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利用者:影佑樹/sandbox/廃止された駐屯地及び分屯地

廃止された駐屯地及び分屯地[編集]

名称 位置 新設日 廃止日 備考
豊平駐屯地 北海道札幌市 1955年01月25日[1] 2015年03月26日[2] 当該駐屯地にあった自衛隊札幌病院は真駒内駐屯地へ移転
苗穂駐屯地 北海道札幌市 1952年12月20日[3]
恵庭駐屯地 北海道恵庭市 1952年12月20日[3]
大湊駐屯地 青森県むつ市 1954年1月20日[4] 1962年08月15日[5]
北仙台駐屯地 宮城県仙台市宮城野区 1958年05月01日 1960年08月12日[6] 南仙台駐屯地と併合、仙台駐屯地となる
南仙台駐屯地 宮城県仙台市宮城野区 1958年03月25日[7] 1960年08月12日[6] 北仙台駐屯地と併合、仙台駐屯地となる
岩沼駐屯地 宮城県名取郡岩沼町 1964年08月01日[8] 1973年03月19日[9] 現 仙台空港
北古河駐屯地 茨城県古河市 1954年02月20日[10] 1961年08月17日[11] 南古河駐屯地と併合、古河駐屯地となる。
南古河駐屯地 茨城県古河市 1954年02月20日[10] 1961年08月17日[11] 北古河駐屯地と併合、古河駐屯地となる。
竹橋駐屯地 東京都千代田区 1960年02月10日[12] 現 北の丸公園
檜町駐屯地 東京都港区 1974年04月11日[13] 2000年05月 現 東京ミッドタウン
芝浦駐屯地 東京都港区 1957年09月02日[14] 1960年01月25日[12]
芝浦分屯地 東京都港区 1957年09月02日 2000年03月 現 東京都品川区立港南緑水公園
越中島駐屯地 東京都江東区 1954年07月1日[15] 1960年01月25日[12] 現 東京海洋大学越中島キャンパス
大井分屯地 1953年03月01日[16] 越中島駐屯地の分屯地
豊島分屯地 東京都豊島区
桜木町分屯地 神奈川県横浜市中区 1966年03月29日[17] 設置時は市ヶ谷駐屯地の分屯地。
子安台分屯地 神奈川県神奈川区 1955年12月20日[18] 1966年03月29日[17] 設置時は横浜駐屯地の分屯地。
岸根町分屯地 神奈川県港北区 1955年12月20日[18] 1966年03月29日[17] 設置時は横浜駐屯地の分屯地。現 岸根公園
岡村町分屯地 1966年03月29日[17] 設置時は横浜駐屯地の分屯地。
花見台分屯地 神奈川県保土ケ谷区 1955年10月05日[19] 1966年03月29日[17] 設置時は横浜駐屯地の分屯地。
浜松駐屯地 静岡県浜松市 1952年10月15日 1955年08月01日[20]
岐阜駐屯地 岐阜県岐阜市 1955年01月10日[21] 1975年03月01日[22] 現 加納城跡
千両分屯地 愛知県豊川市 1960年12月09日[23] 設置時は豊川駐屯地の分屯地。現 千両演習場
西山弾薬支処 愛知県春日井市 1960年12月09日 現 春日井駐屯地
舞鶴駐屯地 京都府舞鶴市 1952年10月15日[24] 1953年02月25日[25]
舞鶴分屯地 京都府舞鶴市 1966年04月01日[26] 設置時は福知山駐屯地の分屯地。
豊中分屯地 大阪府豊中市 1955年01月 2005年03月
水島駐屯地 岡山県倉敷市 1954年07月1日[15] 1957年09月10日[14] 現 JFEスチール西日本製鉄所水島地区
福山駐屯地 広島県福山市 1954年07月1日[15] 1966年02月21日[27] 現 JFEスチール西日本製鉄所福山地区
小月駐屯地 山口県下関市 1950年09月[28] 1957年08月20日[14] 新設時は警察予備隊小月訓練所
小野駐屯地 愛媛県松山市 1955年10月21日[29] 1967年03月01日[30] 松山駐屯地に改称
香椎駐屯地 福岡県福岡市 1954年09月[31] 1955年04月[32]
城野分屯地 福岡県北九州市小倉北区 2008年03月24日
曾根駐屯地 福岡県北九州市 1954年07月01日[15] 1962年08月15日[5] 現 曽根訓練場
曾根分屯地 福岡県北九州市 1962年08月15日[33] 1966年2月21日[34] 設置時は小倉駐屯地の分屯地。
針尾駐屯地 長崎県佐世保市 1950年09月04日 1957年09月02日[14] 現 ハウステンボス
中津駐屯地 大分県中津市 1954年07月01日[15] 1958年06月26日[35]
託麻原分屯地 熊本県熊本市 1962年 1971年 現 健軍駐屯地の一部及び東町と東本町の一部分
鹿屋駐屯地 鹿児島県鹿屋市 1954年07月01日[15] 1955年11月21日[36]
胡差分屯地 沖縄県沖縄市 1973年05月01日[37] 1974年04月11日[38] 白川分屯地に改称
  1. ^ “自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和29年政令第299号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1954年11月30日). 2017年10月29日閲覧。
  2. ^ “自衛隊法施行令の一部を改正する政令(平成27年政令第76号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (2015年3月18日). 2017年10月29日閲覧。
  3. ^ a b “保安庁法施行令の一部を改正する政令(昭和27年政令第472号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1952年12月1日). 2017年10月29日閲覧。
  4. ^ “保安庁法施行令の一部を改正する政令(昭和29年政令第4号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1954年1月18日). 2017年10月29日閲覧。
  5. ^ a b “自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和37年政令第275号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1962年6月30日). 2017年10月29日閲覧。
