利用者:Dwy/合意形成

「合意形成」は、ウィキペディアの編集における意思決定の基本的な方法です。ウィキペディアにおける「合意」の意味を一義的に定義することはできませんが、中立的な観点と検証可能性を確保するためには、合意によることが最善の方法だと考えられています。合意は通常、編集作業のなかで自然な結果として形成されます。誰かがページに加筆修正した場合、それを読む人は誰でも、その加筆修正を受入れて放置するか、更に修正を加えるかを選ぶことができます。誰もがその加筆修正を受け入れてそのまま放置しているなら、合意が成立したということになります。もしも編集者たちが編集作業による合意に達しない場合には、合意形成のプロセスは、関連するノートページでの議論によって続行することになります。

合意とは何か

合意による決定は、適正に表明されたすべての意見を考慮に入れて行われます。全ての編集者は、ウィキペディアの原則に則った合意に達するために、誠実に努力しなければなりません。

合意は必ずしも全会一致を意味しません。反対がない状態での合意が理想ではありますが、もしもそれが不可能な場合には、多数意見に従って決定を行わざるを得ません。ただし、重要な変更については、通常は単純多数（過半数）ではなく、より多数の賛成が必要です。

ウィキペディアにおける合意とはどのようなものかについて、かつてメーリングリスト上で次のような説明がされたことがあります。 この説明は、英語版ウィキペディアやメタウィキにおいて紹介・引用され、広く支持を集めているものです。

実際のところ、ウィキペディアの標準的な運営方法は、「合意」が何を意味するかをかなり良く表しています。つまり、コミュニティの中に、大筋で同意した人々、反対の立場だが、お互いの意見の相違を認め合えれば譲歩することに不満がない人々、同意はしていないが、その問題はどうでもよい問題だと思っている人々、 強く反対だが、コミュニティの意見というものの存在を認め、その意見には従う意思がある人々、納得せずに自論を主張し続ける者が数名、「ルール無用」の行動をとる者が数名、そういう人々が混在していること、それが「合意」の意味です。合意に基づいて行動しようとしていれば、全会一致ではないにしろ、合意が自分の側にあるかどうかは分かるものなのです。

合意形成のプロセス

ある編集が行われたとき、他の編集者には、その編集を受入れるか、更に修正を加えるか、あるいは差戻しを行うかの選択肢があります。必要であれば、これらの選択肢についての議論が行われることもあります。

合意形成は、ウィキペディアにおいて普通に、そして通常は特に意識されることもなく暗黙の裡に行われているプロセスです。ある編集が他の編集者から異議や差戻しを受けなかった場合、その編集は合意を得たものとみなすことができます。その後その編集が更に修正され、その修正に異議が出なかった場合、新たな合意が形成されたとみなすことができます。このようにしてウィキペディアは、特別な努力やわずらわしい事務手続きを必要とせず、時とともに少しづつ加筆・改善されていくのです。論争が発生しても、多くの場合は、少し表現を修正して中立的な記述にしたり他の編集者の意見を取り入れたりすれば、すぐに解決してしまいます。要約欄を使って編集の意図を明確に伝えるようにすれば、このプロセスはより容易になります。

編集を行う際に、明示的な事前の許可を求める必要はありません。事前の許可がなかったことは、その編集についての合意が存在しないことの証明にはなりません。しかし時には、最近行われた編集が不適切だと思われることもあるでしょう。同意できない編集を差し戻す場合には、単に「合意なき編集」と言うのではなく、反対の理由を具体的に表明する方が有益です。そうすれば、すべての関係者にとって透明性が増大しますし、その後の編集を通じて合意の所在を判断する際の手がかりにもなります。

