コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

守屋明

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
もりや・あきら
守屋 明
人物情報
生誕 1953年????
日本の旗 日本
出身校 京都大学大学院法学研究科
学問
研究分野 法社会学
英米法学
学位 博士(法学)(京都大学)
称号 元・関西学院大学教授
テンプレートを表示

守屋 明もりや・あきら1953年- )は、日本法学者。元・関西学院大学教授。学位は、博士(法学)京都大学論文博士・1997年)。専門は法社会学および英米法、特に裁判外紛争処理手続(ADR)をはじめとする司法アクセス論に詳しい。

略歴

[編集]

研究業績

[編集]

論文

  • 「訴訟の提起と和解の選択:再論」, 法と政治 62巻1号Ⅱ号61-98頁, 2011年4月, 単著
  • 「訴訟上の和解の成立要因:再考―当事者の判決志向と弁護士の和解志向とのズレ―」, 文部科学省科学研究費特定領域研究「法化社会における紛争処理と民事司法」ワーキングペーパー第5集, 2009年3月, 単著
  • 「『代理人付被告』の意識と行動」, 文部科学省科学研究費特定領域研究「法化社会における紛争処理と民事司法」ワーキングペーパー第5集, 2009年3月, 単著
  • "Factors Contributing to In-court Settlement in Japan", Meijo Law Review/Vol.58, No.3/Meijo University, 2009年3月, 単著
  • 「調停の理念と技術」, 仲裁とADR3巻/商事法務/仲裁ADR法学会, 2008年5月, 単著
  • 「『訴訟上の和解』の成立要因―訴訟当事者の訴訟関心・和解関心の分析から―」, 文部科学省科学研究費特定領域研究「法化社会における紛争処理と民事司法」ワーキングペーパー第3集, 2008年4月, 単著
  • 「我が国におけるADRの機能と理念についての一考察」, 『世紀転換期の法と政治』岡山大学創立50周年記念論文集423-454頁, 2001年11月, 単著
  • 「行政による消費者被害救済についての一考察 (1)(2)」, 岡山大学法学会雑誌39巻1号・2号49-96頁, 1989年10月, 単著

著書

  • 平野仁彦・亀本洋・川濱昇編『現代法の変容』, 有斐閣, 2013年2月, 担当部分:「訴訟上の和解」の理念と現実-訴訟手続内ADRの特殊性(51-96頁), 共著
  • ダニエル・H・フット/太田勝造編『裁判経験と訴訟行動(現代日本の紛争処理と民事司法3)』, 東京大学出版会, 2010年9月, 担当部分:9章「和解の成立要因としての当事者および弁護士の意識」(189-216頁) , 共著
  • 守屋明「紛争処理の法理論」, 悠々社, 1995年3月, 単著

脚注

[編集]
  1. ^ 守屋, 明 (1997). 紛争処理の法理論 : 交渉と裁判のダイナミズム. https://ci.nii.ac.jp/naid/500000149418?l=en. 
  2. ^ 受託研究審査委員会委員名簿”. 独立行政法人国立病院機構岡山医療センター. 2019年9月1日閲覧。

外部リンク

[編集]