  6. ^ a b “自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和35年政令第229号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1960年8月6日). 2018年1月20日閲覧。
  7. ^ “自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和33年3月22日政令第34号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1958年3月22日). 2018年1月20日閲覧。
  8. ^ “自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和39年政令第239号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1964-07-09日). 2018年1月20日閲覧。
  9. ^ “自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和48年政令第25号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1973年3月19日). 2018年1月20日閲覧。
  10. ^ a b “保安庁法施行令の一部を改正する政令(昭和29年政令第17号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1954年2月19日). 2018年1月20日閲覧。
  11. ^ a b “自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和36年政令第260号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1961年7月15日). 2018年1月20日閲覧。
  12. ^ a b c 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和34年12月21日政令第372号)
  13. ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和49年4月11日政令第110号)
  14. ^ a b c d 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和32年7月29日政令第209号)
  15. ^ a b c d e f 自衛隊法施行令(昭和29年6月30日政令第179号)
  16. ^ 朝雲新聞社編集局 編『波乱の半世紀 陸上自衛隊の50年』朝雲新聞社、2000年9月15日、250頁。ISBN 978-4750980157。 
  17. ^ a b c d e 朝雲新聞社編集局 編『陸上自衛隊20年年表』朝雲新聞社、1971年9月20日、139頁。 
  18. ^ a b 『横浜市史　Ⅱ　第二巻（下）』2000年3月31日、199,200頁。 
  19. ^ 保土ケ谷区史編集部会 編『保土ケ谷区史』1997年10月1日、587頁。 
  20. ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和30年7月30日政令第142号)
  21. ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和29年12月28日政令第330号)
  22. ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和50年2月12日政令第16号)
  23. ^ 朝雲新聞社編集局 編『陸上自衛隊20年年表』朝雲新聞社、1971年9月20日、98頁。 
  24. ^ “保安庁法施行令及び保安庁職員給与法施行令の一部を改正する政令(昭和27年政令第437号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1952年10月15日). 2017年3月26日閲覧。
  25. ^ 保安庁法施行令の一部を改正する政令(昭和28年2月24日政令第22号)
  26. ^ 朝雲新聞社編集局 編『陸上自衛隊20年年表』朝雲新聞社、1971年9月20日、142頁。 
  27. ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和40年12月27日政令第381号)
  28. ^ “小月航空基地の沿革”. 防衛省・自衛隊. 2016年5月4日閲覧。
  29. ^ “自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和30年政令第281号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1955年10月14日). 2017年3月26日閲覧。
  30. ^ “自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和42年政令第24号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1967年3月1日). 2017年3月26日閲覧。
  31. ^ “第1空挺団 - 航空軍事用語辞典＋＋”. MASDF 戦闘機と軍用機のファンサイト. 2016年5月6日閲覧。
  32. ^ “第1空挺団 - 航空軍事用語辞典＋＋”. MASDF 戦闘機と軍用機のファンサイト. 2016年5月6日閲覧。
  33. ^ 朝雲新聞社編集局 編『陸上自衛隊20年年表』朝雲新聞社、1971年9月20日、112頁。 
  34. ^ 朝雲新聞社編集局 編『陸上自衛隊20年年表』朝雲新聞社、1971年9月20日、138頁。 
  35. ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和33年6月3日政令第166号)
  36. ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和30年11月1日政令第292号)
  37. ^ 駐屯地司令及び駐屯地業務隊等に関する訓令(昭和48年4月12日陸上自衛隊訓令第15号)
  38. ^ 駐屯地司令及び駐屯地業務隊等に関する訓令(昭和49年4月11日陸上自衛隊訓令第25号)
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