編集に関する論争が深刻な場合は、合意形成プロセスも意識的・明示的なものとなり、ノートページに節を設けて議論による論争解決を図っていくことになります。合意形成のための議論には、決まったやり方があります。それは、ウィキペディアの方針や資料や常識に基づいた合理的な論拠によって、他の編集者を説得するというものです。合意形成のための議論の目標は、すべての人が完全に満足というわけではないけれど、関係する編集者全員がその主題の合理的な説明だと同意できるような記述内容を見つけ出すことです。ウィキペディアにおける合意形成は終りのない継続的なプロセスだということを思い出してください。多くの場合、「完璧版」の記述を今すぐ実現しようと悪戦苦闘するより、ページは少しづつ改善されていくという理解のもとに、不完全な妥協案を受け入れる方がうまくいきます。一般的に、敵対的な編集者たちが編集している記事は、編集者たちが長期的な視野を持って編集している記事に比べて、はるかに質が劣るものです。

合意に達するのが特に困難なときには、合意形成のための手続きがいくつもありますし（第三者意見、コメント依頼、調停同人会による非公式な調停）、強制的な手段によって論争を終わらせる更に強力な手続きもあります（管理者による介入、正式な調停、裁定）。しかし基本的には、管理者は方針と編集者の行動について判断するだけで、記事の内容については強制力のある決定を行わないことに留意してください。管理者は、合意形成プロセスを阻害する行動（例えば、編集合戦、多重アカウント、礼儀の欠如）に対して編集者を投稿ブロックしたり、編集が方針上許容されるか否かの決定を行ったりしますが、通常、それらの範疇を超えた権限行使を行うことはありません。

合意のレベル

ある時ある場所に集まった特定のグループ内での合意は、より広範囲なコミュニティの合意を覆すことができません。例えば、特定のウィキプロジェクトの参加者だけの合意で、広く受け入れられている方針やガイドラインが当該プロジェクトの対象記事に適用されないと決めても、より広範なコミュニティ全体の承認がない限り、そのような合意は無効です。

方針とガイドラインは確立された合意を反映するものであり、その安定と一貫性はコミュニティにとって重要です。従って、方針文書を変更する際には、他の種類のページを変更するときよりも高いレベルの参加と合意が要求されます。方針文書に実質的変更を加える際には、まずノートページで提案を行い、充分な時間をかけて徹底的に議論した上で変更を実施すべきです。軽微な変更は編集によって実施することができますが、通常の記事の編集に比べると、一段高いレベルの厳しいチェックを受けることになります。方針文書を編集する場合、他の人の意見や同意を積極的に求める努力を払いながら、ゆっくりと控えめに編集する方が、コミュニティに受け入れられやすいでしょう。

合意は変わる

いくつかの記事では、中立的で面白い記事を実現するため、これまでに広範な編集と議論が行われてきました。また、他の記事では断続的に記述の見直しや修正が行われています。これらは継続的な合意形成プロセスの正常な機能です。記事のノートページで問題を再提起する前に、過去ログの議論を一通りチェックしておくことは重要です。必要もないのに同じ議論を蒸し返すことをみんなに強要するのは、意味がないことです。

しかし、合意は不変のものではありません。過去の決定は、異議を唱えることが可能なものですし、将来の議論を拘束するものではありません。そして、そういう変更が合理的な場合も多いのです。従って、「合意による」や「合意に反する」は、提案や行為を受け入れたり拒否したりする根拠として適切ではありません。過去の「広範な議論」は過去の合意がどのようにして形成されたかを示すものとして尊重されるべきですが、各編集者は提案がある度にそれぞれの提案の得失を評価しなおして、コミュニティの合意に変化があったかどうかを判断する必要があります。

ウィキペディアが柔軟であり続けられるのは、新しい人が新しい考えをもたらし、成長が新しいニーズを生み出し、新しい事象の発生とともに人々が考えを変え、より良いやり方を思いつくことができるからです。

管理者や裁定委員会等の代表者グループがコミュニテイー全体を代表して決定を行うことがあります。多くの場合、そのような決定が文書化されて方針文書に記載されるのは、決定があった後に気まぐれに選ばれた時でしかありません。しかし、どのような決定であっても、何かを永久に固定するものではありません。世界が変われば、ウィキペディアも一緒に変わらなければなりません。たとえ何年も続いてきたことであっても、いつの日か更に変更されるのが道理ですし、たいていの場合、それは望ましいことでもあります。

