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利用者:Hominaceae/命名規約の一覧

ここでは命名規約・命名法Nomenclatura)を総覧する。

科学の諸分野に於ける記載には、なるべく厳密に定義された用語を用いて議論する事が望ましい。そうすることで(たとえ定義が変わったとしても)時代や地域、所属学派などが異なっても表現に客観性・再現性を担保する事が可能となるからである。無論記載の前に用語を定義して用いればこの目的を達成する事は可能となるが、化学物質の名称の様に無尽蔵の用語を毎回定義する事は現実的でないどころか研究者の好みでその都度命名されては混乱の元凶としかならない。生物の種と各分類群は階層的な構造を有する複雑且膨大なものであり、寧ろ命名の仕方自体をルール化しそれに従って命名・運用していく方が遙かに合理的である。この様な命名の仕方を定めた命名規約・命名法の中には国際的に広く通用するものがあり、ここではその一覧を概説する。一方、形態学用語などには概念が共有されてはいるものの、明示的に体系化・規約化はされていないものも存在する。

使用言語について[編集]

近代科学黎明(科学革命)がルネッサンス期ヨーロッパであった当時、ラテン語が時代と地域を越えて普遍的な共通語Lingua franca)であった事から多くの科学用語が当初ラテン語であった。ラテン語はそれ自身造語力豊かな言語であり、ラテン語化したギリシャ語接辞と組み合わせる事で系統的に命名できる利点があった。この為現代でも生物のtaxonはラテン語として扱われる他、非常に多くの科学用語がラテン語と同形の現代語又は明示的或いは暗黙裡にラテン語と対応付けられる現代語である(現代語の中で造語される場合も基本的にラテン–ギリシャの造語法を利用している)。然るにガリレオ自身が好んだ様に(これは科学専門家しか読めない言語でなく広く大衆が読めるべきという考えであるが)当初より伊語・蘭語の様な現代語・現地語による科学の著作が始まり、徐々にラテン語による著作に取って代って19世紀には仏語・独語が恰も科学論文の共通語の様に用いられる様になった。続く第二次世界大戦後には英語と露語が台頭し、ソ連崩壊後には殆ど全ての科学論文が英語で書かれる迄になり、他の主要な母語による研究活動を駆逐するレベルに至っている(皮肉な事に一つの自然言語が新たな絶対的共通語となり非英語圏では益〻大衆の手から科学が離れ専門家集団との乖離が進んでしまった)。これに伴って規約の正文も仏語から英語へという様に変化している場合がある。現在では多くの科学用語が英語として提供されている。その場合上記の様に元々ラテン語として涵養されてきた大量の用語(造語を含む)はそのままの語形で或いは語尾などを英語化しただけで英語として扱っている場合が多い(この点元来ラテン語起源の単語が多い上にそのままの語形でラテン語を受容できる英語は都合が良かったとも言える。)。しかしながら科学の共通語が英語であるべきという科学的根拠が存在する訳ではなく、歴史が物語る様に今後とも永久に現在の地位を維持できるのかも不透明であるし、何より自然言語たる英語は何れは変遷し別の言語へと変化していく運命にある。種分類の例を挙げるまでもなく科学用語はupdateしながら少なくとも数百年のオーダーで受け継がれてきており、これから先も我々の文明の発展とともに数百~数千年のオーダーで受け継いでいくものである。次の共通語への切換という観点からも元々のラテン語形を残していく事は必須であるし、互換性の観点からはこれまで事実上の共通語として振る舞ったラテン語・仏語・独語・英語の対訳リストを維持していかざるを得ないと言える。一方、エスペラント語の如き国際補助語は人工言語であり、人工の単語である科学用語とは相性が良いが、エスペラントの場合は結局ラテン語の語幹と音韻変化を伴う為ラテン語からの単純な誘導が難しく、寧ろ最早文法変化のない古典語は半ば人工言語でありラテン語自体による維持が最も容易である。尚、ラテン語は単数属格形が示されれば基本的に全ての斜格及び語幹が誘導できるので単数主格形に加え単数属格形(の末尾)によって単語を示す事が多い。

