埼玉県立深谷商業高等学校
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埼玉県立深谷商業高等学校 | |
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北緯36度11分51秒 東経139度17分29.4秒 / 北緯36.19750度 東経139.291500度座標: 北緯36度11分51秒 東経139度17分29.4秒 / 北緯36.19750度 東経139.291500度 | |
過去の名称 |
町立深谷商業学校 埼玉県立商業学校 埼玉県立深谷商業学校 |
国公私立の別 | 公立学校 |
設置者 | 埼玉県 |
校訓 | 至誠・士魂商才・質素剛健 |
設立年月日 | 1921年 |
開校記念日 | 4月22日 |
共学・別学 | 男女共学 |
課程 | 全日制課程 |
単位制・学年制 | 学年制 |
設置学科 |
商業科 会計科 情報処理科 |
専攻科 | 情報会計専攻科 |
学期 | 3学期制 |
学校コード | D111210000165 |
高校コード | 11148B |
所在地 | 〒366-0035 |
埼玉県深谷市原郷80 | |
外部リンク | 公式サイト |
ウィキポータル 教育 ウィキプロジェクト 学校 |
埼玉県立深谷商業高等学校(さいたまけんりつふかやしょうぎょうこうとうがっこう)は、埼玉県深谷市原郷に所在する公立の商業高等学校。
設置学科
[編集]概要
[編集]- 学校敷地の南側には、国の登録有形文化財の「深商記念館」があり、現在は深谷商業の歴史を語る記念館として、また度々TVロケ現場として利用されている。全国各地から、この記念館を見物に来る人がいる。[要出典]
- 資格取得に関しては毎年に及んで簿記・情報処理の高度資格や国家資格の取得率は高い。[独自研究?]全国商業高等学校協会主催の検定試験、高度資格、国家試験の取得率は県内随一である。
- 国家資格の基本情報技術者試験(FE)の午前科目免除制度の認定校となっている[1][2]。
沿革
[編集]- 1921年(大正10年) 町立深谷商業学校開校
- 1923年(大正12年) 埼玉県立商業学校と改称
- 1939年(昭和14年) 埼玉県立深谷商業学校と改称
- 1948年(昭和23年) 埼玉県立深谷商業高等学校と改称
- 1974年(昭和49年) 男女共学化
- 1987年(昭和62年) 会計科・情報処理科設置
- 1994年(平成6年) 情報会計専攻科設置(全国初)
- 2010年(平成22年) 深谷商業高校の定時制課程、埼玉県立吹上高等学校、埼玉県立鴻巣高等学校の定時制課程、埼玉県立熊谷女子高等学校の定時制課程が統合し、昼夜開講の定時制単位制高校「埼玉県立吹上秋桜高等学校」となる。所在地は現吹上高校で、校舎はリフォームされ再利用される。
- 2013年(平成25年)3月 - 定時制課程を閉課。
クラブ
[編集]主な部活動
- 簿記部
- 29年連続全国大会出場を果たしている。日商簿記検定1級や日商簿記検定2級への取得に向けての勉強や、全国大会へ向けての勉強が多い。日商簿記検定の取得者数は多い。2008年11月現在までの合格者は、日商簿記検定1級が53名、日商簿記検定2級は500名以上に及ぶ。
- コンピュータ部
- 26年連続全国大会出場を果たしている。主に、ソフトウェア開発技術者・基本情報技術者試験・初級システムアドミニストレータ等の国家資格取得へ向けて活動する。2008年11月現在までの合格者は、ソフトウェア開発技術者が30名以上・基本情報技術者試験250名以上・初級システムアドミニストレータ400名以上に及ぶ。
- ビジネス部
- 全国高等学校珠算・電卓競技大会に10年連続出場を果たしている。
- 陸上部
- 近年、インターハイや関東大会へ出場し、目覚ましい成績を残している。11年連続でインターハイに出場し、800mでインターハイ全国優勝の経験もある。2007年に、1990年生まれを対象とした「世界ユース陸上選手権」の日本代表に選ばれた者がおり、その活躍は世界へとなっている。
- 野球部
- 過去には春1回・夏1回、計2回甲子園に出場している。1971年の第43回選抜高等学校野球大会ではベスト8の実績があり、同年の第53回全国高等学校野球選手権大会では1回戦敗退だった。1959年の第13回日本学生野球協会結成記念野球大会では、ベスト4に輝いた。
- その他の部活動
- 野球部、ソフトテニス部、バスケットボール部、バレーボール部、サッカー部、ラグビー部、水泳部、バドミントン部、空手同好会、剣道部、卓球部、バトン部、弓道部、柔道部、吹奏楽部、演劇部、ビジネス部、英語研究部、人権研究会、家庭部、写真部、科学部、茶華道部、山岳部、簿記部、コンピューター部
著名な出身者
[編集]交通
[編集]撮影・ロケ地として
[編集]脚注
[編集]- ^ IPA 独立行政法人 情報処理推進機構:情報処理技術者試験:午前試験免除 基本情報技術者試験(FE)
- ^ “認定免除対象講座の一覧(PDF)”. 独立行政法人 情報処理推進機構. 2021年7月28日閲覧。
- ^ 『全国映画ドラマロケ地事典』p350 日外アソシエーツ編集(2011年)全国書誌番号:21946393