には、最初のオープンアクセス専門の出版社、BioMed Central が設立され、2003年には PLoS もオープンアクセス誌 PLoS Biology を発刊している[51]。最初のオープンアクセスジャーナルがどれなのか、について定説はないが、オープンアクセスを広い意味で捉えれば、世界最初の電子ジャーナル「New Horizons in Adult Education」が最も古いオープンアクセスジャーナルであり、狭義にはフロリダ昆虫学会の「Florida Entomologist」において、著者が費用を負担し読者が無料で読むことができるという、その後のオープンアクセスジャーナルにつながるサービスを1994年に開始したのが原点であると考えられている[51][19]。

その後、オープンアクセス運動はさまざまな批判を受けながらも、着実にシェアを拡大し、大手商業出版社も参入する事態となっている。また、メガジャーナルと呼ばれるタイプのオープンアクセスジャーナルも誕生している[52]。

オープンアクセスジャーナルの動向

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メガジャーナル

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著者支払い型のオープンアクセスジャーナルは論文数や刊行頻度に制限を持たない電子媒体であり、出版コストも著者に負担させることができることから、大量の論文を掲載するメガジャーナルへとつながった[53]。メガジャーナルの定義は、最初のメガジャーナルとして知られる PLOS ONE の発行元 PLOS の当時の CEO、ピーター・ビンフィールドによれば、年に1000本以上掲載し、著者支払い型を採用し無料で読めること、また研究の重要性などを考慮した人為的な取捨選択を行わないこと、広い分野を対象としていることとしている[54]。2012年には、20,000本以上の論文を掲載し、STM分野[注 6]における論文のうち、約3%は PLOS ONE に掲載されていたものであった[54]。これだけの量を掲載すると、購読には向かず著者支払い型が適しており、また大規模に行うことで論文1本あたりの単価を下げることができるという[54]。その性質上、品質は保証しても価値（重要性）は保証しない。また取り扱う分野も幅広く、杉田茂樹は「低廉な軽量査読サービスを備えたオープンアクセスリポジトリ」とでも言うべきものとし、グリーンとゴールドの中間に位置する存在とも考えられると述べている[24]。

PeerJ

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PLoS のピーター・ビンフィールドは2012年5月18日に PLoS を去り、新しいオープンアクセスジャーナル PeerJ（英語版） を2013年2月12日に創刊した。論文の掲載に APC を支払うのではなく、99ドルの会費を支払えば、いつまでも投稿が可能になるという点が注目された。また研究者の所属機関が料金を負担するモデルである PeerJ 機関版も存在する[55][56]。

SCOAP3

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スイスのCERN（欧州原子核研究機構）が中心となって取り組んでいる SCOAP3 (Sponsoring Consortium for Open Access Publishing in Particle Physics) は、高エネルギー物理学分野における学術論文のオープンアクセス化を目指す国際的なプロジェクトである。SCOAP3が目指すオープンアクセス化の手法は、大学などの機関が支払っていた購読料を雑誌の出版費用に振り替えるというものである。これにより著者は費用負担なしでオープンアクセスを実現できる。プロジェクトの運用は2014年1月から始まった[57][58]。

利用状況

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増えている。ブロードバンド。ビッグディールとその没落。 3大学術誌とも称される[59]ネイチャー、サイエンス、セルはオープンアクセスジャーナルとは対立する購読型学術雑誌であるが、それぞれの出版社は『Nature Communications[60]』『Cell Reports[61]』『Science Advances[62]』といったオープンアクセスジャーナルを発行している。

NIH は2004年に NIH からの助成を受けて行われた研究の成果は PMC に無料公開すべきという勧告を打ち出した。これは、2008年には義務化されるようになる[63]。NIH の考えは他の助成機関にも影響を与え、公的資金による成果は公開されるべきという考えを広めていった。ただし、これは NIH の自発的なアイデアではなく、SPARC などがオープンアクセス推進のために活動した結果である[63]。