大衆の科学という文脈からは、抑〻科学用語の原語が何語で定義されているかはさして重要でなく、各国語への一意的な対応が定まっている事こそ重要と言える(この点からも原語は母語話者による干渉のない人工言語や古典語が本来望ましい。)。膨大な量の科学用語の様々な言語への対応付けは対応規則がないと非常に悩ましい問題である。ラテン語で定義されている場合、少なくともロマンス語(エスペラント語を含む)及び英語では規則的な語形変化を考えれば良いが、その他の言語、例えば日本語や中国語の様な東アジアの言語との対応はそうはいかない。各国の国語の場合、各国の科学・国語機関など(例えば日本の文部科学省)に於いて独自に訳を当て嵌め、対応表を作っている場合がある(ここでは可能な限りそれをも示す。)。然るに全ての分野の科学用語を定めているとは言い難く、また網羅されているかも不明である。更には東アジアのラテン語に相当する漢文(中間言語)に一旦訳す様な国際機関(或いは地域間機関)は一切存在しない為、国毎に用語がばらばらに翻訳されており、同じ漢字文化圏であっても日中韓越で全く一致しない事は珍しくないばかりか、同じ言語であっても国家が異なると(中国と台湾、韓国と北朝鮮など)用語が一致しない場合があり、大変不幸な現状と言わざるを得ない。

単位や物理量の定義・名称・記号[編集]

国際単位系 Système International d'unités(SI)[編集]

2021年現在SI第9版(2019年5月20日発効[1]日本語版)が最新。正文はフランス語である。

単位の正確な定義は測定値の共有に必要不可欠であり定量に於ける再現性の確保に最も重要な役割を有する。古代から国家毎・言語圏毎にばらばらであった度量衡を全世界的に統一しようという思想からメートル法が生まれそこより発展した単位系国際単位系SIである。SI基本単位の再定義 (2019年)以降は基礎物理定数を基にした7つのSI基本単位と、それらより組立てられる22の固有の名称と記号を持つSI組立単位によりなる。元来はメートル原器キログラム原器といった人工物によって定義していた。定義の変更は物理定数の測定技術が向上し測定誤差のほうが原器の経年変化より小さくなった為であり、基本的に以前の定義に上位互換する。即ち例えば現在の1キログラムは原器で測定しても誤差の範囲内で「1キログラム」となるが、原器の1キログラムは現在の定義ではばらつく(但し原器で定義されていた時代も実際に原器で測定していた訳ではない。)。

メートル条約に基づいて国際度量衡局(BIPM)が国際度量衡総会 (CGPM)の権限下国際度量衡委員会 (CIPM) 監督下で活動しCGPMで採択されBIPMより出版されている。

IUPAP Red Book[編集]

Symbols, Units, Nomenclature and Fundamental Constants in Physics 19872010 REPRINT

計量関連ガイドに関する合同委員会JCGMと共同で国際純粋・応用物理学連合IUPAP が刊行。

物理化学量の記号・用語・単位の指針 Green Book[編集]

現行最新はQuantities, Units and Symbols in Physical Chemistry Third Edition(2007)(2009日本語版は「物理化学で用いられる量・単位・記号」第3版)である。物理化学の分野において国際純粋・応用物理学連合IUPAPと共同で国際純正・応用化学連合IUPAC が刊行している。SI単位および非SI単位の定義と名称・記号、物理量や基礎物理定数の定義・名称・記号・単位、数学記号、素粒子・元素・核種の名称・記号とそれらの使い方や書体を含めた表記法などを標準化している。尚、SIは第8版に依拠している。

元素名[編集]

現行の元素名・元素記号は国際純正・応用化学連合IUPACがGreen Book即ちQuantities, Units and Symbols in Physical Chemistry Third Edition(2007)(2009日本語版は「物理化学で用いられる量・単位・記号」第3版)で定めている。

新元素の慣用名及び元素記号の命名[編集]

元素の命名に際して上述の様な系統名は系統的に定められる利点があるものの、既に用いられきた伝統的な名称(慣用名)にそぐわず、面白みもないものであり、あくまで暫定的なものに過ぎない。そこで新元素の名称及び元素記号に対する命名については2002年にIUPACからの勧告が出ている[2][3]。そこでは発見者が名前(慣用名)を提案する権利を持つと謳われている。また伝統に合致するよう、

a.神話上の概念や登場人物(神)(天体を含む)

b.鉱物や類似する物質

c.場所や地理的な領域

d.元素の性質

e.科学者への献名

の何れかによって命名されるべきであり、過去に別の元素に対して用いられた名称(廃棄名)・元素記号は再利用すべきでないとされている。また金属元素は-iumで終了すべきであるが、17周期の元素は-ineで18周期の元素は-onでそれぞれ終了すべきであるとされている。

