大山郵便局 (山形県)
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大山郵便局 | |
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基本情報 | |
正式名称 | 大山郵便局 |
前身 | 大山村ノ内大山郵便局 |
局番号 | 85025 |
設置者 | 日本郵便株式会社 |
所在地 |
〒997-1199 山形県鶴岡市大山2-23-26 |
位置 | 北緯38度44分54.0秒 東経139度45分56.2秒 / 北緯38.748333度 東経139.765611度座標: 北緯38度44分54.0秒 東経139度45分56.2秒 / 北緯38.748333度 東経139.765611度 |
大山郵便局(おおやまゆうびんきょく)は、山形県鶴岡市にある郵便局。
郵便区番号「997-11」「997-12」及び「999-74」の配達を受け持つ[1]。
概要
[編集]郵便区内の無集配郵便局
[編集]- 善宝寺郵便局:〒997-1117 山形県鶴岡市下川関根111-9
- 加茂郵便局:〒997-1204 山形県鶴岡市加茂加茂127
- 湯野浜郵便局:〒997-1201 山形県鶴岡市湯野浜1-1-21
- 三瀬郵便局:〒999-7463 山形県鶴岡市三瀬戊209
- 由良郵便局:〒999-7464 山形県鶴岡市由良1-18-18
沿革
[編集]- 1874年(明治7年) - 大山郵便取扱所として開局[2]。
- 1875年(明治8年)1月1日 - 五等郵便局の大山郵便局となる[2]。
- 1876年(明治9年) - 大山村ノ内大山郵便局に改称[2]。
- 1881年(明治14年)7月 - 四等郵便局となる[2]。
- 1885年(明治18年)6月10日 - 貯金預所開設[3]。
- 1886年(明治19年)
- 1890年(明治23年)
- 1892年(明治25年)6月1日 - 小為替振出事務開始[8]。
- 1894年(明治27年)5月16日 - 電信為替事務開始[9]。
- 1896年(明治29年)7月1日 - 小包郵便取扱開始[10]。
- 1903年(明治36年)4月1日 - 通信官署官制の施行に伴い大山郵便局となる[11]。
- 1908年(明治41年)3月31日 - 集配区内に善寶寺郵便局(三等、無集配)開局[12]。
- 1909年(明治42年)9月11日 - 電話通話事務開始[13]。
- 1914年(大正3年)10月6日 - 特設電話加入申請受理開始[14]。
- 1915年(大正4年)1月1日 - 電話交換業務開始、併せて加入者の託送電報も取扱う[15]。
- 1919年(大正8年)12月5日 - 陸羽西線(現羽越本線)鶴岡-羽前大山間開通に伴い鉄道郵便線路開通、その受渡局となる[16]。
- 1932年(昭和7年)10月26日 - 善宝寺郵便局にて電話事務開始[17]。
- 1955年(昭和30年)2月15日 - 善宝寺郵便局にて風景入通信日附印使用開始[18]。
- 1956年(昭和31年)11月30日 - 善宝寺郵便局にて電話交換事務廃止、大山郵便局が継承[19]。
- 1962年(昭和37年)11月15日 - 風景入通信日附印使用開始[20]。
- 1968年(昭和43年)12月8日 - 大山郵便局(電話交換及び和文電報配達)及び善宝寺郵便局(和文電報配達)にて電気通信業務廃止、大山電報電話局に移管[21][22]。
- 1970年(昭和45年)7月1日 - 郵便区内に西茨新田簡易郵便局開局[23]。
- 1984年(昭和59年)2月1日 - 鉄道郵便受渡廃止[24]。
- 1995年(平成7年)8月16日 - 西茨新田簡易郵便局が一時閉鎖[25]。
- 1996年(平成8年)3月31日 - 西茨新田簡易郵便局廃止、大山郵便局が事務継承[26]。
- 2004年(平成16年)3月1日 - 加茂郵便局の集配業務を移管[27]。
- 2019年(平成31年)3月4日 - 三瀬郵便局の集配業務を移管。
取扱内容
[編集]周辺
[編集]アクセス
[編集]脚注
[編集]- ^ 2019年度版郵便番号簿内「郵便区番号一覧」
- ^ a b c d 『全国郵便局沿革録 明治篇』46ページ
- ^ 明治18年5月23日付官報第566号16ページ
- ^ 明治19年逓信省令第8号(明治19年4月26日付官報第842号及び842号付録掲載)
- ^ 明治19年逓信省告示第43号(明治19年5月17日付官報第860号掲載)
- ^ 明治23年逓信省告示第137号(明治23年7月8日付官報第2106号掲載)
- ^ 明治23年逓信省告示第154号(明治23年8月2日付官報第2128号掲載)
- ^ 明治25年逓信省告示第111号(明治25年5月13日付官報第2660号掲載)
- ^ 明治27年逓信省告示第107号(明治27年5月1日付官報第3248号掲載)
- ^ 明治29年逓信省告示第112号(明治29年5月23日付官報第3868号掲載)
- ^ 明治36年逓信省告示第187号(明治36年3月23日付官報第5913号掲載)
- ^ 明治41年逓信省告示第354号(明治41年年3月27日付官報第7422号掲載)
- ^ 明治42年逓信省告示第817号(明治42年9月10日付官報第7865号掲載)
- ^ 大正3年逓信省告示第613号(大正3年10月5日付官報第654号掲載)
- ^ 大正3年逓信省告示第919号(大正3年12月26日付官報第722号掲載)
- ^ 大正8年12月5日付逓信公報第2170号
- ^ 昭和7年逓信省告示第1981号(昭和7年10月26日付官報第1748号掲載)
- ^ 昭和30年郵政省告示第135号(昭和30年2月8日付官報第8429号掲載)
- ^ 昭和31年郵政省告示第1356号(昭和31年12月11日付官報第8989号掲載)
- ^ 昭和37年郵政省告示第726号(昭和37年11月1日付官報第10764号掲載)
- ^ 昭和43年郵政省告示第1014号(昭和43年12月3日付官報第12592号掲載)
- ^ 昭和43年郵政省告示第1019号(昭和43年12月4日付官報第12593号掲載)
- ^ 昭和45年郵政省告示第535号(昭和45年6月18日付官報第13048号掲載)
- ^ 昭和59年1月14日付郵政公報郵便関係号外2号
- ^ 平成7年郵政省告示第466号(平成7年9月11日付官報第1728号掲載)
- ^ 平成8年郵政省告示第226号(平成8年4月24日付官報第1879号掲載)
- ^ “東北支社の郵便局開局等情報”. Internet Archive. 2020年5月6日閲覧。