例外

いくつかの例外は、各ページにおける合意による決定に優先します。

• ウィキメディア財団理事会あるいはシステム開発者の宣言、特に著作権・法的問題あるいはサーバー負荷に関するものは、方針と同じ効力を持ちます。
• 事務局行動には、英語版ウィキペディアの方針は適用されません。
• 著作権侵害や存命人物に関する一定のタイプの情報の除去については、それらに内在する現実的な害悪のリスクに鑑みて、通常、議論や合意は必要とされていません。
• 裁定委員会の決定によって、暫定的な拘束力を持つ合意をもたらすための手続きが導入されることがあります。Ireland article namesに関する裁定委員会の決定はその一例です。

合意形成

→「Wikipedia:論争の解決」を参照

編集者が互いに公平で礼儀正しい態度を維持していれば、普通は、上記のプロセスによって記事についての合意に至ることができます。しかし、合理的な妥協案が見いだせない場合や、議論に「勝つ」ことについて感情的・思想的な思い入れが大きすぎる場合などには、議論が行き詰ってしまうこともあります。以下、難しい論争を解決するためのアドバイスと、論争解決に役立つ公式・非公式の制度について述べます。

ノートページでの合意形成

→「Wikipedia:ノートページのガイドライン」も参照

大胆にやってください。でも、馬鹿をやって良いわけではありません。たいていの場合は、まず記事を編集することを考えるべきで、それで論争が解決してしまうことも結構あります。「要約欄」を使って編集の意図を明確に説明しましょう。もし編集の差戻しに会ったら、他の編集者の意見を考慮した妥協案を考えてください。「要約欄」は便利ですが、すぐに問題が解決しない場合、「要約欄」だけで議論を進めようとしてはいけません。そのような行為は、通常編集合戦とみなされ、投稿ブロック等の制裁の対象になります。もし編集が差し戻され、更に編集を繰り返しても同じ運命が待ち受けているように思われたら、記事のノートページに新しい節を立てて問題を議論してください。

合意を判定する場合には、主張の質や、これまでの議論の経緯、反対者の主張、既存の方針文書の内容を考慮してください。その意見が少数意見であるか多数意見であるかよりも、主張の質が重要です。「気に食わない」とか、反対に「これが好き」のような主張は、通常全く評価されません。

ノートページでの議論は、情報源、記事における焦点の絞り方、方針の解釈に関する問題に限定すべきです。ノートページでなすべきことは、記事と百科事典を改善するためにその加筆・修正・除去がなぜ必要なのかを説明することで、その他のことは二の次です。この義務は、すべての編集者に適用されます。つまり、編集者たちがノートページでの議論に反応しなくなった場合は、合意が成立したとみなすことができます。また、ノートページでの議論に参加することなく、論争になっている情報の加筆や差戻しを繰り返すことは破壊的編集行為であり、投稿ブロック等の制裁を受けることがあります。

合意形成のための議論において目指すべきゴールは、他の人々を説得して、自分が望んでいる編集に自発的に同意してもらうことです。社交術や交渉術を上手に用いることができる人々は、敵対的で無礼な態度を取り続け、他者の視点に理解を示さず、あくまで妥協を拒む人々よりも、ずっと成功のチャンスが高いでしょう。

外部の意見募集による合意形成

ノートページの議論では、双方の議論がどうしても噛み合わなかったり、議論が行き詰ってしまったりすることがあります。ウィキペディアでは、そういう場合に外部の意見を募集するための手続きがいくつか用意されています。双方に悪意がない単純な議論の行き詰りであれば、第三者が新たな視点を持ち込み、それまで見えていなかった新たな妥協の可能性に気づかせることによって、解決できることも少なくありません。そのような目的に利用可能な制度には、以下のようなものがあります。