なお、勧告には100番元素以降に対する命名と明記されており、正式名称(慣用名)が決定するまでの間「何番元素」という呼び方あるいは暫定名である系統名を用いる、そして元素記号が必要ならば3文字の暫定的な元素記号を用いるべきであるという旨が明記されている。これは暫定名である系統名は正式名称の定まるまでの利用が想定されており、かつ2002年の勧告時点では系統的な元素記号が高々2文字となる99番元素迄の全ての元素の慣用名とその元素記号が命名・制定済みであったため、暫定的な記号は全て2文字の元素記号である(逆もまた然り)からである。このように系統名は慣用名に優先して用いられるべきものではないので、逆に系統名で既存の(99番迄の)元素を命名することを禁じてはいないが想定されてもいないことが判る(このため高々2文字となる系統的な元素記号、例えばBやHe、Neが在来の記号とホモニムとなるような事態は考えなくて良い)。

エキゾチック原子に対する系統的な命名法は存在しないが、ミューオニウム (muonium、元素記号Mu)はIUPACで命名されており、化合物も合成され命名されている[4]その他、元素記号を有するエキゾチック原子にはポジトロニウム (positronium、元素記号Ps)が挙げられる。

元素の系統名[編集]

IUPACは1978年に系統的な命名規則を勧告している[5]

無機化合物命名法[編集]

Red Book[編集]

有機化合物命名法[編集]

Blue Book[編集]

生化学[編集]

White Book[編集]

国際生化学・分子生物学連合IUBMB

生物分類学 Taxinomia[編集]

生物の学名とその上位・下位分類群Taxon)各階級の学名の命名について定めたもの。学名はラテン語として命名される。分類群の階級についても定義されており、階層的に分類・命名される。分類群に依って3つの規約が併存し、時に同一分類群に対し複数の規約が適応可能であったり、分類学的知見の集積に伴い適応されるべき規約が変更となる場合も存在する。よく知られた常に2語よりなる二命名法(属名+種小名)を種名に適応するのが特異的であるが、亜種を含めた三命名法など、種(亜属)以下の分類群に対しては更に語数(や記号)が増える一方、上位分類群は1語だけで命名する。通常属以下はイタリック体で表記され、高次分類群はローマン体で記される。分類学的解釈には立ち入らず全て各分類学者に委ねられる一方、科学的な検証可能性を担保するTypusタイプ、模式、基準)に基づいた命名法に依拠する他、命名手続きの妥当性や優先権の原則に基づき文献学的に有効な学名を一意に規定しようとする命名規約である。一方で分類体系に深く依存する上位分類群に対しては優先権を認めていない。

 曾て植物学・動物学に分かれていた名残で現行3つの規約が独立して存在するが、発足時の動植物2界説が崩壊した事に伴い「植物」「動物」の区分が自明ではなくなり、更には「植物」の範疇にあった細菌が原核生物として真核生物である植物・動物とは系統を異にする事が判り益〻混沌を極める事となった。抑〻進化学成立以前には全ての生物の起源が一つである事を知るべくもなく、系統によって分類するという概念そのものがなかった訳である。今日的に見れば全く系統を反映していないのは至極当然であり、場合によっては寧ろ生活形によって人為分類してきたのは歴史的には妥当性に欠く訳ではない(これは若し地球外生命が発見され分類する事を考えれば、系統など存在せず当然と別る。)。しかしながら現在では生物の分類として系統分類が広く試みられ、分子系統解析の発達により客観的な分類となった。にも関わらず古今東西の記載を全て無に帰して初めからやり直す事など不可能(単なる労力の問題のみならず絶滅等により再発見が抑〻無理な場合も存在する)であり、この為過去との互換性の観点から過去の記載を引き継ぐ方法が必要となる。分類学的には「植物」「動物」2つの規約を統一することはできるはずであり望ましくもあるが、既に直ちに統合するには余りに乖離していたのであった(両規約の相違点も参照)。一方「細菌」に就てはその微細さ故に発見されたのが歴史的に浅く、正に或時点からやり直した為に第3の規約が登場したのである。この際古くから「植物」として知られていた藍藻類(藍色細菌 Cyanobacteria)は「植物」としても扱う事ができる(これは古くはリンネに遡り多くの種が既に記載されていた為)。「細菌」は系統的に(真の)細菌Bacteria(=Eubacteria)と古細菌Archaeaに分かれ、後者の方が寧ろ真核生物Eukaryotaに近い事が知られるに至り、現行3規約の多系統的独立支配体制が成立した。また同じ規約に支配されていても必ずしも平等な取り扱いを受けるとは限らず、「植物」には『植物』として扱われる生物の他に『菌類』と『藻類』として扱われる生物(これらは決して系統学的なカテゴライズである訳ではない事に注意)が定められ一部の適応条項が異なる(この他『化石』の取り扱いも一部異なる)。この様に系統分類を行う為の規約に様々な人為分類名が定義されている事は歴史の大いなる皮肉としか言いようがない(但し方法論的観点からは合理的な場合も多い。)。また3規約については一部同じ概念に異なった用語が存在したり定義が異なったりする他、訳語が規約毎に相違する事もあり(稀に逆に相異なる原語に統一されてた訳語が充てられている場合もある: divisio, phylum)注意を要する。