人文系はダメ。 実際に人文系学問である地理学・観光学を研究する鈴木晃志郎は2013年の時点でオープンアクセスジャーナルの存在を知らず「金をとって出版させる雑誌なんて出版詐欺だろ」と思ったと述べている[注 7]。

2013年度のノーベル医学生理学賞受賞者、ランディ・シェクマンは、ネイチャー、サイエンス、セルといったジャーナルは、ブランド価値を高めるためインパクトファクターが高くなるように操作しており、商業主義的であると批判した。その上でこれらのジャーナルに論文を載せることがステータスとなっていることを指摘し、科学の健全な発展を阻害するとしてこれらのジャーナルへの投稿をやめ、オープンアクセスジャーナルに投稿するよう呼びかけた[65]。

批判

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オープンアクセスジャーナルが登場して間もない頃は、助成金による運営が一般的で著者支払い型を採用する出版社は少なかった。2005年に学協会出版者協会（英語版）(Association of Learned and Professional Society Publishers, ALPSP) が行った調査によると、著者支払い型を採用しているジャーナルは4分の1弱であり、そのうち大手2社発行のものを除くと1%にも満たなかった。このような状況であったため継続的な運営を疑問視するものが多かった[66]。 査読が弱い。つーかハゲタカがいる。natureなど。カスケードモデル。

たとえ購読者がいなくとも論文が掲載されれば、出版社は APC を稼ぐことができることから、 APC の搾取のみを目的としたハゲタカ出版 (predatory journals または predatory publisher) などと呼ばれる、まともな査読をせずに論文を掲載するような出版社・ジャーナルが存在する[67]。2014年にはオープンアクセス誌の投稿呼びかけメールに、「そのメーリングリストから私を外せ」とだけ繰り返し書かれたスパムメールに抗議するためのファイルを送り返したところ、受理されてしまうという事件が起こっている。査読の結果は最高評価であり APC 150ドルを支払うように要求されたという[68]。コロラド大学デンバー校のジェフリー・ビールは疑わしい出版社・ジャーナルのリストを作り、これらと関わらないよう呼びかけている[69]。

「カスケード査読」とは、ある学術雑誌で不受理となった論文でも、同じ出版社の他の学術雑誌に投稿を振り替えられる仕組みで、査読報告書を引き継ぎことで査読プロセスを簡略化できる仕組みである。著者と出版社ともに時間の節約となる。「カスケード・システム」、「カスケードモデル」などと表現されることもある[70]。

APCの負担ができないものとの格差。 地理学者の鈴木晃志郎は、こうしたオープンアクセスジャーナルが増加していくにつれ、購読型ジャーナルとオープンアクセスジャーナルの境が曖昧となっていき「アカデミックな査読制の上になりたってきたこれまでの学術論文への社会的信頼性を、根底から揺さぶる可能性を秘めている」と述べている[71]。

脚注

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註釈

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  1. ^ “ブダペスト・オープンアクセス・イニシアティヴから10年：デフォルト値を「オープン」に”. ブダペスト・オープンアクセス・イニシアティヴ (2012年9月12日). 2015年4月11日閲覧。
  2. ^ “Bethesda Statement on Open Access Publishing”. アーラム大学 (2003年6月20日). 2015年4月11日閲覧。
  3. ^ “Berlin Declaration”. マックス・プランク学術振興協会. 2015年4月11日閲覧。
  4. ^ ただし、PLOS ONEはメガジャーナルである。メガジャーナルではない PLOS Biology では2,900米ドルとなっている。
  5. ^ 転覆計画[39]、破壊的提案[40]とも。
  6. ^ Science, Technology, Medicine の頭文字で科学、技術（工学）、医学分野のこと。
  7. ^ ただし、鈴木に連絡をとってきた相手は、いわゆるハゲタカ出版もしくは出版詐欺の可能性がある[64]。

出典

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参考文献

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書籍

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オンライン資料

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調査報告書等

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