第三者意見

第三者意見は、二人だけの間で論争が行われている場合に利用可能な制度です。当事者双方の同意に基づいて、（中立の）第三者がそれまでの議論を調査・検討した上で決定を下し、双方がその決定に従うことに同意するものです。

伝言板

ほとんどの方針とガイドラインのページやウィキプロジェクトの多くには、それぞれのテーマに関心がある人のための伝言板が設けられています。論争が特定のトピックについてものであったり、特定の方針・ガイドラインの適用に関するものである場合、伝言板への書込みによって、その分野での経験がある人を議論に呼び込むことができるかもしれません。

コメント依頼

特定の論争について他の編集者からのコメントを募集することにより、より多くの人が議論に参加するように促し、合意のベースを拡げることを意図した制度です。

調停同人会による非公式な調停

多くの編集者が関与する、より複雑な論争では、調停を利用することができます。調停は、第三者の仲介の下で構造化された議論を行う、強制力のない手続きです。当事者間の対話が脱線したり過熱したりしないように調停者が議論の進行に協力するという点を除けば、通常のノートページでの議論と異なる点はありません。

井戸端

方針やガイドラインの変更等、結論が広い範囲に影響を与える論争では、井戸端に告知を掲載することにより、関心を持つ多くの編集者を議論に呼び込むことができます。そうすることにより、プロジェクト全体に及ぶ幅広い合意を形成することができます。

上述の諸制度によって参加者の範囲を広げて議論を行う場合、何らかの種類の調査投票が行われることが良くあります。しかし、調査投票は「単に票数を数えるもの」ではなく、構造化された議論であることに留意しなければなりません。最終的な合意の決定は、単純に票数を数えて行うのではなく、双方の議論の質をウィキペディアの方針のレンズを通して判断することによって行われます。「はい/いいえ/賛成/反対」の表明は、心情的な支援を与えるものでしかありません。「Xさんが指摘された理由により反対（賛成）」の方がより有益です。一番良いのは、あなた自身の意見として新規の説明を提示することです。目指すべきゴールは、どちらかの選択をするために説得力のある理由を見出すことであって、単に表明された賛否の数だけに基づいて決定を下すことではありません。

管理者またはコミュニティによる介入

時として論争は、単なる記述についての意見の相違ではなく、個人的・イデオロギー的な対立にエスカレートすることがあります。そういう場合には、管理者やコミュニティ全体の介入が必要になるかもしれません。管理者は、記述の内容について決定を下すことはありませんが、（例えばWikipedia:存命人物の伝記等の）方針を実施したり、合意形成プロセスを不当に妨害する編集者に制裁を課すために、論争に介入することがあります。通常、管理者は数多くのページをウォッチリストに入れているものですから、ノートページで管理者向けに注意喚起を行うだけで、誰かが気付いて対応してくれるかもしれません。しかし、非妥協的な編集者への対処方法としては、以下のような手段も用意されています。

ウィキケット　アラーツ

ウィキケットは拘束力を持たない、インフォーマルな議論のフォーラムで、ウィキペディアの基準について誤解がある編集者にその誤解を気付いてもらう手段として用いられるものです。無礼な態度、不適切な論理、POVの推進、共謀結託、その他、合意形成プロセスの円滑な機能を阻害する軽度の違反行為がある場合、ウィキケットを利用することができます。この手続きは諸刃の剣です。ウィキケットの回答者からは、問題の性質について客観的で耳に痛いコメントを聞かされることを覚悟してください。それが、個人的な対立を解決する助けになるのですから。

伝言板

上述の通り、方針ページには一般的に伝言板が用意されており、多くの管理者がその伝言板をウォッチしています。

Administrator's intervention noticeboard and Administrator's noticeboard

これらは管理者用の伝言板です。大量の情報が書き込まれる伝言板ですから、利用は控えめにすべきです。管理者の注目が必要だが、直ちに対処を要するわけではない場合にはANを利用してください。より緊急の場合にはANIが使えます。必要がない場合は、どちらも使ってはいけません。