国際原核生物命名規約(ICNP, International Code of Nomenclature of Prokaryotes)[編集]

国際原核生物分類命名委員会(ICSP)・国際細菌分類命名委員会 (ICSB) による。旧称は国際細菌命名規約 (ICNB, International Code of Nomenclature of Bacteria)。上述の如く細菌Bacteria(藍色細菌 Cyanobacteriaを含む)と古細菌Archaeaに適応となる事から、「細菌」命名規約から「原核生物」命名規約に名称変更となったものである。原核生物は、真核生物に対置する語で歴史的には分類学的には細菌と略〻同様に用いられてきたが、原核生物が大きく2系統に分かれ、真の細菌(真正細菌Eubacteria)が古細菌+真核生物の外群であると示された為、「原核生物」は側系統群である(対する真核生物は単系統群を為す。)。種から綱まで学名のみ扱い、生きた菌株をTypusとするのが特徴である。また出発点が1980年1月1日であり特定の雑誌(IJSB/IJSEM)に掲載された日が正式発表の日付となる。

国際藻類・菌類・植物命名規約(ICN, International Code of Nomenclature for algae, fungi, and plants)[編集]

旧称は国際植物命名規約ICBN, International Code of Botanical Nomenclature)であった。


国際栽培植物命名規約(ICNCP, International Code of Nomenclature for Cultivated Plants)[編集]

栽培品種など栽培植物に関する命名規約。

国際動物命名規約(ICZN, International Code of Zoological Nomenclature)[編集]

ウイルス分類学[編集]

国際ウイルス分類命名規約(ICTV, The International Code of Virus Classification and Nomenclature)[編集]

国際ウイルス分類委員会 (ICTV)による。生物分類学と同様に種名及び上位の分類群(Taxon)の学名を扱う。しかし種名は属名と種小名2語よりなる二命名法を採用しておらず、英単語様の文字列であって数語より構成してもよく数字・文字の添字を伴っても構わない。この為、属する属は明示的ではなく一見して学名なのかも判らないものの新組替えによる学名の変化はなく安定している。上位Taxonは亜属、属、亜科、科、亜目、目、綱、亜門、門、界、域(英realm)であって、各学名は(概ねラテン語と見倣せる様な)対応する接尾辞で終了する1語である。全ての分類群名はイタリック体で表記される。

分岐系統学[編集]

国際系統命名規約(PhyloCode, International Code of Phylogenetic Nomenclature)[編集]

国際系統命名委員会(ISPN)による。側系統群・多系統群を認める(というより抑〻a prioriな分類上の基準など存在せず系統分類に限る訳ではない)伝統的な生物分類学(Taxinomia)に対し、分岐分類学な観点から種の系統関係のみに着目し単系統群の枝(クレード)に対し命名・管理する規約である。種の命名には関与しない為、本規約上は天下り的に種概念を認めて種より上位の系統群だけを命名する事となる。分岐分類であるから自動的に分岐の順に基づく順序関係が入り、階層的な階級を必要とせず(門に相当する、といった具合に参考にする事はある)予め階級の数を定めておく必要がない。全てのクレードの定義がクラスプで包合関係が自明となる一方、タイプ種という概念が存在しないので、推定されたトポロジーが誤りであった場合にクレード名が意味を為さなくなる。また系統関係が不明の場合暫定的に入れておく、という様な措置が不可能であり、3分岐以上の分岐やトポロジーの推定ができない場合に分類不能な群が生じ得る。更には水平伝播を基に種分化していく原核生物では抑〻分岐による系統分類という描像が存在しない。この様にどちらかと言うと系統分類学よりも分岐系統学の目的に供せられる現状にある。

突然変異による分岐の推定の他、ゲノムの倍化、3倍体化による進化や細胞内共生による分岐などは系統特定の手段である。共有派生形質による系統群の特徴づけは分類学な手段と言える。

群落分類学 Syntaxonomia[編集]

国際植物社会学命名規約(ICPN, Internationalen Code der Pflanzensoziologischen Nomenklatur)[編集]

植物群落を分類する群落分類学 Syntaxonomiaの命名規約である。群落は生物分類学Taxonomiaに於ける個体に相当し、生物分類に於けるに相当する基本単位群集(associatio)であり、生物分類に於ける種・属・科・目・綱・門・界といった種分類群taxonに相当する植生単位(syntaxon)とよばれる階級を用いて階層的に命名される。各syntaxonの学名優占種標徴種などの学名を基にして命名される。具体的には1つか2つの特徴的な種の属名語幹に以下に示す各syntaxonに対応した語尾を附しラテン語として命名すればよい。この時、種小名を属格で残すこともできる。尚、-etumは古典期より存在するラテン語語尾で群落を表す。

群落分類群(syntaxa)の各階級の名称(各国語)と対応する学名語尾
群落分類群(syntaxa) ラテン語 独語 仏語 学名語尾
群綱 Classis Klasse classe -etea
亜群綱 Subclassis Unterklasse sous-classe -enea
群目 Ordo Ordnung ordre -etalia
亜群目 Subordo Unterordnung sous-ordre -enalia
群団 Alliancia Verband alliance -ion
亜群団 Suballiancia Unterverband sous-alliance -enion
群集 Associatio Assoziation association -etum
亜群集 Subassociatio Subassoziation sous-association -etosum
変群集 Varietas Variante
亜変群集 Subvarietas Subvariante
ファキエース Facies Fazies

(群団Alliancia/Suballianciaは以前はFoederatio/Subfoederatioとも称した[6]。)

植物区系[編集]

動物地理区[編集]

形態学[編集]

植物形態学用語[編集]

人体解剖学用語[編集]

昆虫形態学用語[編集]

参考文献[編集]

  1. ^ SI文書第9版(2019) 日本語版”. 計量標準総合センターNMIJ. 2021年10月17日閲覧。
  2. ^ Koppenol, W. H. (2002). “Naming of new elements (IUPAC Recommendations 2002)”. Pure and Applied Chemistry 74 (5): 787. doi:10.1351/pac200274050787. http://media.iupac.org/publications/pac/2002/pdf/7405x0787.pdf. 
  3. ^ Willem H. Koppenol, John Corish, Javier García-Martínez, Juris Meija and Jan Reedijk (2016). “How to name new chemical elements (IUPAC Recommendations 2016)”. Pure Appl. Chem. 88(4): 401–405. 
  4. ^ W.H. Koppenol (IUPAC) (2001). “Names for muonium and hydrogen atoms and their ions”. Pure and Applied Chemistry 73 (2): 377–380. doi:10.1351/pac200173020377. http://www.iupac.org/publications/pac/2001/pdf/7302x0377.pdf 2011年7月30日閲覧。. 
  5. ^ J. Chatt, 1979, Recommendations for the Naming of Elements of Atomic Numbers Greater than 100, Pure & Appl. Chem., Vol. 51, pp.381-384.
  6. ^ Heinrich E. Weber (独語版監訳) H. E. Weber, J. Moravec, J.-P. Theurillat in: Synopsis der Pflanzengesellschaften Deutschlands. Internationalen Code der Pflanzensoziologischen Nomenklatur (ICPN) 3.Auflage. Sonderheft 1, 2001. Göttingen(PDF-Datei, im Zobodat).