利用者の行為についてのコメント依頼

編集者が長期にわたってコミュニティの基準に従わない場合に論評を行うための、よりフォーマルな制度です。

裁定依頼

解決困難な紛争を解決するための最後の手段です。裁定委員は、記事の発展を妨げる編集者の行動を除去するために、追放や投稿ブロックを含む決定を下します。

合意形成における落し穴と誤り

合意形成を図る際に陥りやすい落し穴や誤りには、以下のようなものがあります。

• 船頭多くして… 議論に呼び込む編集者の人数を増やしすぎないようにしましょう。有益な議論が可能なのは、積極的な議論参加者の人数が10人未満の場合であるのが普通です。ウィキペディアのようなオンラインのフォーラムでは、それ以上の人数を集めてしまうと有効なコミュニケーションに制約が生じます。問題の性格上広範囲の合意が必要な場合は仕方がありませんが、そうでない場合は、中立的な立場の人が一人か二人で編集を行う方が、はるかに良い結果をもたらします。
• ウィキ外での議論 他のウェブサイトやインターネットフォーラム、 IRC、Eメール等におけるウィキペディア外での議論は、一般的に不適切だとされています。 ウィキ外での議論はウィキ内での合意を判断する際に考慮されませんし、万一そういう議論が存在したと発覚すれば、疑惑や不信を生むことになりかねません。いくつかの問題ではプライバシーに配慮した議論が必要になることもありますが、ウィキペディアに関連する議論のほとんどは、ウィキペディア上において誰にでも見える形で行われるべきです。
• カンバス行為, 多重アカウント, and ミートパペット行為 どのような方法であれ、議論にバイアスをかけるようなやり方でコミュニティの議論に参加者を呼び込む行為は、容認されません。新しい視点や論点が提示されることを期待して、新しい参加者を議論に呼び込むことには全く問題がなく、むしろ望ましいことでさえあります。しかし、特定の意見に賛成の人だけに呼び掛けを行ったり、特定の意見が不利になるようなやり方で議論参加者を募ることは容認されません。 また、自分自身の別アカウントを使用して新たに議論に参加する人に「成りすます」ことは、明らかに不適切です。ウィキペディアの伝言板やウィキプロジェクト、あるいはその問題についての関係者達に対して中立的で的確な告知を行うことは許されています。しかし、不正な投票を企てることや、合意形成プロセスの公正さを損なわせるような行為は、破壊的な編集行為とみなされます。
• 偏向した編集 特定の編集目的を達成するために強引な編集を繰り返し継続して行うことは、破壊的であり、避けなければいけません。合意形成プロセスがうまく機能するためには、編集者がお互いに耳を傾け、反応し、より良い記事を作るために協力することが必要です。自分が決めたもの以外の合意を一切認めず、そのためにいつまでもフィリバスターを行おうとすることは、合意形成プロセスの破壊に他なりません。頑固さによってもたらされた決定は、いつか更に強情な人の登場によって覆される運命にあり、決して長続きしません。長い目で見れば、コミュニティの支持を得たページだけが生き残るのです。
• フォーラムショッピング、管理者漁り、情報操作 議論するページを変えたり表現を変えたりして、同じ問題を何度も繰り返して提起することは、混乱を招く破壊的な行為です。あなたが「望む」答えを得られる場所を求めてフォーラムショッピングをしたり、言い方を変えることにより別の編集者を騙して賛成を得ようとしても、いつかは誰かが別々の場所にある全ての議論の存在に気が付いて、結局全てが無駄になってしまいます。複数の場所での関連議論が全て齟齬なく進行するように、伝言板や他のノートページに注意深くリンクを貼って注意喚起を行うことはもちろん可能ですが、一番良いのは、合意形成のためにどこか適当な場所を一箇所選んで中立的・客観的で明確な問題提起を行い、全ての議論をその場所でまとめて行うことです。Wikipedia:Policy shoppingも参照のこと。